株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントは、首都圏在住の40~59歳の未婚男女1,454人を対象に「長生き」意識について調査を実施しました。 日本人の平均寿命は男性が81.09歳、女性が87.26歳と、年々延び続け、過去最高を更新しています。※「人生100年時代」と言われる中、人生の折り返し地点である40~50代で、最近増加している未婚者のうちどのくらいが長生きしたいと思っているのか、また「長生きしたい」「長生きしたくない」と意識を分ける要因はあるのか、分析を行ないました。 ※厚生労働省「平成29年簡易生命表」より 調査結果・6割近くが「長生きしたくない」 「なるべく長生きしたい」と思っている40~50代未婚者は、全体で42%と半数以下。58%が「長生きしたくない」と考えているという悲しい結果となりました。 未婚男性は「長生きしたい」願望が高く、特に家族と同居
母親の3割 “信頼情報ない” 7月25日 4時3分 今回の震災や原子力発電所の事故に関わる情報について、幼い子どもを持つ母親のおよそ3割が「信頼できるものがない」と感じているという調査結果がまとまりました。 この調査はことし5月下旬、民間の研究機関が0歳から5歳までの子どもを持つ母親を対象にインターネットを通じて行ったもので、東北地方を除く全国各地のおよそ3000人が回答しました。それによりますと、「今回の震災や原発事故について信頼できる情報は何か」を複数回答で聞いたところ、「専門家の意見」が31.7パーセントで最も多くなりました。しかし、次に多かったのは「信頼できるものはない」という回答で、29.4パーセントとなりました。一方、「政府など公的機関が発表するデータ」は16.1パーセント、「政府など公的機関の話」は、12.2パーセントにとどまる結果となりました。調査したベネッセ次世代育成研究
子供の頃の自制心の高さと、大人になってからの成功との間には相関関係があることが最近の研究で明らかになったそうだ (Chicago Tribune の記事、本家 /. 記事より) 。 1970 年代にニュージーランドに生まれた子供 1,037 人を対象にしたこの研究では、まず 3 歳と 5 歳時における自制心を調査したとのこと。また 5 歳、7 歳、9 歳、そして 11 歳においては両親および教師、そして本人フィードバックも用いて衝動的な攻撃性、多動性、持続性の無さを測ったとのこと。 被験者グループが 32 歳に達したときに、彼らの血液検査および健康診断、犯罪記録調査そしてインタビューを行い、各人が健康面や財産面、そして犯罪面などでどのような大人に育ったかを分析したところ、幼少時の自制心が大人になってからの成功を大きく左右していることが明らかになったそうだ (被験者の 96 % において追跡
県内9市町村の幼児・小中学生計1万2024人を対象に前橋明・早稲田大学教授(子どもの健康福祉学)らが2010年に実施した生活実態調査で、午後10時以降に就寝している3歳児が55・7%に上り、幼児に適切な夜間の10時間睡眠を満たしていない1~6歳児が70%強を占める実態が2日までに分かった。中学生の67・3%は睡眠不足が原因と考えられる眠気を訴えている。“夜型社会”とされる沖縄で、睡眠リズムの乱れが幼児期にまで及び、学齢期の心身状態にも影響を及ぼしていることがあらためて示され、専門家は警鐘を鳴らしている。 調査は前橋教授が県教育庁と連携し10年4~11月、那覇や石垣、糸満、豊見城、うるま、渡嘉敷などで就寝や起床時刻、食事や活動状況などを調べた。保育園・幼稚園児の保護者計7487人、小学生3003人、中学生1534人が答えた。 午後10時以降に就寝している幼児は1歳児で32・5%、2歳児46・
家庭に設置された太陽光発電システムの約3割が、12年以内に故障している――。NPO法人「太陽光発電所ネットワーク(PVネット)」が23日、そんな調査結果を発表した。「10〜20年故障しないと言って販売されるケースが多いが、実際は注意が必要だ」と呼びかけている。 同ネットの会員が設置した太陽光発電システム483台について調べたところ、149台(31%)が設置から12年以内に故障していた。設置の仕方が悪くて故障したり、部品が劣化したりする例があった。落雷や、電線などの影で太陽光が当たらない部分からの劣化がみられるという。 また、詳しく調べた32台では、部品の劣化で発電量が低下。本来の性能などから予測される発電量と比べると、実際の発電量が10年で4割下がったケースもあった。 政府は温室効果ガスを2020年までに90年比で25%削減させる目標を掲げている。このため、環境省案では太陽光発電シス
IDC Japanは11月26日、国内ソフトウェア開発市場の実態調査の結果を発表した。年収700万円未満の人が全体の72%を占めており、キャリアパスの見直しが迫られているという。 2009年の国内ソフトウェア開発者人口は全体で80万人以上。産業分野別構成比では、「ソフト・情報処理・通信」が51%、「電気・電子・コンピュータ・通信機器・機械・機械部品・精密機械」が21%となっている。 35歳以上の開発者が回答者全体の72%を占めており、「次世代のICT産業を担うべき若年層の育成が遅れている」とIDC Japanは指摘する。年収については、金融・保険業では中堅クラスのプロジェクトリーダー層の比率が高いため相対的に高い傾向にあるとした。 ソフトウェア開発ツールの利用率は、ツールの種類によって2極化していた。利用率の高いツールは、開発環境(92%)、ウェブ設計・開発ツール(74%)、ソフトウェア構
スペインのパルマ・デ・マジョルカ(Palma de Mallorca)で、非常線を張る警官(2009年8月9日撮影、資料写真)。(c)AFP/Jaime REINA 【11月18日 AFP】通常の恐怖反応を示さない子どもは、大人になると犯罪を犯しやすくなるとする研究結果が、16日の米医学誌「American Journal of Psychiatry」に発表された。 研究チームは、約1800人の3歳児を対象に、大音量の短い不快音と普通の音とを聞かせる実験を行った。このとき、恐怖への反射作用である汗の分泌などを測定することで、「恐怖条件付け」を調べた。 そして20年後、被験者の裁判記録を調べた。 その結果、被験者のうち23歳までに重罪を犯したのは137人で、このなかに3歳時の実験で正常な恐怖反応を示した者は1人もいなかった。 一方で、23歳までに犯罪を犯したことがないグループでは、実験では正
警視庁が東京都にある娯楽施設の刑法犯発生件数(1店舗あたり)を業種別に調べたところ、インターネットカフェが1.21件で最も多かったことがわかった。同じ個室型で営業しているカラオケボックスの3.4倍。特に、入店時に運転免許証などの提示を求める本人確認をしていないネットカフェでの発生が目立った。 同庁幹部は「ネットカフェの匿名性が犯罪に悪用されている。本人確認を徹底する必要がある」と指摘。都内でネットカフェを営業している22業者に対し、客に身分証明書の提示を求めるよう要請している。ネットカフェで起きる犯罪は窃盗や無銭飲食が多いという。 調査対象は、ネットカフェ▽ゲームセンター▽パチンコ・マージャン店▽カラオケボックス▽サウナなどの公衆浴場の5業種。業種によって利用者の年齢層や犯罪の種類が異なるため厳密な比較はできないが、今年1〜8月の1店舗あたりの発生件数をみると、ネットカフェ1.21件▽
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