焦点：テスラの太陽光発電タイル、生産トラブルで広がる波紋 | ロイター
［サンフランシスコ／ロサンゼルス ８日 ロイター］ - 米テスラTSLA.Oが開発した住宅の屋根用タイルと太陽光パネルが一体化した「ソーラールーフ」の生産が、軌道に乗っていない。ニューヨーク州バッファローの工場における組み立てラインが抱える問題や、イーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）が要求する「洗練されたデザイン」のハードルの高さが原因だ。テスラや同事業の提携先となっているパナソニック6752.Tの社員および元社員８人がロイターに明らかにした。 パナソニックのある社員やテスラの元社員の話では、昨年開設されたバッファロー工場の生産が度々停滞するため、パナソニックは同工場内で製造してテスラに売るはずだったセル（単電池）やパネル（モジュール）の新たな買い手を模索せざるを得なくなっている。また工場に７億５０００万ドルの補助金を提供したニューヨーク州の関係者からは、テスラが約束通りの雇用や投資を
脱炭素社会に水を指す 「再エネ依存」の罠
The $2.5 trillion reason we can’t rely on batteries to clean up the grid 脱炭素社会に水を指す 「再エネ依存」の罠 火力発電や原子力発電に代わる「主力電源」として、太陽光や風力などの再生可能エネルギーに対する期待は大きい。だが、安定的な電力供給に必要な蓄電システムの構築にかかるコストは、現時点では2.5兆ドル（米国の場合）にも上る。脱炭素社会へ向けた現実的なシナリオが必要だ。 by James Temple2018.08.08 52 19 3 0 カリフォルニア州モス・ランディングの入り江にある天然ガス火力発電所からは、150メートルを超える大きな煙突が伸び、小綺麗な海辺の街を工業的な雰囲気で覆っている。 もしカリフォルニア州当局が決定を下せば、この発電所は2020年後半にも世界最大のリチウムイオン蓄電池プロジェクトの
EVで「ダックカーブ」解消、系統蓄電池への投資を回避
EVで「ダックカーブ」解消、系統蓄電池への投資を回避 双方向制御で日中の太陽光発電を充電し、夕方ピーク時に放電 気候変動対策で米国をリードするカリフォルニア州は、太陽光発電、エネルギー貯蔵、そして電気自動車（EV）の導入量において、ダントツのナンバーワンである。 EVが系統蓄電池を代替 同州は、2020年までに再生可能エネルギーによる電力の供給割合を33％、そして2030年までに50％にする目標を設定している。電力系統の信頼性を保ち、さらに多くの再エネを導入するため、同州は民間電力会社3社に、2024年末までに合計1.3GWのエネルギー貯蔵用蓄電池の設置を義務付けた。さらに、2025年までに150万台のゼロ・エミッションカー（ZEV）の導入も法律化している。 米エネルギー省（DOE）の主管する米ローレンス・バークレー国立研究所（Lawrence Berkeley National Labo
太陽電池7社、需要回復と政策への本音を聞いてみた ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
国内の太陽光パネルの需要減少に歯止めがかかる時期を、２０２０年以降と見る太陽電池メーカーが多いことが日刊工業新聞社の調査で分かった。１７年度で３年連続となった減少が１９年度まで続く可能性がある。政府は再生可能エネルギーを主力電源化すると決めたが、市場回復には時間がかかりそうだ。自家消費への移行、再生エネ電気を求める企業の増加を期待するメーカーが多い。 日刊工業新聞社は日本メーカー５社、国内市場に参入する外資の主要３社に市場動向調査を実施し、７社から回答を得た。減少に歯止めがかかると思われる時期は３社が「２０年中」と回答した。２１年以降（カナディアンソーラー）も含めると４社が縮小が続くと見通した。 歯止めがかかっても４社が「２―３年横ばいが続いて回復」と見ており、短期間での“Ｖ字回復”への期待は薄い。ただ、シャープは「住宅用は１８年度から回復する」と見込む。 縮小局面を乗り越えた後、安定成長
米テスラ、人員削減で太陽光発電事業を大幅縮小へ | ロイター
［ロサンゼルス／サンフランシスコ ２２日 ロイター］ - 米電気自動車メーカー、テスラTSLA.Oは先週、９％の人員削減を発表、住宅用太陽光発電事業は縮小を迫られそうだ。複数の社内文書や事業に関わる新旧の従業員を通じて明らかになった。 ６月２２日、米電気自動車メーカー、テスラは先週、９％の人員削減を発表、住宅用太陽光発電事業は縮小を迫られそうだ。写真はテスラのロゴ。チューリッヒで３月撮影（２０１８年 ロイター／Arnd Wiegmann） テスラの太陽光事業はイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）のいとこ２人が「ソーラーシティー」社として設立し、テスラは２年前に２６億ドルで買収、ブランド化を進めてきた。だが、今年第１・四半期の施行規模は７６メガワットで、ソーラーシティーが２０１６年の四半期で達成した２００メガワット強を大きく下回った。 テスラは複数の施設も閉鎖する予定で、社内文書によると
