「“クビだ!”“給料泥棒!”と人格否定」 ついに将来的に廃業という事態にまで至った「ジャニーズ問題」。その過程でサントリーHD社長にして経済同友会代表幹事の新浪剛史氏(64)が果たした役割は小さくなかったといえよう。企業がジャニーズのタレントを広告に起用することについて、「チャイルドアビューズ(子供への虐待)を企業として認めることになる」と述べるなど、彼の発言がジャニーズ離れの勢いを加速させ、スポーツ紙には「新浪ショック」の文字も躍った。「人権擁護の旗手」の感さえ漂う新浪氏だが、実は彼自身が凄絶なパワハラを働いていた。 *** 【写真を見る】テレビ局だけが煮え切らない 「性加害を想起させかねない」と物議を醸した、今年の24時間テレビの「なにわ男子」“幼少期ポスター” 「海外で批判されるからということではなくて、自分の企業が持っている自らの行動規範の中では人権は大変重要であり、そういった意味