「マンガアプリ」失敗の本質
パラパラと雑誌を読んでいると、1つのグラフが目を引きました。マンガアプリの上位5社のユーザー数を比較した図です（日経BP『日経エンタテインメント！』2021年7月号、93頁より引用）。 「LINEマンガ（LINE）」が615万人（前年比123.5％）、「ピッコマ（Kakao Japan）」が511万人（同168.6％）の2強が他マンガアプリを圧倒しています。 3-5位は「少年ジャンプ＋（集英社）」が229万人、「マンガワン（小学館）」が182万人、「マガポケ（講談社）」が181万人と、いわゆる3大出版社が並びます。 不思議に思ったのは、2強の着実なユーザー数の伸びに比べて、3大出版社の伸びが鈍化していたことでした。なぜでしょうか？ マンガアプリは2種類ある 国内には100超のマンガアプリがあります。3大出版社は上記のアプリだけを提供しているわけではありません。つまり、鈍化の理由は「3大出版
「所有できない電子書籍」問題 サービス閉鎖後、購入者はどうなる？
先日、電子書籍サービス「Digital e-hon」の終了が発表され、ネット上には「購入したコンテンツが閲覧できなくなる」と問題視する声が続出しました。購入金額相当のポイント提供などの対応が取られていますが、手に入れたつもりだったものが消えてしまうことへの不満が強いようです。 関連記事：電子書籍サービス「Digital e-hon」が終了へ 7月末を最後に購入済みコンテンツもほぼ閲覧不能に iPadが登場した2010年は「電子書籍元年」と呼ばれ、国内ではいくつものサービスが誕生。そして、その数多くが消えていきました。電子書籍市場は年々拡大を続けていますが、裏側にはサービス撤退の歴史があるのです。もしも利用中の電子書籍ストアが終了したらどうなるのか、これまでの事例から考えてみましょう。 これまでに登場し消えていった、国産電子書籍サービスの一部。運営元が有名企業だからといって、終了しないわけで
違法アップロードサイトが人気なのは「無料だから」だけではない
ここ数日、違法漫画アップロードサイトが俄に話題だ。 皆いろいろと憤っている。当然だ。完全なる著作権侵害、知財の無断利用で金を儲けている奴など断じて許してはならぬ。別に違法サイトを擁護しようというつもりはさらさら無い。 が、それを前提にちょっと皆に聞いて欲しいことがある。どうしても言いたい事がある。 あそこの配信サイトもこの電子書籍ビューアも、お前ら全員もっと漫画村を見習えクソが！！ いやもう正直言って今更サイト名伏せる意味もそこまで無いやろと思うので特に伏せずに発言する。 漫画村は確かに違法サイトであり、「タダで漫画が読める」というのが一番大きなセールスポイントだ。しかし、だ。ハッキリ言うが漫画村は「タダで漫画が読める」という点を差っ引いても、下手な正規ルートよりよっぽどユーザーに優しい作りになっている。その事については強く主張したい。 私が漫画村という名前を知ったのは半年ほど前だ。確か「
kindle出版最重要にして最大の難関、税に関する情報の設定 - 嗚呼、学習の日々
みなさまごきげんよう！ 嗚呼蛙でございます！ 先週から続けているkindle出版シリーズですが、早くも始めたことを後悔し始めました。 電子書籍ファイルを作るところまでは簡単で楽しかったのですが、kindleダイレクトパブリッシングの登録作業がもう面倒で面倒でゲロ吐きそう＼(^o^)／ でも一回設定してしまえばもう2度と見なくて済むので、ゲロゲロしながらも設定してみました。 ということで、今日は一番吐きそうだった『税に関する情報』の設定です。 出版者登録についてはこちらの記事をご参照ください。 hatena.aaafrog.com 楽しく簡単な電子書籍ファイル作成方法はこちら。 hatena.aaafrog.com 超重要！米国源泉徴収免除のための設定 参考にしたサイト 超重要！米国源泉徴収免除のための設定 ここの設定はぶっちゃけよくわからなかったのですが、どうやら「Amazonはアメリカの
KDP：税に関する情報の登録方法｜Amazon Kindle Direct Publishing 源泉徴収
Amazon のアカウントを既に持っていると、Kindle Direct Publishing の登録は簡単です。でも少しだけややこしいところがあります。「税に関する情報」が未完了になってませんか？ ひとつずつ進んで行けば難しくはないのですが、税法に関する事なので間違えるといけません。ということで個人作家のための「税に関する情報」の登録方法を書いておきます。ただ登録方法は今後変更される可能性もあるので、最新情報はチェックしてくださいね。 なぜこの登録が必要かというと、アメリカの法の下では出版者の税法上の立場を示す情報の提出が必要になっているのです。そこで、アメリカでの税務処理に必要な識別情報として TIN（Taxpayer ID Number）が求められます。 アメリカの TIN なんて持ってませんよね？ でも心配しないでください。 Amazon.co.jp での売り上げの場合はアメリカの
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