精子が卵子の膜を２回通過 定説覆す発見、大阪大 - MSN産経ニュース
精子が卵子の周囲の膜を通過できるのは１回限りとされていた定説を覆し、少なくとも２回は通過できることを大阪大と米ハワイ大のチームがマウスで明らかにした。 岡部勝大阪大教授は「生命の神秘である受精の仕組みの一端を明らかにし、定説を実験的に覆した。研究が進めば、少ない精子での人工授精や不妊治療などに応用できるかもしれない」としている。 卵子を取り囲む透明帯に精子が接触すると、精子の頭の先端にある袋が破れ酵素などが放出される「先体反応」が起き、透明帯を通過して受精する。定説では先体反応が起きた精子は、二度と透明帯を通過できず受精できないとされていた。 チームは、精子が透明帯を通過できるが、卵子と受精できないよう遺伝子操作した雌のマウスを作製。この雌と通常の雄を交尾させ８時間後に卵子を採取すると、多数の精子が透明帯を通過するものの受精できず、卵子の周りにたまっていた。 たまった精子を取り出して正常な
【放射能漏れ】菜の花で土壌の放射性物質浄化、農水省が研究着手 実用化には課題も＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
旧ソ連のチェルノブイリ原発事故で汚染された土壌浄化のため、現地で試みられている菜の花を使った土壌浄化の、日本への転用に向けた準備作業が始まった。農林水産省では現地・ウクライナに幹部らを派遣。菜の花の放射性物質（放射能）吸収に関するデータ収集などに着手した。ただ、東京電力福島第１原発事故の被災地に応用するには、早くも課題が見えている。 「あちらにはデータが山ほどある。日本の研究者が現地の研究機関などから成果を学び、日本に合わせ研究することになっている」 菜の花による浄化実験が行われているウクライナ北部のナロジチ地区を視察した篠原孝農林水産副大臣は４月末、そう明らかにした。すでに日本の研究者が現地入りしている。 ナロジチはチェルノブイリ原発から西に約７０キロ。１９８６年の事故から２５年を経た現在も、食用作物の作付けが地区の９５％で禁止されている。浄化実験は日本のＮＰＯ法人「チェルノブイリ救援・
念じれば伝わるシステム、この夏にも製品化 産総研が計画を前倒し (1/2ページ) - MSN産経ニュース
特殊な帽子をかぶり念じるだけで意思が表示出来る機器と、操作法を示す開発者の長谷川良平グループ長（右）＝茨城県つくば市の産業技術総合研究所 言葉や身体が不自由でも、念じるだけで意思を伝えることのできるシステムが、今年夏にも製品化されることが２日分かった。開発した独立行政法人・産業技術総合研究所（産総研）が平成２５年の発売を予定していたところ、進行性の神経系難病患者らの要請が相次いだため、計画を前倒しする。医療機器メーカーを通じて発売する予定で、価格は５０万円以下になる見込みという。 システムは「ニューロコミュニケーター」と呼ばれ、身体や言語機能を使った意思伝達ができない患者らを想定して産総研の長谷川良平グループ長が開発した。利用対象となる患者は、脊髄小脳変性症（推定患者数は約２万人）や多発性硬化症（同約１万人）といった神経系難病患者のほか、脳卒中などを含め国内で数十万人とみられる。 患者は脳
蓮舫大臣が発言修正 「一番を目指すの当然」 - MSN産経ニュース
蓮舫行政刷新担当相は１７日、産経新聞などのインタビューで「（日本が）科学技術の分野で一番を目指す。あるいは他の分野でも一番を目指すのは当然だ」と述べた。昨年の行政刷新会議の事業仕分けで、次世代スーパーコンピューター開発に関し「２位ではだめか」とした自らの発言を修正した格好だ。 蓮舫氏の発言をめぐっては野党が国会で追及したが、蓮舫氏は「発言の一部を切り取って指摘をされるが、事業仕分けは私の一言だけがすべてではない。事業仕分けは事業の手段が適切かどうかを問うのであり、指摘はまったくあたらない」と反論した。 自民党が「いちばん。」のキャッチフレーズをポスターや参院選マニフェスト（政権公約）に使用していることについては、「どうぞご自由にということ」と述べた。
【事業仕分け】スパコン判定見直しの舞台裏 見えた「仕分け」の限界 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
次世代スーパーコンピューターに代表される先端科学予算の「事業仕分け」判定が見直される根底には、国民生活や国の行く末を左右する国家予算を、法的根拠や結果責任があいまいな「仕分け人」が、たった１時間の議論で結論を出すことへの疑問がある。 仕分け人側もすでに自らの作業の「本当の難しさ」に気付いているようだ。 「予算編成のところですら、単純に結論を出せる性質のものじゃない。もちろん議論を制約するつもりはないが…」。１７日、高速増殖炉サイクルの研究開発費が取り上げられた際、統括役の民主党の枝野幸男元政調会長は他の仕分け人にクギを刺した。 約１時間後、９人の仕分け人が出した“評決”は「予算計上見送り」が２人、「予算縮減」が７人。ただ結論は「事業の見直し」とぼかされた。枝野氏は議論後「ある意味、特殊なケース」「仕分け自体がやりにくい」と漏らした。 スパコン予算でも議論と評決結果は食いちがった。１２人の評
トラぶる中国の海外資源開発 原地の習慣や法律を重視せず (1/3ページ) - MSN産経ニュース
【ワシントン＝古森義久】ワシントンの大手国際問題研究機関の「ウッドローウィルソン国際学術センター」はこのほど、中国の石油企業や鉱山企業の世界規模での活動を分析した調査報告書を発表した。報告書によると、資源開発を外国で進める中国企業は外国の習慣や法律を重視せず、社会的責任や透明性にも欠けるため、現地で紛争を起こすことが多いという。 「中国の石油と鉱山の企業と資源資産の統治」と題する報告書は、ワシントンに拠点を置き、開発途上国でのエネルギー資源開発を専門に研究するジル・シャンクルマン氏らによって作成された。 報告書は、グローバルな石油取得活動を展開する中国国有企業の中国石油天然ガス集団（ＣＮＰＣ）、中国石油化工集団（ＳＩＮＯＰＥＣ）、中国海洋石油総公司（ＣＮＯＯＣ）、中国中化集団（ＳＩＮＯＣＨＥＭ）や、その他の鉱山資源を開発する中国の官民の中国国営冶金（やきん）公社、中国金属建設会社などの企業
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