【ジュネーブ=細川倫太郎】世界保健機関(WHO)は13日、新型コロナウイルスの感染者で回復後に再び陽性になる患者が出ていることについて、回復者に免疫がついているかは不明だとの見解を示した。次に同じウイルスが侵入した際に、病原体を攻撃する抗体が体内で十分に作られていない可能性があるためだ。免疫を持つ人が限られれば、外出制限などの解除が遅れる可能性もある。WHOの感染症専門家、マリア・ファンケルク
かたたえ・やすお/03年入社。広告営業を経て06年週刊ダイヤモンド記者。小売り、外食、家電、電機、生保、損保業界などを担当した後、11年にダイヤモンド・オンライン編集部へ。日中関係、東電問題などを取材。15年より週刊ダイヤモンドに異動し、電力・ガス・石油業界を担当。18年8月から「ダイヤモンド・オンライン」有料版(現ダイヤモンド・プレミアム)の立ち上げ準備に従事。20年9月から生保、損保業界担当。落語と甘いものが好き。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 新型コロナウイルス感染症の急拡大を受けて4月8日、ついに日本政府は東京など7都府県に対する緊急事態宣言発令に踏み切った。遅過ぎるという声が漏れる中で、日本の社会と医療は持ちこたえることができるのか。元の生活を取り戻
WHO=世界保健機関は新型コロナウイルスの感染が広がる中、マスクの使用に関する指針の内容を更新し、一般向けのマスクを着けても感染を予防できる根拠はないと改めて指摘する一方で、自分が感染している場合に他の人にうつさないためには効果があるという見解を示しました。 それによりますと健康な人が一般向けのマスクをつけても感染を予防できる根拠はないと改めて指摘しています。 その一方で、平均5日間から6日間とされるウイルスの潜伏期間中、みずからが感染していると気付いていない人が他の人にうつさないためにはマスクの使用が役に立つこともあるという見解を初めて明記しました。 そのうえで各国の政策決定者に対しては一般の人にマスクの使用を勧める場合には、目的やどのような種類のマスクを使うべきかなどを具体的に示すよう求めています。 さらに「医療用マスクは医療従事者に行き渡らせなければならない」と強調し、一般の人が医療
[ジュネーブ/ワシントン 3日 ロイター] - 世界保健機関(WHO)は3日、新型コロナウイルスに対応するに当たりマスクの使用を主に医療関係者に集中させる必要があるとの見解を変えていないとしながらも、手作りのマスクの使用やその他の手段で口元を覆うことが感染拡大抑制の一助になる可能性があるとの見解を示した。 WHOで緊急事態対応部門を統括するマイケル・ライアン氏は「外科用マスクは第一線で対応する医療関係者のためにとっておく必要があるが、咳やくしゃみ(による飛沫の拡散)を防止するためにマスクを使ったり、口元を覆ったりすることは悪い考えではない」と指摘。マスク着用について議論することは「極めて重要」との認識を示した。 その上で、マスク着用は全般的な感染防止対策の一環と考えるべきで、手洗い、ソーシャル・ディスタンシング(社会的距離)の敢行の必要性を否定するものではないとしながらも、「手作りのマスク
新型コロナウイルスの感染拡大を、厳格な措置に頼ることなく見事に抑え込んでいる、世界でもまれな地域がある。台湾だ。
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WHO=世界保健機関のテドロス事務局長は新型コロナウイルスの感染について、現状では世界的な大流行を意味する「パンデミック」には当たらず、ウイルスの感染拡大の封じ込めに全力を尽くすべきだと強調し、感染が拡大しているイランとイタリアに調査チームを派遣することを明らかにしました。 韓国、イタリア、イランで新型コロナウイルスの感染が急速に広がっていることについて「現状では、ウイルスは収束できないほど世界的に広がっているとは言えず、大勢の重症患者や死者を引き起こしているとも言えない」と述べる一方、イランとイタリアに調査チームを派遣し、詳しく調べることを明らかにしました。 またテドロス事務局長は、中国に派遣した調査チームから、中国での感染は先月23日から今月2日の間にピークを迎え、今は減少傾向にあることや、より重い症状を引き起こすとも言われるウイルスの変異は確認されていない、との報告を受けたことを紹介
「死亡者の数を最小限にする。これが、オールジャパンで取り組む最大の目標だ」――独立行政法人地域医療機能推進機構理事長で、世界保険機関(WHO)の元西太平洋事務局長の尾身茂氏が2月13日、日本記者クラブで記者会見し、新型コロナウイルス対策は水際作戦を強化するより、すでに感染早期にあるとの認識で、対応するよう提言を行った。 新型インフルでは日本はダントツに死亡率が低かった 尾身氏は冒頭、2009年の新型インフルエンザについてのデータを示し、「対応にはいろいろ批判もあったが、実は日本は世界でもダントツに死亡率が低かった」と述べた。自治体が早期に広範囲な学校閉鎖を行うなどして、初期の流行を一旦封じ込めたことが奏功した、と説明した。 人口10万人当たり。尾身氏の会見資料(2009年11月6日現在のデータ)より作成国内感染早期である、との認識が必要 そのうえで、今回の新型コロナウイルスについて、日本で
WHO=世界保健機関は、中国の原因不明の肺炎について、中国当局からの情報提供を受けて、患者から新型のコロナウイルスが検出されたことを確認したとしたうえで、さらなる感染を防ぐため医療機関向けに診断方法などを示した手引きを公開しました。 WHOは14日、スイスのジュネーブで行った定例記者会見で、中国当局からの情報提供を受けて、これらのウイルスについて新型のコロナウイルスだと確認したと明らかにしました。 そのうえで、「今のところ、大規模に感染が広がっている状況ではない」としながらも、「家族間など、限定的だがヒトからヒトに感染する可能性もある」として、さらなる感染を防ぐため医療機関向けに診断方法などを示した手引きをウェブサイトに公開しました。 WHOは今回の肺炎患者の治療法について、今のところ対症療法しかないとしていて、今後さらなる調査が必要だとしています。
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