JR渋谷駅に“無人カップラーメン店”登場 セルフで決済・調理、掃除はロボ任せ 「最新技術を詰め込んだ」
JR渋谷駅に“無人カップラーメン店”登場 セルフで決済・調理、掃除はロボ任せ 「最新技術を詰め込んだ」 エースコックは2月12日、JR山手線渋谷駅のホームに、ホールスタッフ・調理師・清掃員を置かない“無人ラーメン店”を期間限定でオープンすると発表した。店内にはカップラーメン2種を販売する商品棚の他、セルフ決済端末、ポット、ウオーターサーバを設置。顧客は商品を選んで決済し、湯を入れ、カウンター席（全5席）で飲食できる。店舗管理システムには、クラウドサービス「Microsoft Azure」を採用。クラウドやIoT、AIの技術を駆使し、省人化を実現した。 店舗名は「モッチッチ ステーション」。2月14日～28日のうち、土日を除く11日間営業する。営業時間は午前11時～午後8時。仕事などで多忙な女性がターゲットで、女性人気の高い商品「ラーメンモッチッチ ワンタン麺／野菜タンメン」を取り扱う。店内
Twitter「聞いていた運用と違う」 日本青年会議所の問題リツイートに苦言、「メディアリテラシー」めぐり炎上
Twitter「聞いていた運用と違う」 日本青年会議所の問題リツイートに苦言、「メディアリテラシー」めぐり炎上 Twitter Japanと日本青年会議所がパートナーシップを結んだと2月10日に発表した件で、Twitter Japanが政治について情報発信するアカウント（@TwitterGovJP）などに批判が集まっている。同アカウントから、リテラシーの参考になるアカウントとして紹介されていた日本青年会議所のアカウント（@medialiteracy20）で、個人攻撃とも取れるツイートなどが拡散されていたからだ。 リテラシーを高めるアカウントで「発狂」RT 同団体の不適切発言は過去にも TBSラジオのパーソナリティーである荻上チキさんは、「リテラシーとモラルを理解するために有用であるとTwitter Japan社がリコメンドするアカウント見に行ったら、最初に出てくるのが、個人を「発狂」なる言
TwitterのドーシーCEO、「ツイート編集ボタンはたぶん絶対追加しない」
米Twitterのジャック・ドーシーCEOが、長らくユーザーがリクエストしている投稿したツイートを修正する機能を「たぶん、絶対追加しないだろう（we'll probably never do it）」と語った。米Wiredが1月14日に公開したYouTube動画で確認できる。 ドーシー氏はこれまでも投稿後の編集機能について、何度か取り組みについて発言しているが、きっぱり追加しないと語ったのはおそらくこれが初めてだ。 今回ドーシー氏は、TwitterはもともとSMSのようなサービスとして立ち上げ、SMSの、一度送信したら訂正できない感覚を維持したかったこと、Twitterの場合はRT（リツイート）で拡散した後でオリジナルを完全に変更した場合、RTした人の意図とかけ離れた拡散になる可能性もあることなどを説明した。 簡単なタイプミスやリンク切れを修正するために例えば60秒間は修正できるようにする
NHKのネット同時配信、総務省が認可 受信料なしの視聴には“メッセージ”を表示
総務省は1月14日、NHKのネット同時配信案を条件付きで認可した。これを受け、NHKは春からネット同時配信事業を本格的に始める。 19年5月の放送法改正により、NHKはテレビ放送と同時にネット上でも常に番組を配信できるようになった。同局は10月、総務省に対し「NHKインターネット活用業務実施基準（案）」を提出し、同時配信に掛かる費用や業務内容を示した。 この基準案では、受信料収入の最大3.8％を実施費用として充てることとなっていたが、総務省は受信料の値下げなどの背景から、NHKの経営が今後赤字になる見込みであることを懸念。11月には費用圧縮などを盛り込んだ修正案の提出を求めていた。 修正案は12月に提出。総務省は1月14日に修正案に対する審査結果を諮問機関である電波監理審議会に提出し、その妥当性を確認。条件付きで認可した。NHKに与えられた条件は「ネット配信に掛かる費用を抑えるための仕組み
「さくらのレンタルサーバ」批判記事、Qiitaで公開止められ炎上 さくらは「事実確認中」
さくらインターネットが提供するレンタルサーバサービスでトラブルに巻き込まれた――エンジニア向けの情報共有サイト「Qiita」にそんな記事が投稿され、ネット上で物議を醸している。さくらインターネットはITmedia NEWSの取材に対して「事実確認を行っている」と回答した。 Qiitaに記事を投稿したのは、さくらインターネットでレンタルサーバを10年ほど使っていたというユーザー。投稿によれば、今から2年ほど前、さくらインターネットから「データセンター内のサーバの場所を移動したい」という申し出があった。「ハードウェアの変更は行わず、今まで通りの動作が保証される」といった内容で、スケジュールや作業分担の打ち合わせを経て作業が行われたという。しかし、直後からサーバに接続できなくなるなどのトラブルが発生し、その後も不誠実な対応を受けたとして、担当者とのやりとりを時系列で書き込んでいた。 Qiitaの
