トヨタ自動車と取引の多い車部品メーカー、マルヤス工業(名古屋市)は太陽熱を使った給湯システム事業に参入する。一般的な住宅向けに2022年にも設備を販売。設置費用を約25万円と競合より抑え顧客を開拓する。電気自動車(EV)の普及とともにエンジン系部品の販売が減るとみて、自社技術を転用して収益源を広げる。マルヤス工業は1956年の設立。創業家が大株主の独立系企業だが、前身の企業から70年以上トヨタ
新築住宅に太陽光パネル メーカー義務化、条例改正へ―東京都 2022年04月09日20時32分 東京都は、住宅メーカーなどを対象に、新築物件の屋根に太陽光パネルの設置を義務付ける新制度を創設する。全ての住宅への一律設置を課すのではなく、事業者単位で目標を設定して達成を求める方針。住宅分野の脱炭素化が目的で、都の検討会で制度の導入時期など詳細を詰め、今秋以降に関係条例の改正を目指す。 出光、太陽光パネル生産終了 中国勢にシェア奪われ―来年6月 設置を想定しているのは、延べ床面積が2000平方メートル未満の中小規模の住宅やビル。これまでは主に大規模建築物を対象に環境配慮を求めてきたが、着工棟数の大半を占める中小物件の対策を後押しする。総延べ床面積で年間2万平方メートル以上を供給するメーカーや不動産デベロッパーなどを義務付けの対象にする。 都の調査によると、都内住宅の約85%で屋根にパネルを設置
2030年ごろに北海道と東北で再生可能エネルギーによる発電の最大4割超が無駄になる恐れがあることが21日、分かった。電力の供給量が需要を超えた際、太陽光や風力などの発電を止める「出力制御」が生じるためだ。温暖化ガスの排出量削減目標の達成が遠のきかねない。解決には消費量の多い都市部に電力を送る送電線増強が不可欠だが、増強計画の多くが策定段階にとどまる。大手電力10社の試算を経済産業省がまとめた。
音楽やマンガなど、圧倒的な熱量を注ぐ「好きなもの」をおもちの方に、こだわりの住まいをご紹介いただく本企画「趣味と家」。第11回目は、中学生の頃から「太陽光発電」に恋焦がれていたという、藤本健さんに寄稿いただきました。 念願かない、2005年に当時はまだ珍しかった「ソーラーパネル」付きの家を建てた藤本さん。太陽熱温水器の設置、井戸水利用なども行う「SDGsな暮らし」をかれこれ約17年ほど続けてきたそうです。 その住み心地はどんなものなのか、この機会に振り返っていただきました。 音楽制作をコンピュータで行うDTMという分野やデジタルオーディオというちょっとマニアックな分野でライターをしている藤本健と申します。 そんな私が中学生時代から大好きなのが、太陽電池や太陽光発電。これもちょっと変な趣味なのですが、その延長線上で2005年に太陽光発電ができるソーラーパネルを乗せた家を建て、約17年ほどSD
ニチコンが住宅用蓄電システムの新製品を発表。太陽電池、蓄電池、EV(電気自動車)搭載電池の3つの電池を統合制御し、エネルギーの効率的な自家消費を行える「トライブリッド蓄電システム」だ。 ニチコンは2022年1月17日、住宅用蓄電システムの新製品を「ESS-T3 シリーズ」を同年4月から販売すると発表した。太陽電池、蓄電池、EV(電気自動車)搭載電池の3つの電池を統合制御し、エネルギーの効率的な自家消費を行える「トライブリッド蓄電システム」としたのが特徴で、販売目標は初年度2万5000台。 新製品は主にトライブリッドパワコン、蓄電ユニット、V2Hシステムの3つで構成。核となるトライブリットパワコンは、連係出力5.9kW、自立出力5.9kVA、かつ200V負荷対応を標準仕様としたことで、災害時にはエアコンやIH調理器の利用に対応できる他、V2Hシステムを利用することでEVの蓄電池も非常用電源と
再生可能エネルギーの代表的な存在、太陽光発電。 日本の太陽光発電は10年前から急速に拡大し、中国、アメリカに次ぐ世界第3位の規模を誇ります。 ただ、太陽光発電に使われるパネルには寿命があるって知っていますか?その寿命は20年から30年。 迫り来る、太陽光パネルの“大廃棄時代”にどう対応すればいいのでしょうか。 (仙台放送局記者 高垣祐郷) 先月下旬、私は太陽光パネルの廃棄の実態を取材するため、岩手県奥州市にある産業廃棄物の処理工場を訪ねました。 すると、敷地には使用済みの太陽光パネルがぎっしり。 およそ1000枚になるというパネルは、私の身長ほどの高さにまで積み上げられていました。 「これでもだいぶ処分したほうなんですけどね…」 こう話すのは、この会社の取締役、菊地信一さんです。 去年1年間に、会社に運び込まれた太陽光パネルはおよそ3万枚。 その多くは雪の重みなどで破損したものでしたが、な
北海道大学の藤岡正弥助教と岩崎秀博士研究員らは、カゴ状構造をもつナトリウムケイ素化合物からナトリウムを抜く技術を開発した。ナトリウムイオン伝導体と触れさせ、ナトリウムイオン濃度差を作って取り除く。ミリメートルサイズの単結晶からナトリウムを抜けるようになった。カゴ状のケイ素物質は太陽電池や電池の電極などの候補材料として期待されている。 まずナトリウムイオン伝導体に高電圧をかけてナトリウムイオンを動かし、ナトリウムの欠乏層を作る。この欠乏層の上にナトリウムケイ素化合物をのせて加熱するとナトリウムが欠乏層へ移動する。ただ温度を上げるだけではケイ素のカゴの中のナトリウムが抜けなかったが、欠乏層と接触させることでミリメートルサイズの結晶からもナトリウムを抜くことができた。 現在は10%未満のナトリウムが残っている。今後、純粋なカゴ状ケイ素物質を作る。ナトリウムや水素などをわずかに含む物質の特性を評価
