ケイ砂の蓄熱を利用——再生可能エネルギーを安価に保存するシステムを開発中｜fabcross
米国立再生可能エネルギー研究所（NREL）の研究チームは、砂を使った熱エネルギーの貯蔵技術「ENDURING（Economic Long-Duration Electricity Storage by Using Low-Cost Thermal Energy Storage and High-Efficiency Power Cycle）」が、試作テストの最終段階にあると発表した。低価格で不活性材料のケイ砂を利用し、コスト効率と拡張性が高いことから、脱炭素社会の実現に向けた有力な技術として期待できる。 米バイデン政権は2035年までにカーボンフリーの電力セクター、2050年までにネットゼロ経済の実現を目標に掲げている。社会活動のためには連続的な電力供給が必要だが、太陽光や風力といった断続的な再生可能エネルギーを有効活用するには、優れたエネルギー貯蔵技術が重要となる。電力の貯蔵にはリチウム
日産、全固体電池EVを28年販売 充電時間3分の1に
日産自動車は11月29日、長期ビジョン「アンビション2030」を発表し、次世代バッテリーである全固体電池を使った電気自動車（EVを投入）を2028年に市販する計画を明らかにした。 次世代バッテリーとして知られる全固体電池の自社開発を進めており、24年にパイロット工場を立ち上げ試作を開始。26年までに1400億円を投じ、28年に搭載したEVを市販する。日産の内田誠社長は「リチウムイオン電池と性能が同じなら開発の意味はない。航続距離や充電時間など、EVの使い勝手を大幅に向上させる」とした。 具体的には、エネルギー密度はリチウムイオン電池の2倍、充電時間は3分の1に短縮することを目標とする。これによって、大型車両のEV化が可能になる。さらにkWhあたりのコストを65ドルまで引き下げ、「EVの車両コストをガソリン車同等まで引き下げる」（内田氏）とした。 5年間で電動化に2兆円を投資 日産の長期ビジ
オール酸化物全固体Naイオン二次電池を開発
開発した全固体Naイオン二次電池は、Naや鉄を材料としており、従来のようなリチウムやコバルトなど、希少金属元素を全く用いていない。このため、供給面での不安が少ない。しかも、酸化物材料で構成されており、くぎやナイフが刺さっても、発火や有害物質が発生することはないという。 関連記事 黒色と電気的絶縁性を両立したセラミックス薄膜 東北大学の研究グループと日本電気硝子は、黒色なのに電気を流さないセラミックス薄膜を共同で開発した。タッチパネルに応用すると、電源を切った状態でパネル面は真っ黒となり、高級感ある漆黒の外観を実現できる。 ESS／定置用二次電池、2035年に3兆4460億円規模へ 富士経済は、ESS（電力貯蔵システム）と定置用蓄電システムに向けた二次電池の世界市場を調査し、その結果を発表した。2021年見込みの1兆4428億円に対し、2035年には3兆4460億円規模になると予測した。 次
世界初、オール酸化物全固体ナトリウム（Na）イオン二次電池を開発
日本電気硝子株式会社（本社：滋賀県大津市 社長：松本元春）は、開発を進めていた全固体Naイオン二次電池について、新たに結晶化ガラスを用いた負極材の開発を行い、結晶化ガラス正極、固体電解質と一体化したオール酸化物全固体Naイオン二次電池の駆動に世界で初めて成功しました。 開発した電池とその作動 今回開発した全固体Naイオン二次電池は出力電圧が3Vで、現行のリチウムイオン二次電池に匹敵する高い実用性を有します。 当社の全固体Naイオン二次電池の技術は、資源量の豊富なナトリウムや鉄を材料に用いており、従来の電池技術で資源確保が問題とされているリチウムやコバルト、ニッケル等の希少金属元素を全く必要としません。また、安定な物質である酸化物材料で構成されているため、釘やナイフが刺さっても発火や有害ガスの発生がありません。 当社は、実用性能を有し、安価な資源を活用でき、かつ高い安全性を持つオール酸化
中国EV業界に押し寄せる｢電池値上げ｣の衝撃波
