いちいち行かなくていい。高いわりに役に立たない。本を買ったりネットの解説動画を見ながら自分でやるんだ。 毎日勉強できるならカリキュラムはこう。大事なのは「わかんなかったら自分で調べる」ということ。これをひとつひとつ解説していくとあっという間に1年ぐらいのカリキュラムになって金がかかるようになる。ググれば全部出てくる。出てこなかったら調べ方が悪いのでググりかたを変えればおｋ。この記事にも初心者から見ると「なにその言葉。初耳」っていうのがあると思うけど、全部重要なキーワードなのでググって咀嚼して血肉としてほしい。ググればすぐ出てくる。 1日目: Linuxのインストール(Linuxの中でもUbuntuっていうのがおすすめ)とりあえずLinuxを自分のパソコンにインストールする。Linuxを触れるようになればいい。 PCがない場合は、中古のPCなんて3万ぐらいで買えるからそれ買ってきてインストー

インターネットスラングに「釣り」というものがあった。たとえば00年代の２ちゃんねるでは、「釣り」「釣り乙」という言葉がしばしば用いられた。釣りを釣りだと理解していることは、ちょっとしたネットのリテラシーだったものだ。昔の２ちゃんねるの管理人が言っていた、「ウソをウソだと見抜ける人でないと（インターネットは）難しい」という言葉が支持されていた時代でもあった。 はてなダイアリー(現はてなブログ)やはてなブックマークでもそれは同じで、「釣り記事」「釣りエントリ」といった言葉が並んでいたものである。わざと突っ込みどころのあるブログ記事を書いたり、たくさんの人の反応を集めるための仕掛けをほどこされたブログ記事などに、そうした言葉があてがわれていた。「大きな釣り針」「錆びた釣り針」といった派生語を用いている人もいた。本人は大真面目にブログ記事を書いたつもりが、「釣り」扱いされて、憤慨している人もいた。

リンク 日本経済新聞 電子版 在宅勤務「月末の壁」 取引先「PDFってなに？」 新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言の延長方針が固まるなか、請求書などの処理のため、在宅勤務中でも月末に出勤を迫られる会社員が後を絶たない。全社的にテレワークを進めても取引先が紙ベースだったり、押 4 users 305

1月から2月にかけ実施された「香川県ネット・ゲーム依存症対策条例」のパブリック・コメントの原本が昨日（4月13日）より一部のメディアに開示され、その内容が物議を醸しています。“賛成パブコメ”の大半が同一のプライベートIPアドレス（192.168.7.21）から送られていたことから、ネット上では「県庁のネットワーク内から大量の賛成票が送られていたのではないか」と疑う声が。なぜ同一のIPアドレスが複数表示されていたのか、香川県議会事務局に聞きました。 KSB瀬戸内海放送のニュース映像より（画像加工は編集部によるもの） 多数の原本に「192.168.7.21」の記載 発端となったのは、公開されたパブコメの原本について報じたKSB瀬戸内海放送のニュース映像。原本はA4用紙で4186枚分にも及び、“賛成意見”の多くが同一のパターン・フォーマットで大量に送られていたことを報じていました。 ゲーム条例の

Yuki@SixTONESとMrs推し @TamaMaruyama やっぱりモバイルは文字が入らない。 フツーの非接触🆔のSuicaの印字、みてみたくなる。ますます。 今、会社、PASMOなんだよなー。 twitter.com/shao1555/statu… 2020-03-19 23:05:56

マイナンバーカードを使って診療時の本人確認と保険資格確認をオンラインで行うため、医療機関が導入する顔認証機能付きカードリーダー（読み取り機）の費用を国が全額負担することが、２０２０年度予算案で分かった。カードの普及率は１５％に満たず、従来の健康保険証での確認も併用されるため、専門家らからは「リーダーが無用の長物になる」「カードを普及させるためだけの公費負担は無駄」との批判が出ている。　（安藤淳） 十月一日施行の改正健康保険法に基づき、政府は早ければ二一年三月にも、マイナンバーカードを保険証として使えるようにする。二二年度末までにほぼ全ての医療機関などでカードの導入を目指しており、保険証を突破口にカードの普及を図る狙いだ。 計画では、病院の窓口に置く読み取り機にカメラ付きの顔認証システムを組み込み、患者本人がカードをかざして情報を読みとらせる。保険資格確認用のサーバーで照合するとともに、カー