期待高まる新技術、太陽光電力を無線に変換し地上送信する実証実験にAFRLが成功。軌道上太陽光発電施設の構築は2025年予定。実現すれば米軍の作戦活動に大きな変化が生まれる。 AFRL KIRTLAND AIR FORCE BASE, N.M. (AFRL) – 米空軍研究本部(AFRL)がノースロップ・グラマンと開発中の宇宙太陽光発電段階的実証研究プロジェクトSpace Solar Power Incremental Demonstrations and Research (SSPIDR)の一部となるアラクネー宇宙機Arachne flight experimentの構成部品でエンドツーエンド実証実験に成功した。 新型構造部品「サンドイッチタイル」の地上実証で太陽光を無線周波数(RF)への変換に成功した。大規模太陽光発電を宇宙空間で行う道が開いた。 AFRLはノースロップ・グラマンに100
ソーラーフロンティアが使い終わった太陽光パネルのリサイクル事業に乗り出す。NEDOと共同でコストや環境負荷を抑えたリサイクル技術の開発に取り組んでおり、必要な許認可を得るなどして2024年度の事業化を目指す。 出光興産の子会社であるソーラーフロンティア(東京都千代田区)は、使い終わった太陽光パネルのリサイクル事業に乗り出す。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と共同でコストや環境負荷を抑えたリサイクル技術の開発に取り組んでおり、2022年度からは宮崎県の工場敷地内のラインでリサイクル処理の実証研究を開始。必要な許認可を得るなどして24年度の事業化を目指す。 NEDOとの共同研究事業の期間は23年度までの4年間で、ソーラーフロンティアの国富工場(宮崎県国富町)で行われている。 竹中勝志PVリサイクル準備室長は「22年度からは(装置を)実装したラインを使って実際に処理をしていく実証研
Innovative Tech: このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米スタンフォード大学の研究チームが開発した「High-specific-power flexible transition metal dichalcogenide solar cells」は、軽量で薄く曲げられる太陽電池だ。これまでのパネル式と比べ、 厚さが6マイクロメートル未満(ポリ袋程度の厚さ)と薄い利点を持つ。それでいて、高いエネルギー変換効率(PCE、power conversion efficiency)を達成した。 製造コストが低く、エネルギー変換効率が妥当であるため、太陽電池の多くにはシリコン(市場の95%)が使われている。しかし、ウェアラブルデバイスや、航空宇宙、電気自動
再生可能エネルギーをむだなく使うため、経済産業省は太陽光の発電量が多い昼間など、供給が増えることが見込まれる時間帯に企業や家庭に電力の使用を促す新たな仕組みをつくる方針です。 省エネ法を改正して電力会社に新たな料金プランの導入なども求めていくことにしています。 再生可能エネルギーは天候によって発電量が左右され、供給が増えすぎるとバランスが崩れるのを避けるため電力会社は電力の受け入れを一時停止する「出力制御」を行うことがあります。 こうしたむだを避けて再生可能エネルギーを有効に活用するため、経済産業省は省エネ法を改正して天気が晴れて太陽光の発電量が多い昼間など、供給が増えることが見込まれる時間帯に企業や家庭に電力の使用を促す新たな仕組みをつくる方針です。 具体的には▽電力会社に対しては発電量が増える時間の電気料金を安くするなど、新たな料金プランの導入を求めます。 ▽また、家電メーカーに対して
あらゆる生き方をスマートに。 ソーラーパネルのクリーンな電気をためて大容量リチウムイオン電池で家まるごとバックアップ。自由自在に、自分らしく。 SMART STAR Lineup 停電時もスマートに。 安心の家まるごとバックアップ (全負荷型)と200V対応。 冷蔵庫やテレビはもちろん、IH調理器、エアコンやエコキュートやエネファームなどの200V機器も使うことができます。オール電化のご家庭も安心です。暑さや寒さが厳しい時期の停電ではエアコンが使えるかどうかは重要なポイントです。 ”全負荷型”の威力、 とくとご覧あれ! 停電時も家中のどの照明もコンセントも使えるので安心 定置用蓄電システムは、特定負荷型と全負荷型に分けることができます。特定負荷型は、分電盤の中で設置時にあらかじめ選択したエリアだけをカバーするものです。 つまり、停電した時には特定のコンセントしか使えません。一方、スマートス
かつては世界シェア52% 太陽光発電産業に数十年以上携わっている人間にとって、馴染みの深いメーカーの製品が業界から消えていくというニュースは悲しくなる。 先月に発表されたソーラーフロンティアのニュースもまさにその1つだ。 さらに、ソーラーフロンティアの撤退は、日本における太陽電池生産産業の著しい弱体化を意味する。 「昔々1990年代、米国は世界の太陽電池生産のリーダーでした。 1997年は、世界の太陽電池出荷量が100MWを超えた最初の年でした。日本では新エネルギー財団(NEF)が住宅用太陽光発電システムへ補助金支援政策を打ち出し、1999年までには、製造業(の拠点)は(米国から)日本にシフトしました」と、太陽光発電市場のリサーチ・コンサルティング会社の米SPVマーケットリサーチ(SPV Market Research) の創立者でチーフ・マーケットリサーチ・アナリストであるポーラ・ミンツ
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