[B! 移民][日本] h5dhn9kのブックマーク

45年前にブラジルで発行されていた移民向け日本語雑誌が、パラレルワールドの日本みたい

変なモノ好きで、比較文化にこだわる2人組（1号＆2号）旅行ライターユニット。中国の面白可笑しいものばかりを集めて本にした「中国の変-現代中国路上考現学」（バジリコ刊）が発売中。前の記事：ベトナムの街路樹コレクション（デジタルリマスター）＞個人サイト旅ライターユニット、ライスマウンテンのページ値段は40クルゼイロス。地方定価43クルゼイロスとあるが、おそらくブラジル日本人移民が多いサンパウロが40クルゼイロスでそれ以外が43クルゼイロスだと思われる。 50年近く前のブラジルの日本人移民向け雑誌 1975年頃の雑誌というだけでも面白いのに、さらに地球の裏側の日本の移民がブラジルで発刊していた日本語雑誌であり、二重で面白い。面白いに決まってる。当時30歳の人が記事や漫画を書いていても、今では75歳ということになる。いったいどんな内容なのだろうとページを開いていく。今の雑誌と同

h5dhn9k 2022/06/30

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日本で「搾取」される移民労働者たち - BBCニュース

BBCのステファニー・ヘガティ人口問題担当記者は、低賃金で長時間働かされたと訴える移民労働者たちに話を聞いた。その中には、世界的服飾ブランドの服を作っていた人も含まれている。

h5dhn9k 2019/08/26

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公園を埋め、そして消えたイラン人　あの波は日本に何をもたらしたか：朝日新聞GLOBE＋

代々木公園の入り口は、多くのイラン人でごった返していた＝西山毅・写真／文　「東京のキャバブのけむり」（ポット出版発行、径書房発売）より ■欧州に渡った　２人の明暗 2001年秋から04年春までテヘランで暮らした私にとって、イラン人は親日家という印象が強い。だれもがテレビドラマ「おしん」（＊1）を知っているし、「ヒロシマ」を口にする。（＊1）1983年～84年に放映されたNHKの朝ドラ。戦中、戦後の混乱期を生きる女性を描いた。イランではイラクとの戦争中に放送されて共感を呼び、放送中は街から人影が消えるほどの人気に。それだけに、1990年代初めに起きたことが心のどこかにつかえていた。当時、メディアは「公園がイラン人に占拠された」とセンセーショナルに報じた。変造テレホンカード（＊2）や薬物取引など犯罪がらみの報道ばかり目立った。（＊2）公衆電話用のプリペイドカード。国際電話ができるカード式

h5dhn9k 2019/06/10

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外国人留学生飲食店などへの就職可能に法務省 | NHKニュース

外国人観光客の増加を受け、法務省は、日本の大学などを卒業した、外国人留学生に飲食店をはじめとした接客業などへの就職を認めることになりました。しかし、外国人観光客の増加で、飲食店や小売店などの人手が不足しているため、法務省は、外国人留学生が就くことができる業種に、接客業などを加えました。ただ、日本語の能力試験でもっとも高いレベルに合格していることなどが条件となっていて、それを満たせば、「特定活動」の在留資格で、まずは最長で５年間働くことができるということです。また、必要に応じて、更新すれば、制限なく働けるということです。一方、外国人材の受け入れ拡大で「特定技能」の在留資格が設けられたことを受け、出入国在留管理庁は、日本への永住を許可する要件を改定しました。国内で５年以上続けて働くことが要件の１つになっていますが、「特定技能１号」の在留資格で働いた期間は、その要件には算入しないことに

h5dhn9k 2019/06/02

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「移民の体罰」という難題――子どもを叩く“在日外国人の育児”にどう向き合うか | 文春オンライン

最近、日本では移民関連の議論が活発だ。この原稿を書いている私の机の上にも、安田浩一『団地と移民』（KADOKAWA）、望月優大『ふたつの日本』（講談社現代新書）、出井康博『移民クライシス』（角川新書）などなど、今年の春に立て続けに出版された移民問題関連の好著が積まれている。日本はいまや146万人の外国人労働者を抱える移民国家だ。だが、政府は建前上では「移民」の存在を認めず、単純労働への従事のみを目的にした外国人の滞在資格もながらく認めてこなかった。ゆえに多くの外国人は技能実習生や（偽装）留学生の立場で働いてきたが、矛盾多き制度のもとで数多くの問題が生じている。

h5dhn9k 2019/05/13

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外国人問題：外国籍の子　就学不明1.6万人　義務教育の対象外 | 毎日新聞

日本に住民登録し、小中学校の就学年齢にある外国籍の子どもの少なくとも約2割にあたる約1万6000人が、学校に通っているか確認できない「就学不明」になっていることが、全国100自治体を対象にした毎日新聞のアンケート調査で明らかになった。既に帰国している事例もあるとみられるが、外国籍の子は義務教育の対象外とされているため就学状況を確認していない自治体も多く、教育を受けられていない子どもが多数いる可能性がある。アンケートは昨年9～11月、義務教育を受ける年齢の外国籍の子どもが多い上位100市区町を対象に実施。新年度が始まった直後の昨年5月の時点で住民登録されている6～14歳と、公立の小中学校や外国人学校に通っている児童・生徒の人数を聞いた。5月のデータがない自治体には近接した時点の人数を尋ね、全自治体から回答を得た。