タグ

itに関するBRITANのブックマーク (5)

  • 日本ITの国際競争力

    ジャーナリスト/佐々木俊尚 表の技術力、裏の技術力という言葉がある。この言葉を知ったのは、製造業コンサルティングのネクステック前社長だった山田太郎氏に取材した時のことだ。もう4年以上も前の話になる。 山田氏は取材の時、こう言った??日の製造業が自慢してきた技術力というのは実のところ「裏の技術力」でしかなく、消費者を惹きつけるような「表の技術力」には非常に乏しい。たとえば、と彼は私が使っていたICレコーダーを手にとって説明した。「スピーカーの穴がきれいに操作盤のまわりに沿って複雑なアールをつけられてますよね。でもICレコーダーという実用品でそこまでの造形が必要か。これが海外メーカーだったら、スピーカーの穴なんてシンプルな長方形に形成するだけです。必要なのはこういう『裏の技術』じゃなくて、もっと別の『表の技術』だと海外メーカーはわかっているから」 では「表の技術」とは何か。それはすなわち、ネ

    日本ITの国際競争力
    BRITAN
    BRITAN 2009/11/19
    「わが委員会は党の中では『オタク委員会』と言われておりますが……」←委員会メンバーは色々分かってるんだぜ (キリッ  ですね、わかりますw
  • 中国、ITソースコード強制開示強行へ…国際問題化の懸念 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    中国政府がデジタル家電などの中核情報をメーカーに強制開示させる制度を5月に発足させることが23日、明らかになった。 中国政府は実施規則などを今月中にも公表する方針をすでに日米両政府に伝えた模様だ。当初の制度案を一部見直して適用まで一定の猶予期間を設けるものの、強制開示の根幹は変更しない。日米欧は企業の知的財産が流出する恐れがあるとして制度導入の撤回を強く求めてきたが、中国側の「強行突破」で国際問題に発展する懸念が強まってきた。 制度は、中国で生産・販売する外国製の情報技術(IT)製品について、製品を制御するソフトウエアの設計図である「ソースコード」の開示をメーカーに強制するものだ。中国当局の職員が日を訪れ製品をチェックする手続きも含まれる。拒否すれば、その製品の現地生産・販売や対中輸出ができなくなる。 どの先進国も採用していない異例の制度で、非接触ICカードやデジタル複写機、金融機関向け

    BRITAN
    BRITAN 2009/04/24
    ついに中国国家がITテロを実施したか。
  • IT業界で楽しく仕事をするための10カ条 - @IT

    Java News.jp(Javaに関する最新ニュース)」の安藤幸央氏が、CoolなプログラミングのためのノウハウやTIPS、筆者の経験などを「Rundown」(駆け足の要点説明)でお届けします(編集部) 2009年、日の春は多くの学生さんたちが卒業し、また社会で活躍し始める時期です。 IT業界は3K、7Kなどと、いろいろネガティブな面も取り上げられます。けれども、「ものづくり」の楽しさや、人の役に立つ仕事として@ITで取り上げられるような業種で働こうと考えている人も多いことでしょう。 なんとなくIT業界を選択した人から、もしかしたらあまり気が進まないのに、IT業界に入ってしまった人がいるかもしれません。その一方、プログラミングやコンピュータに関する事柄がとても好きでIT業界に入ってきた人もいるでしょう。 記事では、IT業界を目指している学生さんや入社間もない新人に向けて、より楽しく

    IT業界で楽しく仕事をするための10カ条 - @IT
    BRITAN
    BRITAN 2009/03/12
    基本的な内容に見えて意外と実行が難しい事項。
  • 専門家任せが生む「不条理なコンピュータ」

    情報システムの導入に際し、問題が最初から分かっていながら、様々な事情で軌道修正できないことがある。「失敗するべくして失敗した事例」を「不条理なコンピュータ」と呼ぶ。その原因は、経営者の独断、取引先の無理な要請、マネジメント手法の過信、などであり、いずれも技術以外の問題である。 日システムアナリスト協会の不条理なコンピュータ研究会は2002年10月から、情報システムの総合誌である「日経コンピュータ」において、不条理なコンピュータの事例を報告してきた。当初はどのくらいの事例を集められるか予想できなかったが、2年間の連載を経て、これまでに32もの事例を収集できた。 これらは研究会のメンバー8人が見聞きした例である。8人で32事例を集められたのだから、世の中には相当な数の不条理なコンピュータが存在すると言ってよいだろう。 稿では、これまで収集した事例の中から典型例をいくつか紹介し、研究会メンバ

    専門家任せが生む「不条理なコンピュータ」
  • 真髄を語る 経営者がITを理解できない本当の理由

    佐藤正史 氏 JTB情報システム 代表取締役社長 当サイトにおいて、企業情報システムにかかわってきたベテランが引退する、いわゆる「2007年問題」について色々な議論がされております。私は1971年にJTBに入社して以来、ほぼ一貫して情報システムの仕事に従事してきました。私が情報システムに関係してきた期間は、日における約40年の企業情報システムの歴史と概ね重なっております。 2001年から取締役(情報システム担当)として、CIO(最高情報責任者)の仕事をし、現在はJTBの情報システム関連会社の社長を務めています。おそらく、あと数年で2007年問題の一方の主役として、この舞台を去ることになるでしょう。まもなく企業人生を終えようとする一介のシステム屋ではありますが、ぜひとも多くの方に申し上げたいことがあり、この場を借りて思うところを綴ってみます。 私は今、日ITを巡る状況に大変な危機感

  • 1