中国の電気自動車（EV）業界に、車載電池の値上げの波が押し寄せ始めた。EV大手で車載電池の製造・外販も手がける比亜迪（BYD）は10月25日、原材料価格の高騰や電力不足に伴う生産調整などで電池の生産コストが大幅に上昇したとして、顧客に対して価格の引き上げを通知した。 具体的な値上げ幅は、（顧客ごとに異なる）それまでの納入価格をベースに最低でも20％。この新価格を11月1日以降のすべての注文に適用する。今回の通知に関するメディアの照会に対して、BYDは「コメントしない」としている。 中堅クラスの車載電池メーカーのなかには、BYDのような大手に先立って値上げに動いたケースが複数ある。例えば、中子能源（ニュートロン・エナジー）は10月8日に、鵬輝能源（グレート・パワー）は10月13日に、顧客に対してそれぞれ値上げを通知した。理由はいずれも原材料の高騰および供給不足だ。 なお、BYDの車載電池の外
パナソニック｢慎重すぎる｣電池投資のリスク | 電動化
「本邦初公開、これが『4680』の現物です」 10月下旬、パナソニックで電池事業を展開するエナジー社の只信一生社長は東洋経済などの取材に応じ、箱の中から大事そうに1本の電池を取り出した。満面の笑みを浮かべて披露したのが、開発中の新型リチウムイオン電池「4680」だ。 テスラの新型電池を開発 4680とは、パナソニックの電池事業の主要顧客であるアメリカのテスラが構想し、2020年9月に発表した新型の電池だ。現在パナソニックがテスラ向けに量産している「2170」に比べると、電池容量が5倍、出力は6倍になるうえ、パック化せずに車体に直接組み込むことができるため、工程を減らしてコスト削減につながるという。 4680の開発は、パナソニックのほかにテスラのサプライヤーである韓国LGなども進めているとみられる。只信氏は「テスラの強い要望でやっている」とテスラからの期待の高さを明かす。 テスラのイーロン・
中国はリン酸鉄リチウム、日本は全固体電池に進出…韓国製バッテリーの牙城揺らぐ
中国はリン酸鉄リチウム、日本は全固体電池に進出…韓国製バッテリーの牙城揺らぐ 電気自動車（EV）バッテリー市場の地図を急変している。これまで世界のバッテリー市場は韓国企業が主導する「三元系リチウムイオン電池」が標準とされてきた。しかし、最近中国メーカーが主導するリン酸鉄リチウム（LFP）電池の市場が急成長しているほか、次世代のバッテリーとなる「全固体電池」で米日企業が一歩リードしており、韓国製バッテリーの牙城が揺らいでいる。韓国のバッテリーメーカーもLFPバッテリーの生産と全固体電池への投資に取り組んでいるが、バッテリー市場の主導権を握り続けることができるかは不透明だ。 韓国の倉庫に積み上げられたEV車の廃バッテリー…リサイクル法規すらなかった ■テスラに続きベンツもLFP採択 三元系バッテリーは容量を左右する重要素材である陽極材料にニッケル、コバルト、マンガン、アルミニウムのうち3種類を
ソフトバンク、次世代電池の開発で大きく前進し、「全固体電池用正極材料の開発」など三つの新技術の実証に成功 | 企業・IR | ソフトバンク
ソフトバンク株式会社（以下「ソフトバンク」）は、2021年6月に「ソフトバンク次世代電池Lab.」を開設し、質量エネルギー密度（Wh／kg）が高く、軽くて容量が大きい次世代電池の開発を推進しています。このたび各共同研究先と「高質量エネルギー密度に向けた全固体電池用正極材料の開発」、「MI（マテリアルズ・インフォマティクス）による有機正極材料の容量予測モデルの開発」および「520Wh／kgセルの試作実証」に成功しました。 特に全固体電池用正極材料の開発は、世界でもまだ例が少ないリチウム過剰系正極の実用化に向けた大きな一歩となり、高質量エネルギー密度が要求されるIoT機器などの既存のデバイスや、HAPS（High Altitude Platform Station、成層圏通信プラットフォーム）をはじめとする次世代通信システムなどで活用される次世代電池の開発を加速させると期待しています。 1.