2017年の再エネ新設は178GW、太陽光が100GW弱占める
再生可能エネルギー関連の国際団体であるRenewable Energy Policy Network for the 21st Century（REN21）は6月4日、毎年発行している再エネ年次報告書の2018年度版「Renewables 2018 Global Status Report」の内容を発表した。 2017年に世界で新設された発電設備の容量のうち、約70％を再エネが占めた。この比率は、近年で最も高いとしている。2017年に新設された再エネ発電設備の容量は、約178GWだった。 この新設分を含めた2017年末時点の世界の再エネ電源の累積容量は、2195GWとなった。 太陽光発電の新設容量は98GWとなった。2016年に比べて29％増え、年100GWの規模まであと一歩まで近づいた。石炭や天然ガス火力、原子力の正味拡大分の合計よりも多かった。REN21では、「記録的な規模」と評価して
行き過ぎた太陽光発電、カリフォルニア州の憂鬱
太陽光発電を推進してきたカリフォルニア州で電力の過剰供給が問題になっている。過剰供給は電力卸価格の下落、コストの上昇、不安定な電力供給につながり、蓄電設備や送電網の見直しにかかるコストも決して安くない。 by James Temple2018.06.14 57 43 3 0 カリフォルニア州の住民は晴天に恵まれた春を楽しんでいる。その結果、太陽光発電所と建物の屋根に設置された太陽光パネルが、電力網に電力を過剰供給している。 問題は発電量が多すぎて電力価格の急落を招き、カリフォルニア州の送電網運用機関が再生可能エネルギー発電所に発電抑制を要求していることだ。4月、カリフォルニア州の太陽光発電所と風力発電所は、運転停止または運転抑制でおよそ9万5000メガワット時の電力量を抑制した。これは3000万世帯以上の1時間の消費電力をまかなうのに十分な電力量で、同州の電力抑制量としては過去最高だ。 太
今夏の電力市場は「太陽光相場」に
今夏、電力価格のこれまでの常識が大きく変わるかもしれない。太陽光発電の影響が大きくなり、日中価格が夜間価格を下回る現象が顕在化し始めている。猛暑の日中に電力価格がピークをつけるという過去の常識が通用しなくなったとき、何が起きるのだろうか。 今年は梅雨入りが早い。梅雨ともなれば日差しが少なくなる一方で、湿度が上がり、夏に向けた冷房需要が立ち上がる季節だ。例年であれば、電力需要が伸び始めると同時に日本卸電力取引所（JEPX）の取引価格が少しずつ上昇していく。ところが、今年は様相が違う。 グラフ1を見て頂きたい。上段は大阪の1日の最高気温とその日の天気予報（晴れか雨かなどのマーク）記した。下段は、関西電力管内の日中価格（7時～16時：日照が期待できる時間帯）と夜間価格（20時～翌4：00：日照が期待できない時間帯）のそれぞれの平均の推移である（2018年3月～6月初め）。
JERAが世界最大250MWの「蓄電池併設」メガソーラー
東京電力フュエル＆パワーと中部電力の折半出資会社であるJERA（東京都中央区）は5月29日、米Fluence Energyと豪LYONとの間で、アジア太平洋地域における蓄電池ビジネスの共同検討に関する基本合意書を締結した。 基本合意に基づき、オーストラリアの蓄電池併設型メガソーラー（大規模太陽光発電所）プロジェクトについて検討を進める。クイーンズランド州ケープ・ヨーク（太陽光出力55MW、蓄電池出力20MW・容量80MWh）、南オーストラリア州リバーランド（太陽光250MW、蓄電池100MW・400MWh）、ビクトリア州ノーウィンギ（太陽光250MW、蓄電池80MW・320MWh）の3件で、2019年の稼働開始を目指す。 3プロジェクトを合わせると、太陽光555MW、蓄電池の出力200MW、容量800MWhに達する。なかでも、リバーランドのプロジェクトは、250MWの太陽光発電に出力100
「屋根貸して」無料で太陽光パネル １０年前後で所有権：朝日新聞デジタル
太陽光発電パネルを自宅の屋根に無料で設置しませんか？ そんな取り組みを太陽光発電パネル製造販売会社とＮＴＴ西日本の子会社が、中四国や九州で進めている。設置費や管理費はこの会社が負担。住宅所有者は当面電気代を会社に支払うが、８～１１年後にパネルが自分のものになり、売電収入を得られる見込みだ。関係者は「再生可能エネルギー普及のための新モデル」と期待を寄せる。 「第三者所有モデル」と呼ばれる仕組みで、一般的には、事業者が住宅所有者と投資家（第三者）をマッチングして事業を進める。 今回の事業に取り組んでいるのはデンカシンキ（松山市）とＮＴＴスマイルエナジー（大阪市）。エナジー社が１軒あたり２５０万～３００万円を投資して、デンカシンキが太陽光パネルを設置。エナジー社が発電した電力を住宅の所有者や電力会社に販売して収入を得る。住宅所有者は、自分で使った分の電気代だけをエナジー社に支払う。エナジー社は一
