作家・佐藤優さん 25年ぶりNHK“出演” 池上彰さんら関係者が語るその人物像 - クローズアップ現代 取材ノート - NHK みんなでプラス
1960年生まれ。同志社大学大学院修了後、外務省で対ロシア外交に従事。 東京地検特捜部の捜査の実態を記録した「国家の罠」でデビュー、その後ベストセラー作家に。 ジャーナリスト 池上彰いけがみあきらさん 元NHK記者で、わかりやすい解説で知られるジャーナリストの池上彰さん。佐藤さんとこれまで、国際情勢や宗教、歴史、勉強法に至るまで、20冊余りの共著を発表してきた。書評で佐藤さんが池上さんの著書を評価したのをきっかけに知り合い、親交を深めていったという。 よく『ケミストリーが合う』という言い方があるんですけれども、何かこう意気投合してしまってですね。それまではこちらもよく知らなかったんですが、会って話をしてみると、彼のいろいろな思いとか、あるいは特に経済学、国際情勢とかについて非常に深い洞察力を持っていて、その部分でかなり意気投合するところがありました。なぜかその後親しくなり、そうするといろん
ネットがあれば新聞不要と思う人に欠けた視点
「新聞を読んだほうがいいよ」とすすめると、こんな声が聞こえてきそうです。「ニュースはネットで読むから、新聞なんていらない」「テレビで見ればいいじゃん」――。インターネットの普及で「新聞を購読する必要があるのか」という疑問が拡大しました。それでも新聞は必要だ、と私は思います。 とはいえ、新聞社側にも問題があります。記者たちが間違ったエリート意識を持ち、世の中の常識から乖離したり、専門用語を駆使して読者が理解できない記事を書いたり、間違ったことを報じても間違いを認めなかったり。そんなことを続けていたら、新聞が読者から見放されるのは当然のことでしょう。拙著『考える力と情報力が身につく 新聞の読み方』から一部抜粋し、なぜ新聞が必要なのかを解説します。 多くの記事が無料で公開されている 確かに今どき、どの新聞にもネット版があり、そこでは多くの記事が無料で公開されています。「Yahoo！」などのポータ
（246）首相辞任予測できたか 公開情報から分析力磨く - 日本経済新聞
安倍晋三首相の突然の辞任表明。どのように受け止めたでしょうか。新型コロナウイルス対策が、いかにストレスだったことか。安倍首相にはゆっくり休養をとられて、治療に専念していただきたいと思います。それはそれとして、ここでは首相辞任を事前に予測できたかどうか、情報収集と情報分析の観点から考えてみましょう。一国の首相の健康状態は、極端なことを言えば"国家機密"に値するようなこと。簡単には真相がわかりませ
cargo『池上彰氏の「国の借金デマ」に反論します。』
cargo official blog powered by ameba クラブ系ユニットcargoのオフィシャルブログ Official Site : www.cargo-jp.com 先日、またまた池上彰さんがやらかし、ツイッターで話題になっていました。 池上さんはもうこの手の財務省の大嘘プロパガンダを定期的に宣伝するための工作員となってしまったのですかね…。 問題の放送は15日のものですが、この悪質な「国の借金デマ」を何度も垂れ流しているわけですから、BPO行きは確実です。 なぜ我々がこんなにもマスコミの「国の借金デマ」をしつこく非難するのかと言いますと、この「国の借金デマ」が人を不幸にするからです。 その例として、相模原で障碍者数十人を殺傷した植松被告が「国の借金が大変なので、生産性のない者を安楽死させる」として凶行に及んだ件が挙げられるでしょう。 「国の借金は返さなければいけない
池上彰「今ではあたりまえのオレンジジュースも30年前の日本ではなじみはなかった」という台詞が批判を浴びる→じつはこういうことでは？
リンク www.tv-asahi.co.jp テレビ朝日「池上彰のニュースそうだったのか!!」公式サイト テレビ朝日「池上彰のニュースそうだったのか!!」公式サイト 2019年2月23日放送 消費税はそもそもどうして導入された？目的は一体何？解散総選挙まで行われた、郵政民営化。今振り返ってみると意味はあった？それとも・・・？民営化の背景にあったといわれるアメリカからの圧力とは！？意外と知らない平成の間の日本の決断を池上彰が徹底解説！ ★私たちの生活を変えた「平成30年間 日本の決断」 テレビはどうしてデジタル化された？その背景には実は欧米との激しい競争があった！？小泉劇場と言われ、連日大ニュースとなっていた郵政民営化、実際民営化してみてどうなった？無駄遣いは減った？意味はあったのか、そして郵政民営化の裏にもあったといわれるアメリカからの圧力とは？ そのほか「食品自由化」「消費税導入」「派遣
NHKの池上彰氏の番組で「リヒテンシュタインは第一次大戦で非武装中立を選択したので戦火に見舞われることなく独立を維持出来た」という説明が→実は「有償でスイスに守って貰った」というのがより正確？