「何もかも変わった」――AIで若手棋士が超進化、いま囲碁界で何が起きているのか
2019年、日本の囲碁界は“史上初”の連続だった。 4月に仲邑菫（なかむらすみれ）初段が10歳で最年少プロになると、9月には17歳の上野愛咲美（あさみ）女流棋聖が、全棋士が参加する一般棋戦で女性初の準優勝を達成。10月には芝野虎丸八段が史上最年少の19歳で7大タイトルを獲得するなど、若手棋士の活躍が目立った（いずれも当時の年齢・称号）。 なぜ、若手棋士の快進撃が続いているのか。それには、近年進化が目覚ましい囲碁AIが関係しているという。囲碁AIに詳しい大橋拓文六段は、「若手棋士はAIを使った研究や検討を当たり前に行っています。もともとの実力もありますが、AIの使い方がとてもうまいんです」と話す。 もちろん囲碁AIを使っているのは若手棋士だけではないが、年代によってAIとの関わり方は異なるようだ。大橋さんは「僕らの世代（35歳）以上は、AIを使う人と全く使わない人ではっきり分かれている印象で
AppleやFacebookが法執行機関向けバックドアを作らないなら暗号化を法律で規制する――米上院議員
「あなた方がこれ（バックドア追加）を行わないなら、われわれがあなた方のためにこれを行えるようにしてあげよう」──。リンジー・グラハム米上院議員（共和党）は12月10日（現地時間）に開催した「暗号化と合法的なアクセス：公共の安全とプライバシーに対する利点とリスクの評価」と題する公聴会で、出席した米Facebookと米Appleのセキュリティ責任者に対し、こう語った。つまり、バックドアの追加を法律で義務付けるという意味だ。 この公聴会には、サービスをエンドツーエンドで暗号化しているAppleとFacebookの代表、司法省側の代表としてのニューヨーク地方検事、サイバーセキュリティの専門家の大学教授が召喚された。 1月に、Facebookが「WhatsApp」「Instagram」「Facebook Messenger」のメッセージ機能を統合し、エンドツーエンドで暗号化する計画だと報じられた後、
サイトへのアクセス、AIがbotか判定 ECサイトの買い占めなど防止 日立が提供
日立ソリューションズは12月11日、AIを使ってサイトへのアクセスがbotかどうかを判定するクラウドサービス「PerimeterX bot Defender」を12日に提供すると発表した。AIでbotによるアクセスを検知することで、ECサイトでの買い占めやアカウントの乗っ取りなどを防ぐ。 セキュリティサービスを提供する米PerimeterXが開発。AIがマウスの動きやキーボードの入力速度を分析し、アクセス元がbotかどうか判定する。botの場合は、マウスの動きが直線的であったり、キーボードの入力が速く等間隔であったり、規則性があるという。botの可能性があるときは文字入力や画像選択などをさせる「CAPTCHA」を表示して、不正なアクセスを防ぐ。CAPTCHAの正誤結果はAIにフィードバックし、自動学習によって識別精度を高める。 また、botかどうかを判定するための情報収集や処理は画面表示と
ロボットが契約書をめくって自動で押印 手作業の負担を軽減 デンソーと日立が開発
デンソーウェーブ、日立キャピタル、日立システムズは12月11日、ロボットとRPAを活用して契約書などの押印を自動化するサービスを発表した。金融機関や自治体など、契約書・請求書の電子化が進んでいない業界の押印作業を効率化する狙い。2020年3月から月額制で提供する予定。 デンソーウェーブのロボットアーム「COBOTTA」2台とカメラで構成された専用のマシンを、PCに接続して使用する。COBOTTAは、アームの先端に装着した社印を押す作業と、書類のページをめくる作業を担う。ページをめくるたびに、カメラで書類を撮影し、押印欄を識別する仕組み。 RPAは、カメラで撮影した書類の画像を分析。契約書・請求書といったカテゴリー別に分類した上で、PCにフォルダを作成し、画像を保存する。 デンソーウェーブはCOBOTTAを提供し、日立キャピタルはサービスの提供窓口を担当する。日立システムズはRPAの初期設定
機械学習の不適切な利用に注意、公平性欠く恐れも 人工知能学会らが注意喚起
人工知能学会らは12月10日、「機械学習の不適切な利用は公平性を欠く可能性がある」などと注意を呼び掛ける声明文を発表した。米Amazon.comが人材採用で使った機械学習システムが、女性差別を助長するとして運用中止に至ったことなどを問題視し、「機械学習が公平性に与える影響を重く捉え、この問題にどう対処すべきか社会全体で共有したい」としている。 日本ソフトウェア科学会、電子情報通信学会との共同声明。Amazonの例をはじめ、機械学習の不適切な利用が公平性に欠ける結果をもたらす例が増えていることから、声明を出すに至った。 人工知能学会らは、「機械学習は道具にすぎず、人間の意志決定を補助するものだ」と強調。「機械学習は人類社会の繁栄に大きく貢献する可能性を秘めているが、不適切な利用をすれば人類社会の利益に反する可能性もある」と注意を喚起している。 こうした問題を防ぐには、道具を使う人間が注意深く
