ヤフーからラジオ番組表がなくなった日｜藤井大輔（JX通信社/WiseVine）
唐突ですが、みなさん、新聞のラジオ欄って見たことあるでしょうか。テレビ欄ではありません、ラジオ欄です。まとめて「ラテ欄」と業界では呼ぶのですが、ラジオ欄は今や新聞の真ん中らへんのページに追いやられています。たぶん見たことある方は、ほとんどいないんじゃないでしょうか。 あの「ラジオ欄」は、東京ニュース通信社、日刊編集センター改め日刊スポーツPRESSという２社が各ラジオ局から原稿を毎日取り立てて、まとめたものを新聞社などに配信しています。地域によってラジオは行数がさらに削減される場合もあるので、２パターンの原稿を用意して、毎日締め切りまでに送る、という業務を、編成というセクションが担っています。テレビ欄の「縦読み」が時々話題になりますが、あの限られた文字数の中で、しかも締め切りがある中で、そのように番組内容を表現するかは、各局のプロデューサーや編成の腕の見せ所でした。昔はそれ専用の原稿用紙が
どうして野村克也の現役時代を語る人が少ないのか？（豊浦彰太郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
逝去した野村克也は名選手であり、名監督であり、名解説者だった。しかし、選手としての部分はあまり話題にならなかった。その全盛期は遠い昔になってしまったこと以外にも理由がありそうだ。野村克也が死んだ。突然の訃報に驚いたが、愛妻サッチーさんが逝ってから急激に老いたので、ある意味では来るべき日が来たか、という感もある。 野球人としての彼には語るべき部分がたくさんある。戦後初の三冠王獲得や史上2位の出場試合数（3017）、安打数（2901）、本塁打（657）、打点（1988）を誇る選手としての栄光、現役兼任、３度の日本一などの監督としてのキャリア、そして「ノムラスコープ」で知られた解説者としての部分だ。 彼のプロ野球人生はなにせ昭和29年に始まっているし、死の寸前まで野球人であったと思う。だから彼を追悼するに当たっては色々な切り口が可能だ。みんなそれぞれが、自分が生きてきた時代での野村克也がある。
「2017年 日本の広告費」解説―止まらないインターネット広告費の伸長で6年連続のプラス成長 | ウェブ電通報
2月22日、「2017年 日本の広告費」が発表されました。マスコミ4媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の変化について、電通メディアイノベーションラボの北原利行が解説します。 2017年（1～12月）における日本の総広告費は前年比101.6％の6兆3907億円で、2012年から6年連続で前年実績を上回りました。 日本の広告費は、マスコミ4媒体の広告費とインターネット広告費、そしてプロモーションメディア広告費に大別できます。総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ4媒体が43.7％、インターネットが23.6％、プロモーションメディアが32.7％となっています。 ここ数年、マスコミ4媒体とプロモーションメディアの構成比が次第に低下する一方、14年以来2桁成長を続けるインターネット広告の構成比は年々高まっており、17年には日本の広告費全体の4分の1弱をインターネット広告が
メディアが国益を意識し始めたらおしまいである/池上彰×森達也 - SYNODOS
――一九四五年の敗戦に至るまで、日本の国民は軍部や政治家、そしてマスコミにも煽られ、騙されていたと言われてきました。 森 半分は正しいけれど、マスコミが煽った理由は、国民が喜ぶからです。マーケット（国民）の支持がなければ、メディアは煽りません。結果としては国民が煽られることを望んだのです。煽り煽られという相互関係が前提です。 池上 メディアが視聴者や読者を増やすのは戦争報道です。日本放送協会というラジオ専門の放送局が戦前にありました。昔はラジオの受信機を持っている人は限られていて、受信機を持っている人が聴取料というのを払って、日本放送協会はその聴取料で成り立っていたのです。 日中戦争を報道すると、出征しているうちのお父さん、うちの夫、うちの息子たちは中国戦線でどうなっているのかと案じている人たちが聴きたがる。日中戦争の戦況を刻々と伝えるから、みんなラジオを持って、聴取料を払い、ラジオが普及
ついに米国のインターネット広告市場がテレビを上回った：歴史的な１枚のグラフと２つのポイント | THE NEW CLASSIC
これは歴史的なことであり、メディアの歴史の中でも長く語られる出来事になるだろう。米国史上初めて、インターネット広告市場がテレビ広告市場を上回ったのだ。インターネット広告の2013年における年間売上高は、前年比17％増の428億ドルとなり過去最高となり、リーマンショックから順調な回復を見せているテレビ広告を抜き去ったのだ。 以下のワシントン・ポストが掲載した１枚のグラフは、歴史的なものとして語り継がれるかもしれない。 Chart :www.washingtonpost.com 注目すべき２つのポイント 注目すべきポイントは、テレビ広告の凋落ではなくインターネット広告の成長速度が著しいということと、モバイルやタブレットがその市場を追い上げたという２つだ。 10年前にはわずか73億ドルであったインターネット広告売上高は、その後順調に伸び続けて、ラジオや新聞、ケーブルテレビを年々追い抜いてきた。2
ネット広告続伸、総広告費は5年ぶりに減少--電通発表「2008年日本の広告費」
電通は2月23日、2008年の日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2008年（平成20年）日本の広告費」を発表した。 日本の広告費は6兆6926億円で5年ぶりに減少（前年比4.7％減）。媒体別では新聞広告費（同12.5％減の8276億円）が大きく減少し、テレビ広告費（同7.6％減の1兆9092億円）も振るわなかった。新聞、テレビ、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体広告費は4年連続して前年を下回った。 一方、インターネット広告費は前年比16.3％増の6983億円と続伸し、総広告費の10.4％を占めた。2009年には初めてインターネット広告費が新聞を上回ると見られる。 インターネット広告の媒体費は前年比17％増の5373億円。なかでもモバイル広告費（同47％増の913億円）、検索連動型広告費（同22.9％増の1575億円）などが伸びた。 衛星メディア関連広告費もBSデジタル放送などが伸
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
真珠湾攻撃から75年、歴史家・加藤陽子氏は語る「太平洋戦争を回避する選択肢はたくさんあった」