林雄介・元キャリア官僚の作家(前岐阜市長の政策顧問) @yukehaya バチカン（スイス人の傭兵は雇用している）やリヒテンシュタインのように自前の軍隊を持たない国もありますが、バチカン等の攻略のためにはイタリアを攻撃する必要があり、リヒテンシュタインはスイスに外交、防衛を委託しており、何らかの形で防衛力は全ての国家が保有しているのです。 2018-01-03 13:38:51
【衆院選】公選法違反指摘され「私だけじゃない。沖縄では慣例的にやっている」 共産・赤嶺政賢氏、テレビ番組で開き直り（1/4ページ）
２２日に投開票された衆院選で、共産党が全国の選挙区で唯一議席を守った沖縄１区の赤嶺政賢氏（６９）が、民放テレビの取材に対して自らの公職選挙法違反行為を認め、開き直る発言をしたことが波紋を呼んでいる。選挙となれば無法地帯の如く違反がまかり通るなど「公選法特区」と呼ばれる沖縄にあって、先の衆院選でわけても赤嶺陣営はやりたい放題のようだった。もはや赤嶺氏は「選良」にあたらず。腰が重い沖縄県警もさすがに動かざるを得ないと期待するのだが…。（那覇支局長 高木桂一） 選挙のときに限らず常日頃から「憲法を守れ」と叫んでいる政党が「法律」を守れないのだから、まさにお笑い共産党である。 赤嶺氏の問題発言は、テレビ東京系列が２２日夜から２３日未明にかけて放送した衆院選特番「池上彰の総選挙ライブ」のなかで暴露された。 公示前に選挙活動をすることは公選法が禁じる「事前運動」にあたる。番組では、公示前に赤嶺陣営が街
池上彰の #tx必要ない 宣言！！に茨城県民が驚きと怒りに不満爆発
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三原じゅん子氏「神武天皇は実在の人物」と認める 池上彰氏が質問（参院選）
7月10日投開票された参院選で、神奈川選挙区で当選が確実となった自民党の三原じゅん子氏が、同日の選挙特番で「神武天皇は実在の人物」という趣旨のことを話すシーンがあった。
池上彰がテレビ局の「忖度」の裏に安倍政権の圧力があることを明言！「テレビ局には連日、抗議と“電凸”が」 - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
池上彰がテレビ局の「忖度」の裏に安倍政権の圧力があることを明言！「テレビ局には連日、抗議と“電凸”が」 本サイトで既報のとおり、今回の参院選に際して、自民党は弁護士を引き連れて放送局に乗り込み、公職選挙法違反の政党CMを流せと圧力をかけた。安倍政権において、こうしたメディア圧力はもはや日常茶飯事になっている。そして、テレビ局は完全に飼いならされ、圧力をかけられる前に自ら政権の意向を忖度し、過剰な自主規制を行っている。 ところが、これまで本サイトが何度も具体的に報じてきたように、テレビメディアにかかわる当事者たちからは、なかなか具体的な話が出てこない。安倍政権に追い詰められてキャスター辞任に追い込まれたテレビ朝日『報道ステーション』の古舘伊知郎氏にしても、TBS『NEWS23』の岸井成格氏にしても、最後まで「政治的な圧力はなかった」「特定の圧力を感じたことはない」という姿勢を崩さなかった。結
池上彰さん「戦争の現場、誰かが取材しなくては」：朝日新聞デジタル
ジャーナリスト・池上彰さんの話 全ては２００３年の米ブッシュ政権のイラク攻撃から始まった。 少数派のスンニ派が多数派のシーア派を抑圧していたフセイン政権を倒せば、両派が殺し合うことは当然、予想できたはずだ。一党独裁だったバース党の党員を公職から追放し、その結果、国家が崩壊。内戦が始まり、「イスラム国」の前身だった過激派が組織されていった。 「イスラム国」は人頭税で徴税し、インフラ整備も行っている。統治しているのは、フセイン政権を支えていた官僚などの行政のプロだ。 「イスラム国」に加わっている… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。
池上彰さんの連載について おわびし、説明します：朝日新聞デジタル
ジャーナリスト・池上彰さんの連載「新聞ななめ読み」の掲載をいったん見合わせた後、４日付で掲載したことについて、読者の皆様から本社に疑問や批判の声が寄せられています。掲載見合わせは、多様な言論を大切にする朝日新聞として間違った判断であり、読者の本紙に対する信頼を損なう結果になりました。改めておわびし、経緯を説明します。 「新聞ななめ読み」は原則として毎月最終金曜日の朝刊に掲載しています。８月は２９日付朝刊に載せる予定で、原稿は２７日に池上さんからいただきました。 ８月５、６日付朝刊で慰安婦問題特集を掲載して以来、本社には言論による批判や評価が寄せられる一方で、関係者への人権侵害や脅迫的な行為、営業妨害的な行為などが続いていました。 こうした動きの激化を懸念するあまり、池上さんの原稿にも過剰に反応してしまいました。本社は８月２８日、池上さんに「このままの掲載は難しい」と伝え、修整の余地があるか