日本創生投資の代表で、『サラリーマンは300万円で会社を買いなさい』『資本家マインドセット』などの著作がある三戸政和氏。日本型サラリーマン社会の在り方に疑問を投げ続けてきた氏は、いま、「日本企業を支え続けてきた営業マンたちが近いうちに職を失うことになるだろう」と予測する――。 反発があるかもしれないが 「これからの時代、営業はいらない」「営業という仕事は無くなる」 こんなことを突然言われたら、あなたはどう感じるだろうか――。 過激な言葉に反発を覚えて、この記事を読むのをやめる人がいるかもしれない。 しかし、私は本気だ。決して注目を集めたいがために、でたらめに過激なことを言っているのではない。 はじめに断っておくと、現在バリバリで働いている営業マンの方々を「いらない」と言っているわけではない。私はこの国の営業マンの有能さを知っている。彼らのお陰で、いまの日本経済が成り立っていることも理解して

朝4時に彼氏の｢身体活動レベル｣が急上昇。Fitbitが彼氏の浮気を検知！2019.12.11 22:0069,213 岡本玄介 ｢身体活動レベルが急上昇｣というパワーワード。 以前に元カレから、クリスマスにFitbitを貰ったの。とても気に入ったわ。ふたりでアクティビティを共有しあって、お互いに運動へのモチベーションを高めあっていました。嫌いじゃありませんでした…彼が午前4時に行方不明になり、アプリ上で身体活動レベルが急上昇するまでは。この話が現実じゃなかったらって思うわ。 An Ex Boyfriend once got me a Fitbit for Christmas. I loved it. We synched up, motivated each other... didn’t hate it until he was unaccounted for at 4am and h

職員倫理の再確認を呼びかける公用のパソコン画面＝兵庫県西宮市で2019年9月12日午後4時31分、井上元宏撮影 職員不祥事が相次ぐ兵庫県西宮市が、職員の公用パソコン（約2600台）などを駆使した再発防止策に乗り出している。全職員がパソコンを起動する際に定期的に公務員の自覚を呼びかける画面が出る仕組みを導入。公共工事の設計金額を積算する職員には今年度中に、積算時に名前もシステムに入力させることで、同一の職員が担当する工事を、同じ業者が繰り返し落札していると関係部署に通報が行くようにする。【井上元宏】 今年6～7月に官製談合防止法違反罪などで有罪判決を受けた元市職員2人は、入札情報を所属課のパソコンで確認し、業者に漏らしていた。8月上旬には、同市副主査が市立施設の使用料金の還付請求書などを偽造したとして有印私文書偽造容疑で逮捕、9月に起訴（その後再逮捕）された。捜査関係者によると、副主査は、自

2045年、日本。 1989年に導入され、2019年に軽減税率を取り入れた消費税は、その後奢侈税やガソリン税などを取り込み続け、巨大で複雑怪奇なシステムと化していた。軽減税率があり、世帯収入による免除措置があり、激変緩和措置があり、その例外があり、さらにその例外があった。あるフードコートは近隣の小学校からちょうど300mの距離にあったため、小学校に近い東側で食べるか遠い西側で食べるかで税率が変わった。ある喫茶店では時間帯とテーブルによって同じコーヒーの税率が24段階に変わることが分かった。もはや正しい税率は誰にも分からなかった。国税庁や税務署の問い合わせ窓口はパンクしていた。新商品のメロンパンの税率について確認するため24時間ぶっ続けで電話を耳に押し当てていたパン屋の店主が倒れて入院した。人々は皆疲れ果てていた。 世論は財務省を容赦なしに糾弾し、政治家も財務省さえ叩けば国民の受けが取れると

www.moneypost.jp togetter.com 僕自身はクックパッドをそんなに利用しているわけではないのですが、こういう記事をみていると、IT業界というのは、新しいサービスだと思っていたものが、いつのまにか時代遅れになってしまっているものなのだな、と痛感します。 そうか、もうすでに「クックパッド離れ」が進んでいるのか……と。 レシピが多すぎて、どれを選んでよいのかわからない。 ネタみたいなレシピもあって、外れを引いてしまうリスクが高い。 文字での説明だと、「短冊切り」とか「とろ火」とかいう説明が、具体的にどのくらいの大きさや火の強さなのか、イメージがわきにくい、という難点もあるのです。 「短冊」の形はわかるけど、どれくらいの幅なのか？と。 ただ、こういうのは、その人の料理スキルに依存しているところはあって、慣れている人にとっては「動画をいちいち早送りしたり巻き戻したりしながら観

日本のIT(情報技術)はいまひとつ、世界で「覇気」がないように見える。その理由が最近、少し分かった気がする。それは「こういう世の中にしたいという理想」を持ってないからではないか、というものだ(なおここで「覇気」とは何かの定義が必要だが、ここでは「技術イノベーションの熱意と『ドヤ顔』」くらいに捉えておく)。 オックスフォード大学が認定　あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」 アメリカに比べて日本では、ITはビジネスの品揃えの一つに過ぎず、ITの夢や理想はほとんど語られないままに、求められた条件の経営や効率を考えているように感じる。しかし経営や効率は企業活動の方法の一部であり、その動機ではないはずだ。与えられた条件での最適化ではイノベーションは生まれない。それなら今後、日本社会はどうすればよいのだろうか。 WWW (World Wide Web)を発明したのは、ジュネーブにある物理学の研究

