ダイヤモンドを生み出す鉱山では21世紀の今、何が起きているのか。今年8月、アフリカ南部のボツワナ共和国で1080.1カラットものダイヤモンド原石が発見された。これを産出したカロウェ鉱山は、1000カラットを超える原石を通算4個、これまでに生み出している。
ダイヤモンドを生み出す鉱山では21世紀の今、何が起きているのか。今年8月、アフリカ南部のボツワナ共和国で1080.1カラットものダイヤモンド原石が発見された。これを産出したカロウェ鉱山は、1000カラットを超える原石を通算4個、これまでに生み出している。
ダイヤモンドを使った半導体パワー回路の開発に、佐賀大学理工学部の嘉数(かすう)誠教授(半導体工学)のグループが世界で初めて成功した。これまで難しいとされてきた高速スイッチングや長時間の動作が可能なことを実証。パワー回路が実用化できれば、次世代通信規格「6G」や量子コンピューターなど最新技術への応用も期待できるという。 ダイヤモンドはシリコンなど従来、半導体に用いられてきた物質よりも高電圧に耐えられ、高速かつ高い周波数で動作でき、宇宙など放射線量が高い場所でも使える。次世代のパワー半導体としてダイヤモンド半導体の開発が盛んになっている。 ただ、炭素でできたダイヤモンドを半導体にするため、「ドーピング」と呼ばれる不純物を添加する技術と、「パッシベーション」という保護膜を張る技術が難しい。海外勢の多くが失敗する中、嘉数教授のグループはダイヤモンドに二酸化窒素を添加する技術を確立し、真空を使う独自
米国でラボグロウン(人工)ダイヤモンドの婚約指輪を選ぶ人が増える中で、ブライダル用の天然ダイヤ原石の価格が急落している。 新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)後にダイヤ需要は全般に軟化した。消費者は旅行などへの支出を再開しているが、経済的逆風が贅沢品への支出を圧迫している。安価な1、2カラットのソリティア(一石)タイプのブライダルリングが米国で人気だが、それに使われるようなダイヤ原石は、他の種類より急激に値下がりしている。 業界関係者によると、人工ダイヤの需要急増が原因という。消費者がとりわけ価格に敏感なこのカテゴリーに人工ダイヤの業界は特に目を向けてきたが、その努力が今や実を結びつつある。
2023年はダイヤモンド業界にとって大きな変革な時になりそうです。これを書いているのが、2023年7月28日ですが、今ダイヤモンド業界は揺れに揺れています。 ダイヤモンドの相場の下落が止まりません以下はラパポートの最新のニュースです。 簡単にまとめると デビアス、厳しい上半期で業績が下降 デビアスの利益は、消費者需要の低迷、平均販売価格の低下、経費の増加を受けて、今年上半期に大幅に減少した。 ダイヤモンド鉱山会社の基礎収益は83%急落し、8500万ドルとなったと親会社アングロ・アメリカンが木曜日に報告した。販売量は1,530万カラットで横ばいにもかかわらず、収益は前年比21%減の28億3,000万ドルとなった。平均価格は23%下落し、1カラット当たり163ドルとなった。 他のニュースには書いてますが、前年比−30%以上くらい、利益が減っています。 デビアスとは? みなさんご存知のように、ダ
1979年生まれ。京都大学経済学部卒業。国会議員秘書を経てプレジデント社へ入社、プレジデント編集部配属。経済誌としては当時最年少でプレジデント編集長就任(2020年1月)。2021年7月に独立。現在に至る。 Twitter → https://twitter.com/ogurapunk CONTACT → https://k-ogura.jp/contact/ DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 ついに米アマゾン・ドット・コムによる一般向けドローン配送サービスが、米国の一部地域で年内に始まるという。世界では配送だけでなく、テロ対策や危険エリアの視察などでも活用事例が相次いでいる。片や日本はドローンに対する規制が厳しく、その潮流から取り残されている。事なかれ主義でドロ
1967年鹿児島生まれ。立教大学卒業。自然科学、宇宙航空、自動車、エネルギー、重工業、映画、楽器、音楽などの分野を取材するジャーナリスト。著書に「プリウスvsインサイト」(小学館)、「レクサス―トヨタは世界的ブランドを打ち出せるのか」(プレジデント社)がある。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 地球温暖化対策のための「脱炭素化」が進む中、「クルマの電動化」はますます進むのは間違いない。そこで、「軽自動車は、コスト削減要求も厳しいため、電動化が難しい」という「軽自動車消滅説」が流れている。本当に軽自動車は電動化の波を乗り切れず、なくなる運命なのだろうか。(ジャーナリスト 井元康一郎) 軽自動車は 電動化の波を乗り切れない? 2020年の年末、菅義偉首相の2050年カ