共同発表：ペロブスカイト太陽電池の新素材「有機・無機ハイブリッド正孔輸送材料」を開発
ポイント 高活性有機低分子と安定性に優れる無機塩部分を併せ持つ正孔輸送材料「ＢＤＰＳＯ」を開発し、次世代太陽電池の旗頭であるペロブスカイト太陽電池の難点である安定性を大幅に向上させた。 従来の酸性の「ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ」とは異なり、「ＢＤＰＳＯ」は中性で非吸湿性なので、隣り合う光吸収層や電極の腐蝕を抑制し、製造条件下および発電条件下での素子の寿命を大幅に伸ばした。 新型正孔輸送材料は塗布型太陽電池の生産効率を上げると同時に製品の安定性も向上させるので、フレキシブル塗布型太陽電池の実用化が大幅に早まるものと期待される。 東京大学 大学院理学系研究科化学専攻の中村 栄一 特任教授、Ｓｈａｎｇ Ｒｕｉ 特任講師らの研究グループは、中性で高機能かつ安定な正孔輸送材料注１）「ＢＤＰＳＯ」注２）を開発しました。「ＢＤＰＳＯ」は、高活性有機低分子と安定性に優れた無機塩を併せ持つ、「有機・無機ハイブリッド
太陽光発電の大規模展開に立ちはだかる壁「ダックカーブ現象」とは？
by Filipe Fortes 再生可能エネルギーである太陽光を利用した太陽光発電は、近年の研究で次第に発電コストも低下してきており、環境に負荷を与えにくい発電方法として注目を集めています。そんな太陽光発電ですが、大規模展開に伴って「ダックカーブ現象」という問題が発生することがわかっており、研究者たちはあの手この手でダックカーブ現象を解決しようと模索しています。 Solar power’s greatest challenge was discovered 10 years ago. It looks like a duck. - Vox https://www.vox.com/energy-and-environment/2018/3/20/17128478/solar-duck-curve-nrel-researcher FlexibleResourcesHelpRenewables
静岡県函南町で「東西向き」のメガソーラー、発電量17％向上
スマートソーラー（東京都中央区）は、静岡県函南町で出力1.9MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）「函南ソーラーパーク」を建設する。2月28日に安全祈願祭を開催した。2018年9月までに完工し、売電を開始する予定。 自社所有の太陽光発電所で、農業振興地域に囲まれた複数の飛び地に建設する。多結晶シリコン型パネル（245W/枚）を7392枚、同275W/枚のパネルを312枚設置する。予想年間発電量は2012.41MWh。これは一般家庭630世帯分に相当し、年間460kLの石油削減効果、年間1120tのCO2削減効果が見込める。 建設資金は、同社が銀行引き受け私募債を発行して調達した。 太陽光パネルを東西向きに方向に配置することで、通常の南向き配置と比べて面積当たりの敷設効率を高め、発電量を約17％向上させた。 さまざまな地形で東西配置するため、平坦な地形用架台、傾斜地形用の三次元架台、オンサ
日本にちりばめられた太陽光発電
CHANGING PERSPECTIVES Photographs by JAMEY STILLINGS 鴨川みらいソーラー太陽光発電所（千葉県鴨川市）は東京ドーム約8個分の面積に広がる 日本でも石炭や石油などの化石燃料や原子力による発電に代わるものとして、再生可能エネルギーの発電所が増えている。しかしその設置方法には、日本ならではの特徴がある。 数千年にわたる日本の歴史と文化に根付いているのは、限られた土地と水を再利用し、さまざまな用途で使うという伝統だ。その流れが、再生エネルギーの開発にも生かされている。 私は2010年から、ヘリコプターや小型機を使ってアメリカ西部の広大な砂漠に造られた大規模な再生可能エネルギー事業を写真に記録してきた。それら太陽熱発電や風力発電の施設は一般的に、設備容量は100～550メガワットで、人が住んでいないか、人口の少ない土地に建てられている。 日本の国土面
「再エネは破壊的な変革をもたらす」、IRENA事務局長