（池上彰の新聞ななめ読み）慰安婦報道検証：朝日新聞デジタル
過ちがあったなら、訂正するのは当然。でも、遅きに失したのではないか。過ちがあれば、率直に認めること。でも、潔くないのではないか。過ちを訂正するなら、謝罪もするべきではないか。 朝日新聞は、８月５日付と６日付朝刊で、「慰安婦問題を考える」と題し、自社の過去の慰安婦報道を検証しました。これを読んだ私の感想が、冒頭のものです。 ６日付紙面で、現代史家の秦郁彦氏は、朝日の検証について、「遅ればせながら過去の報道ぶりについて自己検証したことをまず、評価したい」と書いています。これは、その通りですね。 しかし、今頃やっと、という思いが拭い切れません。今回の検証で「虚偽」と判断した人物の証言を掲載してから３２年も経つからです。 今回、「虚偽」と判断したのは、吉田清治氏の証言。氏が自らの体験として、済州島で２００人の若い朝鮮人女性を「狩り出した」などと証言したと朝日新聞大阪本社版朝刊が１９８２年９月２日に
テレ東・池上彰の選挙特番視聴率10％超え 民放特番で圧勝
昨年12月16日に同局で放送された『第46回衆議院選挙』の特番では、午後11時台（後11：00～前0：00）に民放トップとなる7.9％（同局発表）を記録。各党の幹部に容赦ない質問を浴びせた中継のやり取りがツイッターなどで“池上無双”と話題を呼び、放送文化の向上に貢献した番組や個人を表彰するギャラクシー賞を受賞した。 今回も「わかりやすい選挙報道特番」を掲げ、「政治と選挙の裏側を解説してまいります」と番組はスタート。ゲストに前回と同じ峰竜太、宮崎美子、坂下千里子に加え、徳井義実（チュートリアル）、政治大好きタレント・春香クリスティーンが初出演した。 当選した議員や各党の幹部との中継も舌好調。比例選で当選を決めた元プロレスラーで日本維新の会のアントニオ猪木氏に対しても「維新の会は猪木さんの人気頼みということですね」と容赦なく、消費税増税に反対していた猪木氏と容認している維新の会との矛盾を突いて
政治家を育てる質問
12月16日の衆議院選挙投票日。テレビ東京の開票特番「池上彰の総選挙ライブ」を担当しました。 放送中から思わぬ反響をいただき、テレビ東京にはいまも再放送やＤＶＤの発売を求める声が寄せられているそうです。 テレビ東京の人たちはもちろんのこと、外部スタッフが総力を挙げて制作・放送したものですから、当然の評価とはいえ、その一翼を担った私も嬉しく思います。 いつも「いい質問ですね」が口癖の私としては、視聴者に「いい質問ですね」と言ってもらえる内容を目指したからです。 ただ、党首や候補者への私のインタビューは、ジャーナリストとして当然のことをしたまでで、これに関する評価は面映ゆいものがあります。 というのも、たとえばアメリカのテレビの政治番組なら、政治家に対しての容赦ない切り込み、突っ込みは当然のことだからです。 日本なら「失礼な質問」に当たるようなことでも、平然として質問をしますし、質問を受けた側
選挙のテレ東また健闘！ 池上氏効果で平均視聴率８・６％＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
自民党の圧勝で終わった衆院選から一夜明けた１７日、テレビ各局で放送された選挙特番の平均視聴率が発表された。ジャーナリスト、池上彰氏（６２）を起用したテレビ東京系「池上彰の総選挙ライブ」が８・６％（ビデオリサーチ調べ、関東地区）で、前回０９年衆院選での２・４％から大幅にアップ。ＴＢＳ系特番を上回るなど存在感を示した。（サンケイスポーツ） ＮＨＫ「週刊こどもニュース」の初代キャスターとして知られる池上氏がソフトなイメージを覆す？ 鋭いツッコミで高視聴率をたたき出した。 テレ東系「池上彰の総選挙ライブ」では速報を正確に伝えながら、各党首との中継で激論を展開。日本維新の会、石原慎太郎代表（８０）が日本の会計制度について「こんな国は北朝鮮、パプアニューギニア、フィリピンぐらいだよ」と主張すると、「そんなことをいうから暴走老人といわれるんですよ」などと反論。石原氏を「失礼だな、キミは！」と激怒させる一
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仮想通貨への投資「全損の覚悟を」 英金融当局が警告 - 日本経済新聞
池上彰さんの「取材源焼畑問題」について(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース
米大統領選は「嫌われ者どうしの戦い」 池上彰氏、トランプ旋風の背景とヒラリーの弱点を語る
池上彰さん:４日朝刊にコラム掲載へ 朝日新聞が方針転換 - 毎日新聞