Google創業者コンビの引退は「逃げ」？ 彼らはこれから何をやるのか
Googleの共同創業者、ラリー・ペイジさんとサーゲイ・ブリンさんがAlphabetのCEOと社長をそれぞれ辞めました。 立ち上げのころからずっと見てきた者としては感慨深いですが、2015年のAlphabet立ち上げ以降は実質的にはほとんど表に出ていなかった2人なので、驚きはそれほどないです。 2人の退任を発表する書簡には、「Googleも大人になったから、僕たちはがみがみ言わずにやさしく見守る親の役割をやるね」と書いていますが、どちらかというと、責任から解放されて道楽に専念する“ご隠居さん”になるって感じです。 このタイミングでの隠居発表は、なんというか象徴的です。同じ日に、Googleを解雇された4人が会社を訴えました。Googleで労働者の権利を守る活動をしているグループGoogle Walkoutは、2人にこの問題に介入してほしかったのに、沈んでいく船から逃げるのか、と嘆きました。
東大特任准教授が「行き過ぎた言動」を謝罪 原因は「AIの過学習によるもの」
「弊社Daisyでは中国人は採用しません」などとTwitterで発言していた東京大学大学院情報学環・学際情報学府の大澤昇平特任准教授が12月1日、自身のTwitterで謝罪した。「この度は当職による行き過ぎた言動が、皆様方にご迷惑、不快感を与えた点について、深く陳謝します」とし、一連の発言は「AIの『過学習』によるもの」と説明した。 不適切とされた一連のツイートについて大澤氏は、「特定国籍の人々の能力に関する当社の判断は、限られたデータにAIが適合し過ぎた結果である『過学習』によるものです」と投稿。これを受け、ネットでは「AIのせいにするな」など批判の声が相次ぎ、12月1日に「AIのせい」がTwitterでトレンド入りした。 AI開発を行う企業Daisyの代表を務める大澤氏は11月20日、「弊社Daisyでは中国人は採用しません」などと投稿し、人種差別ではないかとネットでは批判が殺到。これ
個人発の美少女ゲーム定額制クラウドサービス「OOParts」、β版スタート SNSの反応を受けて事業化
ゲームプラットフォーム開発を手掛けるブラック（東京都渋谷区）は11月22日、美少女ゲームの定額制クラウドゲーミングサービス「OOParts」（オーパーツ）のβ版をリリースしたと発表した。事前登録者と同社Twitterアカウントのフォロワーから抽選で選ばれたユーザーを順次招待する。 OOPartsは、Windows向けに作られた往年の恋愛アドベンチャーゲーム（美少女ゲーム）をスマートフォンやタブレット、PCのWebブラウザ上で遊べるクラウドゲーミングサービス。サーバ側でゲームを動かすため、ネット環境下なら端末にゲームやアプリをインストールする必要がない。8月に行ったβ版の事前登録には3日間で約3000人の応募があったという。 サービスの正式リリースは2019年冬を予定。料金体系は定額制で遊び放題だが、現時点で価格は非公開としている。 App StoreやGoogle Playなどのアプリスト
パナソニック、液晶パネル事業から撤退 2021年めどに生産終了
パナソニックは11月21日、液晶パネル事業から撤退すると発表した。傘下のパナソニック液晶ディスプレイ（PLD、兵庫県姫路市）で、2021年をめどに生産を終了する。競争激化や事業環境の変化に応じ、新製品の投入などの施策を講じてきたが、「継続は困難と判断した」（同社）という。 同社は2008年8月、PLDの前身であるIPSアルファテクノロジの姫路工場で、テレビ向け液晶パネルの生産をスタート。10年10月にはPLDを設立したが、価格競争に直面したため16年にテレビ向けの生産を終了。車載・産業分野向けに転換したが、グローバルでの市場環境が一層激化したため、撤退を決めた。 生産終了に伴い、PLDの従業員は、グループ内で配置転換を行う方針だ。同社は「液晶パネルの生産終了後も、B2Bビジネスに注力する」と説明。デバイス事業では車載・産業分野向け、特に「CASE」（コネクテッド、自動運転、シェアリングサー
NECのドローン、実験中に“失踪” コマンドで制御不能、施設外に飛行 1週間経過も捜索中