LINE株式会社は、インターネット利用に関する定点調査の結果を発表しました。調査対象者は15〜59歳の男女、合計803サンプル。2019年4月に調査。 それによると、日常的にインターネットを利用する環境は「スマホのみ」が54％であったとのこと。5割を超えたのは、2016年に調査を開始してから初めてであるといいます。 また、「スマホ」でのインターネット利用者は全体の92％。対して「PC」での利用者は41%。「スマホのみ」の利用者は54%、「スマホとPC」の併用者は38%、「PCのみ」の利用者は3%。 「スマホのみ」でのインターネット利用者は増加しており、女性の方がその傾向が強かったとのこと。 Sponsored Link さらに15-19歳で「スマホのみ」利用者が81％へと大幅増加。「スマホ+PC利用」は前回比で半減したとのことです。「スマホのみ」は30-39歳、50-59歳でも継続して増加

残高チャージ、新規登録を停止　決済機能はそのまま 7payは、1日のリリース当初から登録者が殺到し、アクセスしづらい状況に。3日ごろには、不正利用の報告がTwitterなどで相次いだ。ログインIDとパスワードを入手した第三者がアカウントを乗っ取り、残高チャージやセブン-イレブン店頭での支払いができる状態だった。 同社の試算によると、不正アクセスの被害者は約900人、被害額の合計は約5500万円に上る（4日午前6時時点、店頭決済額を想定）。登録者数は150万人強だった。 小林社長は、不正アクセスの発覚から現在までの経緯を説明。2日に「身に覚えのない取引があったようだ」という利用者からの問い合わせがあり、社内で調査した結果、3日に不正利用の事実を確認。カスタマーサポートの緊急ダイヤルを設置し、公式サイトでIDとパスワード管理について注意喚起した。 同日にクレジットカードとデビットカードによるチ

イマジニアは6月5日、『Fit Boxing（フィットボクシング）』の減量効果についての、メーカー調査結果を発表した。減量効果の調査については、株式会社ウィットが提供する食事管理アプリ「あすけん」 ユーザーの統計情報を参考にしたという。 『フィットボクシング』では発売当初より、食事管理アプリ「あすけん」の運動メニューとして連携し、ユーザーが 『フィットボクシング』でのトレーニング内容を「あすけん」上で登録し 、食事内容や他の運動内容とまとめてカロリー管理 ・体重管理できる環境を提供してきたという。その中で、2018 年 12 月から 2019 年 3 月の期間で 「あすけん」上で 食事管理を行いながら、 『フィットボクシング』のトレーニングを 30 日 以上 記録 し ている 100 名 分 の 統計 データを「あすけん」配信会社より集計したところ、プレイ開始前と開始後30日以上を比較する

1971年東京生まれ。デイリーポータルZウェブマスター。主にインターネットと世田谷区で活動。 編著書は「死ぬかと思った」（アスペクト）など。イカの沖漬けが世界一うまい食べものだと思ってる。（動画インタビュー） 前の記事：イモムシハンドブックだけじゃない！92種のハンドブック ＞ 個人サイト webやぎの目 これがドメインガールです インターネットの超有名人である。 見たことありますよね 見ようとしたサイトがなくなったとき、彼女が現れる。インターネットの彼岸と此岸の間に立っている女性である。 そこはカンザスシティ郊外 撮影場所はアメリカ中西部、ミズーリ州カンザスシティ郊外だという。 ずっと行ってみたかったので、今回、アメリカ西海岸で開催されたメイカーフェアの帰りに寄ってみた。 カンザスシティに向かう飛行機から地上絵のような街が見えた 大阪に行ったついでに京都ぐらいのつもりだったが、飛行機で3

ＮＨＫのテレビ放送のインターネットへの常時同時配信を認める改正放送法が、参議院本会議で自民党や立憲民主党などの賛成多数で可決・成立しました。 その結果、自民党、立憲民主党、国民民主党、公明党、日本維新の会、希望の党、社民党などの賛成多数で可決され、成立しました。 改正放送法ではこのほか、ＮＨＫが策定するインターネット活用業務の内容を規定した「実施基準」は総務大臣が受信料制度の趣旨に照らして適切かどうかを審査したうえで認可するとしています。 また、毎年度策定するインターネット活用業務の「実施計画」の届け出と公表を義務付けることなども定められています。 さらに、ＮＨＫグループの適正な経営を確保するため情報公開による透明性の確保や、監査委員会のチェック機能の強化など、コンプライアンスに関する制度を充実させることなども盛り込まれています。 ＮＨＫは、「国会での審議や付帯決議などで出された意見や指摘