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 大手家電メーカーが品目数を減らし始めた2009年に家電事業へ本格参入。白物家電でラインアップを広げた後、19年には黒物家電(テレビ)へも本格進出を果たし、総合家電メーカーへまい進するのがアイリスオーヤマだ。特集「パナソニック老衰危機」(全10回)の番外編では、元パナソニックかつ元アイリスオーヤマの家電開発担当者、アイリスオーヤマ家電開発部長の2人へのインタビューをお届けする。(ダイヤモンド編集部 土本匡孝) 大手家電から中途積極採用で 国内家電業界の台風の目に 不採算などの理由で三菱電機(洗濯機)、日立製作所(テレビ)、東芝(白物家電、テレビ)など、大手家電メーカーが次々と品目を減らす中、逆に「家電ライン
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 2018年に民生用デジタルカメラ事業から撤退した精密大手のカシオ計算機が、今年5月から秘かに非民生用デジカメで“復活”を果たしている。背景にはデジカメ先駆者としてのプライドと勝算があった。(ダイヤモンド編集部 土本匡孝) 「確かにコンシューマー向けからは撤退したが、デジタルカメラ事業そのものから撤退したとは言っていないんだけど……」 精密大手、カシオ計算機の樫尾和宏社長は最近、そうぼやいているという。 カシオは電子技術の知見を活かし、1995年に世界初の液晶モニター付き民生用コンパクトデジタルカメラ「QV-10」を発売した。以来、コンデジの先駆者として次々とヒット製品を生み出し、ピーク時は約1400億円の
週刊ダイヤモンド特集セレクション 「週刊ダイヤモンド」の特集バックナンバーから、タイムリーな記事を再編集してお届けします。 バックナンバー一覧 『週刊ダイヤモンド』3月23日号の第2特集「ZOZO失墜 前澤商法は限界か」では、ZOZOの前澤友作社長は取材に応じませんでしたが、ZOZOSUITやプライベートブランド(PB)事業を担当した伊藤正裕取締役がインタビューに応じてくれました。中期経営計画で掲げた売上高目標が大幅未達となったことについて「反省し申し訳なかった」と述べた半面、PBのビジネススーツについては「大半の方に正確なサイズで届いている」と強調。本誌では掲載できなかったやりとりの詳細をお届けします。(聞き手/「週刊ダイヤモンド」編集部 岡田 悟) 私は2000年の創業以来、ソフトウエアの会社をやってきました。どちらかというとグラフィック系が多く、最初の事業は3D。携帯電話のグラフィッ
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる!-------
ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、DOL編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 1月26日にサイバー攻撃を受けて約580億円分の仮想通貨NEM(ネム)を流出させたコインチェック。騒動は一向に収まりそうにないが、その裏で373億円に相当する不可解な送金が行われていたことが、ダイヤモンド・オンライン編集部の取材で浮上した。 収まらないコインチェック騒動 仮想通貨の取引停止が続く 仮想通貨取引所「コインチェック」は1月26日、約580億円分の仮想通貨NEM(ネム)を流出させた。その日の昼過ぎから取引用の口座(アカウント)の機能の一部は停止されており、現在もビットコインを除く仮想通貨の取引が全面的に停止している。 原因
inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 金融業界のITシステムの基準策定を行う財団法人金融情報システムセンターでもクラウド活用についての基準を設定。“最も堅い”業界でも急速にクラウド化が進む(写真はイメージ) Photo:PIXTA 今年は大手ITベンダーにとって「終わりの始まりの年」と記憶されるかもしれない。そんな“地殻変動”が静かに進んでいる。三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)が、ITシステムにクラウド(インターネットでつながったコンピューター上で運用するシステム)の採用を決め、金融・IT業界の注目を集めているのだ。 銀行のITシステムといえば、かつては自社保有のメーンフレーム(大型汎用)・コンピューター上で運用する最も“重い”システムの代
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