地方のリゾートマンションに40年後の都会のマンションの未来を見た | のらえもんブログ
異常気象とも言えるほど暑かった11月3日〜5日の三連休ですが、読者の皆様はどうお過ごしだったでしょうか。 連休の私の過ごし方は、既に引退している親族がコロナ前に数百万円ならと遊びで買った、とあるリゾートマンションを借りて二連泊していました。これは伊豆スカイラインで撮った富士山です。11月というのに山頂の雪が溶けていました。 あまり正確な数字を出すと物件を特定されてしまうので、多少ボカして書きますが、向かったのはバブル前に建てられた大規模なリゾートマンションです。窓からは相模灘が見え、日当たりはとても良好。借りたマンションは見たところ修繕もされていて小綺麗です。ホテルと違っていいところは、洗濯機が使えるので、着替えをさほど持っていかなくてもいいところ、そしてキッチン付きでとても広いことでしょう。夜はテレビを見ながらゆっくりとリビングで過ごします。 マンション内の共用施設も充実していました。伊
「ピーク・チャイナ」論は時期尚早、中国経済の未来を決めるのは政治 根深い構造問題はあるが、数々の強みを持つ国――マーティン・ウルフ | JBpress (ジェイビープレス)
中国経済の将来はどんなものか。高所得国になり、必然的に世界最大の経済大国となってその座を長期間守るのだろうか。 それとも「中所得国の罠」から抜け出せず、米国並みの経済成長率に落ち着くのか。 これは世界経済の将来にとって極めて重要な問題だ。世界の政治の将来にとってもそれに負けないくらい重要だ。 まだ貧しい巨大な国 どんな影響があるかは実にシンプルな形で見ることができる。 国際通貨基金（IMF）によれば、購買力平価ベースで見た中国の1人当たり国内総生産（GDP）は2022年時点で米国のそれの28％相当だった。 これはポーランドのちょうど半分に当たる。 IMFのランキングでは、中国の1人当たりGDPは世界第76位で、すぐ上はアンティグア・バーブーダ、すぐ下がタイだ。 しかし、相対的に貧しいにもかかわらず、同じ購買力平価ベースでの中国のGDPは世界最大だ。 ここで、中国の1人当たりGDPが2倍に増
渋谷は「おじさんの街」化、新大久保は10代が溢れる若者の街に…予期せぬ社会的背景
東京・渋谷（「gettyimages」より） 「渋谷が30、40代の街になり、新大久保が若者の街になっている」――。少し前にSNS上に投稿されたこんな内容が一部で話題を呼んだ。渋谷といえば、かつては「若者の街」の象徴とされてきたが、近年は新大久保にも若者が多く集まっている。では、果たして本当に新大久保が「若者の街」の座を渋谷から奪い取りつつあるのだろうか。不動産事業プロデューサーでオラガ総研代表の牧野知弘氏に、2つの街の歴史、そして「若者の街」という視点で見たときにどう変遷を遂げてきたのかを解説してもらった。 渋谷は大規模再開発で計画的に30、40代を呼び込んでいた 「的を射た見解だと思います。正確に言うなら、渋谷は30～40代のある程度の収入のある男女をメインにした街になり、新大久保は10代の男女、どちらかというと女性がメインの街になってきた感じでしょうか。先日、渋谷と新大久保に実際に行
時間がまだらに積み重なる街、熱海 - 住んだことのない街に、一週間住んでみる -（寄稿：pha） - SUUMOタウン
著： pha 「もしもし」 「はい」 「前に『SUUMOタウン』で、『住んだことのない街に、一週間住んでみる』って企画やったじゃないですか」 「千駄ヶ谷のやつですね」 「あれが好評だったのでまたやりませんか？」 「やります。人の金で行けるんだったらどこにでも行きます」 「どこか住んでみたいところはありますか」 「そうっすねー、海の近くに一度住んでみたかったんですよね。あと温泉があるといいな。温泉に入って海を眺めて毎日ぼーっと暮らしたい」 「じゃあ熱海とかどうですか。海も山も温泉もありますよ」 「いいですね」 そんな感じで、突然熱海に一週間住んでみることになったのだった。こんな仕事ばかりやって生きていきたい。 5月26日（日）：男二人で花火を見る というわけで熱海に着いた。 「おう、久しぶり」 熱海駅の前で大学時代の友人のSと合流した。Sがたまたま熱海に旅行に来ているというので会うことになっ
どうする、どうなる日本のマンション――『マンション総合調査』から見えてきた課題/岡本正 - SYNODOS
全国にどれくらいマンション戸数があるかご存じでしょうか。 2012年末現在で、何と約590万戸のストックがあります。わが国の1世帯当たりの平均人数は2．46人なので、居住人口にして約1450万人がマンションの住人になる計算です（国土交通省）。 国土交通省は5年に一度「マンション総合調査」を実施、公表しています。2014年4月23日には、5年ぶりに「平成25年度マンション総合調査」の結果が公表されるに至りました。本稿では、約350頁に及ぶ膨大な調査データから、昨今とくに課題とされているマンションの建替え・耐震・防災・見守り・専門家活用などをキーワードに、弁護士、そしてマンション管理士の視点から調査結果を概観します。 目次 Q1.そもそもマンション総合調査って何？ Q2.どんな人がマンションに住んでいるの？ Q3.首都直下や南海トラフ地震に備えた「耐震化」は大丈夫？ Q4.老朽化するマンション
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中国富裕層が担い手に、斜陽の国内温泉旅館－外国人所有が４割へ