全固体電池にセルロースナノファイバー、東大などが電解質の候補材料を開発 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
米ブラウン大学、メリーランド大学、東京大学などの研究チームは樹木を原料とするセルロースナノファイバー（ＣＮＦ）を使い、次世代電気自動車（ＥＶ）の要とされる全固体電池の固体電解質の候補材料を開発した。成果は英科学誌「ネイチャー」に掲載された。 セルロースは通常、イオンを通さない。これに対し、ＣＮＦを銅アルカリ溶液に浸して作製した銅とＣＮＦの固体材料の中をリチウムイオンが高速移動できることを実証した。 銅イオンと結びつくことでＣＮＦの線状につながった重合鎖の間隔が押し広げられ、リチウムイオンがスムーズに通れる通路ができることがその理由だとしている。また、他の高分子イオン伝導体に比べ、イオンを運ぶ能力も１０―１００倍高いという。 さらにイオン伝導体としての特徴を生かし、全固体電池の正極のバインダー（結合材）に使える可能性もあるという。そのほか、環境負荷が小さい点や、研究開発されている固体電解質の
パナソニック、テスラ向け新型電池実用化にめど アップルとの協業否定せず
１０月２５日、来年４月の持株会社化で発足するパナソニックの電池事業会社、パナソニックエナジーの只信一生社長は、合同取材に応じ、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラ向けに開発を進めていた新型車載用円筒型電池「４６８０」の実用化にめどがついたと明らかにした。写真は東京都で２０１７年２月撮影（２０２１年 ロイター/Kim Kyung-Hoon） ［東京 ２５日 ロイター］ - 来年４月の持株会社化で発足するパナソニックの電池事業会社、パナソニックエナジーの只信一生社長は２５日、合同取材に応じ、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラ向けに開発を進めていた新型車載用円筒型電池「４６８０」の実用化にめどがついたと明らかにした。今下期中に量産化に向けた試作ラインを国内で立ち上げるという。一方、アップルが開発を進めているＥＶに搭載するバッテリーに関して、今後の協業の可能性は否定しなかった。 「４６８０」はテスラが昨年９
EVの充電ストレスはどこまで軽減されたのか 日産リーフe＋で横浜─鹿児島を走破
EV（電気自動車）の普及が進んでいるが、長旅の際にどうしてもストレスとなってしまうのが、航続距離の短さや充電時間・回数の多さだ。はたして現状のEVの技術力や街中の充電環境はどこまで進歩しているのか。自動車ジャーナリストの井元康一郎氏が、日産自動車の「リーフe＋」で横浜─鹿児島間のロングドライブを試みた。 ＊ ＊ ＊ 世界中で日増しに強まるクルマの電動化圧力。しかもそのトレンドは省燃費技術であるハイブリッドカー（HEV）や短距離なら充電電力のみで走行可能なプラグインハイブリッドカー（PHEV）ではなく、内燃機関を搭載しないバッテリー式電気自動車（BEV）だ。 BEVはクルマとしてのパフォーマンスは全般的に良好だが、「航続距離が短い」「充電に時間がかかる」など、実用上の弱点もいろいろ抱えている。ユーザーにとってはBEV一辺倒の世の中になったらクルマで得られる移動の自由が制約を受けるようになるの
「ゾンビ充電スタンド」に廃バッテリー… 急成長を遂げる中国のEVの課題
【9月26日 東方新報】半導体不足などの影響で中国の新車販売が伸び悩んでいる中、電気自動車（EV）だけは急激な勢いで販売台数が増えている。中国政府はEVの普及を後押ししているが、走行距離や充電、バッテリーの安全性といった課題の克服が求められている。 中国自動車工業協会（CAAM）によると、8月の国内新車販売台数は前年同月比17.8％減の180万台で、4か月連続でマイナスを記録した。その中で、EVやプラグインハイブリッド（PHV）車などの新エネルギー車は2.8倍の32万台と、初めて月間30万台を突破した。 中国メーカーのEVの走行距離は約60万元（約1015万円）の小型車で120キロ、200万元（約3383万円）以上の高級車は500キロなどと幅広いが、ガソリン車と比べればまだまだ短い。EVに使うリチウムイオン電池はこの10年間でリン酸鉄リチウムから三元系リチウムに切り替わり、エネルギー密度が
ステランティス、次世代EV向けバッテリー工場建設へ…新合弁設立で合意 | レスポンス（Response.jp）
ステランティス（Stellantis）は10月18日、電動車用のバッテリーを生産する新たな合弁会社の設立に向けた覚書を、LG Energy Solutionとの間で締結した、と発表した。 新しい合弁会社は、2030年までに米国での売上高の40％以上を電動車で構成するというステランティスの目標を達成するために、バッテリー工場を建設する。新工場は、40ギガワット/hの年間バッテリー生産能力を持ち、2024年第1四半期（1～3月）までに生産を開始することを目指す。 新工場で生産されたバッテリーは、米国、カナダ、メキシコのステランティスの組み立て工場に供給され、プラグインハイブリッド車（PHV）やステランティスの各ブランドで販売される次世代EVに搭載される予定だ。 新工場の立地は現在、検討中であり、詳細は後日、発表される。建設は、2022年第2四半期（4～6月）に始める計画だ。 ステランティスのカ