国際再生可能エネルギー機関（IRENA）は13日、2010年から現在までに太陽光発電のコストが73％、陸上の風力発電のコストが約25％下落したとの調査結果を発表した。同機関は、太陽光発電のコストが2020年までに2017年比で半減する可能性があると見込む。 IRENAがアラブ首長国連邦（UAE）のアブダビで開催した第8回総会で公開した調査報告書「再生可能エネルギーの2017年の発電コスト」によるもの（図）。 陸上風力と太陽光のグローバル加重平均コストは、過去12カ月間でkWh当たりそれぞれ6セントと同10セントまで下落しており、最近の入札結果からも今後のプロジェクトではこれらの平均コストを大幅に下回る公算が大きいとしている。 現在、陸上風力発電のコストは4セント／kWh程度で商業運転を開始することが普通になってきたという。 化石燃料による火力発電では、発電コストがkWh当たり5～17セント
「電力の番人」の登場を望む
ときに異様な高騰を見せる卸電力市場。価格形成が依然不安定だ。国民生活や産業を支える基本財といえる電力の場合、本来の需給や経済環境に応じて、市場においても常に「適正価格」が提示されることが望まれる。「電力の番人」の存在が不可欠だ。 2017年の日本卸電力取引所（JEPX）は波乱の連続だった。 旧一般電気事業者自身が宣言した「自主的取組」がいつのまにか不全を起こし、スポット市場への売り玉不足から市場価格はしばしば高騰した。その背景としての「予備力の過剰確保」や、帰結としての「当日の電力余剰」などの問題も表面化した。 自由化の進展にはスポット市場の確かな市場運営が望まれる。現実には理想とはほど遠い価格形成が続いている。 改めてこの冬の市場動向を見ておきたい。 昨年10月には売り入札量の増加が見られ、市場の売り玉不足はいったん解消に向かったかに思われた。 背景には、中部電力と関西電力の過剰な予備力
離陸寸前、米国の住宅向け蓄電池
9月20日に米国東南部を襲ったハリケーン「マリア」の影響で、プエルトリコでは多くの地域で3カ月以上も停電が続いている。もともと系統が脆弱だったせいもあるが、復旧には時間がかかりそうだ。自家発電装置を持っている家庭は良いが、そうでない住宅ではロウソクでの生活が続く。 田淵電機アメリカや米テスラは、蓄電装置を緊急出荷した。太陽光発電と蓄電池をセットで設置することで、部分的とはいえ、「電気のある生活」を取り戻すことに貢献している。「ある家庭に1日がかりの作業で1号機を設置したとき、50日ぶりの電気に歓声が上がった。近所から見学者が多数押し寄せてきた」と田淵電機アメリカの藤井社長は言う。 田淵電機の蓄電装置は、定格容量が9.48kWhと18.96kWhの2機種。5kW程度の太陽光発電でフル充電可能であり、夜間の生活で必要最低限の電気を賄える。田淵電機は、米国で家庭向けの蓄電装置を展開するほぼ唯一の
ついに大手電力が「再エネは怖い」と知った
あけましておめでとうございます。日経エネルギーNext編集長の山根小雪です。本年もどうぞよろしくお願いいたします。 2018年はエネルギー業界にとって、大いなる変化の年になりそうな気がしています。2016年の電力全面自由化、2017年のガス全面自由化といった分かりやすいイベントはありません。ただ、大手電力にとっても、新電力にとっても、今年どう動くかがその後の行方を大きく左右すると感じるのです。 その理由は、日本のエネルギー業界の巨人である大手電力の“気づき”にあります。 夏に火力発電所がフル稼働しなかった衝撃 「大手電力会社の経営陣から社員までが、初めて再生可能エネルギーを怖いと思った年」。ある大手電力幹部は、2017年をこう表現します。 電力需要が高まる夏になっても大手電力各社の火力発電所がフル稼働しない状況は、相当な衝撃だったと言います。急速に広がった太陽光発電によって、昼間の電力需要
普及目前！再エネ蓄電池、米欧亜企業がしのぎ
リチウムイオン蓄電池やP2G（パワー・ツー・ガス）などのストレージ設備を設置する動きが世界各国で活発化してきた。日経BP総研クリーンテック研究所がこのほど発行した調査レポート『世界再エネ・ストレージビジネス総覧』 によると、（1）再生可能エネルギーの増加に伴う系統安定化や余剰問題の深刻化、（2）ストレージコストの低下、（3）バリューチェーンの形成と付加価値の高いビジネスモデルの考案、という3つの要因が理由として挙げられる。 太陽光発電や風力発電システムなど再生可能エネルギーの導入量が増えると、系統網の周波数や電圧が秒・分単位で変動する「短周期変動」と、時間単位で変動することで需給バランスが崩れたり、ローカル系統の熱容量を超えたりする「長周期変動」という2つの問題が顕在化してくる。 これまでこれらの問題については主に、短周期変動については火力発電所の回転機、長周期変動については揚水発電、ロー
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【コラム】ガス代が月1,800円! メリットが多くても「太陽熱温水器」が普及しないワケ