NECは11月18日、飛行実験中にドローンが制御不能になり、実験場の外に飛行したまま行方不明になっていたことを明らかにした。原因は不明という。実験したのは10日で、現在は不時着している可能性が高いが、18日時点でも見つかっていないという。ビルや樹木などに引っ掛かっており、落下して歩行者を直撃する恐れがあるため、同社は発見を急いでいる。 実験はNECの府中事業所（東京都府中市）で実施。PCに入力した制御用コマンドによってドローンを遠隔操作し、移動の速さや正確性を検証していたところ、突如として制御不能になり、場外に飛び出していったという。機体のサイズは、胴体が約50センチ、プロペラ間が約1メートル。重量は7キロ。 ドローンが行方不明になった後、NECは機体の移動速度や当日の気象情報などを基にシミュレーションを実施し、着陸が想定される地域を算出した。だが、セスナ機によって当該エリアを上空から捜索
リクナビ運営元に「Pマーク」取り消し措置 “内定辞退予測”を問題視
就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアは11月14日、学生の内定辞退率を予測して他社に販売するサービス「リクナビDMPフォロー」（8月4日付で廃止）に個人情報の取り扱い不備があったとして、日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）からプライバシーマーク（Pマーク）を取り消す措置を受けたと発表した。 リクナビDMPフォローは、リクルートキャリアが2018年3月に始めたサービス。（1）顧客企業から応募者の個人情報（19年2月まではCookie情報、3月以降は氏名など）を提供してもらう、（2）リクナビの持つ情報と照合し、利用ブラウザや個人を特定する、（3）応募者と過去のリクナビユーザーの行動履歴を照合し、内定辞退率のスコアを算出する——という仕組みだった。 リクルートキャリアはスコアを34社に納品したが、リクナビのプライバシーポリシーに不備があり、一部の学生から事前に同意を得ていな
Google、Chromeブラウザで低速サイトに不名誉なバッジ表示を検討中
Googleは同日からChromeブラウザの開発者カンファレンス「Chrome Dev Summit 2019」を開催している。バッジ表示の実施のタイミングはまだ不明だが、Googleは開発者に対し、バッジが表示されるのを待たずにWebサイトを最適化するよう勧めている。 関連記事 CloudflareとGoogleのChrome（Canary）がHTTP/3のサポート開始 Firefox（Nightly）も間もなく CloudflareがエッジネットワークでのHTTP/3サポートを利用可能にしたと発表した。GoogleのChromeもCanaryバージョンで利用できる。MozillaのFirefoxも次のNigtlyバージョンでサポートする見込み。 Google、画像をドラッグ＆ドロップで圧縮するWebツール（PWA）「Squoosh」公開 Googleが、ドラッグ＆ドロップで画像を圧縮す
名刺管理のSansan、“反社チェック機能”開発へ リスクある企業を検出・警告
クラウド型名刺管理サービスを運営するSansanが、反社会的勢力のチェック機能を開発すると発表。名刺を読み取った際に、名刺情報にリスクのある企業名が含まれていると、アラートを発して取引を未然に防ぐ。2020年3月の実装を予定する。 Sansanは10月30日、クラウド型名刺管理サービス「Sansan」向けに、反社会的勢力のチェック機能を開発すると発表した。ユーザーがスキャンした名刺情報にリスクのある企業名が含まれていると、アラートを発して取引を未然に防ぐ。2020年3月の実装を予定している。 リスクのある企業のデータベースを持つ金融データプロバイダー、英Refinitivの協力のもとで開発する。読み取った名刺情報をRefinitivのデータベースと照合し、リスクの有無を判定。反社会的勢力に該当する場合は、名刺をスキャンしたユーザーが所属する企業のコンプライアンス担当者や事業部責任者に通知を
BBC、検閲回避目的でTor経由Webサイトを開設
英公共放送局BBCは10月23日（現地時間）、国民に対してWebサイトへのアクセスを制限している国からも同メディアを閲覧できるようにするために、Torネットワーク経由でのWebサイト利用を可能にしたと発表した。 Torブラウザで「bbcnewsv2vjtpsuy.onion」にアクセスすることで、ユーザーは匿名でBBCを閲覧できるようになる（このURLは、通常のブラウザでは開けない）。 BBCは「この取り組みは、世界中で信頼できるニュースを提供するというBBCの使命と一致する」と語った。 BBCによると、中国、イラン、ベトナムなどがBBCのWebサイトへのアクセスをブロックしようとしている。コンテンツは国際版で、アラビア語、ペルシャ語、ロシア語などで提供しているものだ。 関連記事 ロシア連邦保安庁の請負業者サーバへの攻撃でTor匿名化解除プロジェクトなどが暴かれる 「0v1ru$」と名乗る
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