「全固体電池」実用化方針にサプライズ、トヨタの電池戦略はＥＶ時代に競争優位を保つか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
欧米の自動車メーカーを中心に世界中で車載電池への投資が過熱する中、トヨタ自動車が満を持して自社戦略を公表した。２０年以上にわたる電池の内製で培ってきた生産・開発ノウハウと、車両タイプに合わせた全方位の電池ラインアップが、主なポイントだ。投資単位の圧縮や地道な技術改善など、地に足のついた“トヨタらしい”やり方で、今後本格的に到来する電気自動車（ＥＶ）時代の競争力を確保する構えだ。（名古屋・政年佐貴恵） 車両と電池、一体開発 「車両と電池の両輪がトヨタの強みだ」―。９月７日に開いた電池戦略の説明会で、技術開発を統括する前田昌彦執行役員は強調した。ＥＶにとって電池は車両性能を左右する重要部品だが、現状では複数の課題を抱える。航続距離や充電時間、ＥＶ車両の３―４割を占め高価格の要因となっているコスト、安全性の確保などだ。これらの性能は車両の使用年数や走行履歴などで変わると同時に、技術的には背反する
Macを修理していたらネジがイっており、中をあけたらパンパンの…………
すなふ＠リスキーmod4.0 @sunafu_risky 仕事仲間のとこのノートだったけど、キーボード膨らむくらいのパンパン。 使ってる人は膨らんどるなーくらいの感覚なんよね。 アップルのフィルム頑丈ですね。 2021-10-14 15:43:04
発電ができる新世代冷却技術「レドックス・フロー熱電発電」の実用性を初めて証明 実用性をもつ高発電密度10 W/m2超を達成
要点 排熱源を「冷やしながら発電する」新世代冷却技術の劇的な発電性能向上 高性能作動液の開発により、2019年の原理実証報告時より1桁以上高く実用性をもつ10 W/m2超の高発電密度を達成 硬貨サイズの発熱面冷却でLEDの連続同時点灯などを実証、実用化に前進 概要 東京工業大学 工学院 機械系の村上陽一准教授、同研究室博士後期課程学生 池田寛らの研究チームは、排熱源を液体で冷却する場面で発電を行うレドックス・フロー熱電発電[用語1]において、2019年の原理実証時から1桁以上の劇的な性能向上を実現し、実用性をもつ10 W/m2超の高発電密度を達成した。研究チームはこれまで、世の中に多く存在する100～200 ℃の排熱面への新世代冷却技術として、「冷やしながら発電する」レドックス・フロー熱電発電を世界に先駆けて創出してきた。しかし、用いられた作動液の高粘度が発電性能を制限する問題があった。今
スクープ：日本のＥＶバスに採用される東芝の新型ＥＶ電池が中国と韓国をつき崩す日：動画付き | 週刊エコノミスト Online
北九州市のEVモーターズ・ジャパンが商品化しているEVマイクロバス 北九州のベンチャー企業が年内に商品化するＥＶ（電気自動車）バスに東芝製の新型のリチウムイオン電池が採用される。 ２万回の充放電でも劣化しない 東芝の新型電池は容量こそ小さいが、事故など外部からの圧力でも発火する可能性が低く、「５分の充電で50㌔の走行が可能」。しかも２万回の充放電を繰り返しても劣化が少ない高い耐久性を持つのだ。 車載電池といえば中国のCATLやBYD、韓国のLG化学やサムスンSDIの中韓４社が世界で６割のシェアを握る圧倒的な強さを示している。 しかし、耐久性や安全性、ライフサイクルコストつまり生産から廃棄までにかかる生涯のコストに優れている、という点で日本製の新型電池が中国や韓国に勝てる可能性がでてきた。 極寒地の北欧・ロシアのＥＶバス電池として実績あり 東芝のリチウムイオン電池はすでに北欧やロシアなど極寒
カワタ、全固体リチウムイオン電池の量産化に資する技術開発で一定の評価 | 個別株 - 株探ニュース
当サイト「株探（かぶたん）」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。 当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度（当該会社の本決
相次ぐEV火災の「消えない火」 電池冷やせず再燃 - 日本経済新聞
電気自動車（EV）の火災事故が世界各地で相次いでいる。衝突事故に伴う炎上など原因はさまざまだが、共通するのが事故処理の難しさ。一度鎮火してもバッテリーの発熱によって再燃してしまうのだ。全米防火協会（NFPA）や米国家運輸安全委員会（NTSB）の調査結果から実態に迫る。テスラ車、消したはずの火が復活2021年4月17日夜、米国テキサス州ヒューストン北部で米テスラのEV「モデルS」が木に衝突して
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