AMD RyzenやApple A4を生んだ天才エンジニアのジム・ケラーが半導体製造企業「Atomic Semi」を立ち上げ
AppleのA4チップやAMDのZenマイクロアーキテクチャなどに関わったアーキテクトのジム・ケラー氏が、独学で半導体製造を研究するサム・ゼルーフ氏と共に新しい半導体製造企業(ファブ)「Atomic Semi」を立ち上げました。 Atomic Semi • building it ourselves https://atomicsemi.com/ Stacking Atoms @atomic_semi https://t.co/SxuKqw1gqB— Jim Keller (@jimkxa) CPUやGPUなどの半導体チップはシリコン(ケイ素)から作られます。実際にどういう過程で半導体チップが作られるのかについては、以下の記事を読むとよくわかります。 たった99秒で「CPUの作り方」がわかるムービー - GIGAZINE もちろん半導体の製造にはシリコンの精製や研磨、紫外線と薬品を使った回
日本半導体産業年代記
以前にこんな日記を投下した半導体業界人の増田です。 https://anond.hatelabo.jp/20200813115920 https://anond.hatelabo.jp/20200813164528 久々に日記を書きたくなったので、今回は方向性を変えて年代記風の記事を投下してみます。 私自身は業界の全盛期である80年代~90年代前半を経験しておらず、当時の状況を記述するのに十分な知識がないため、その時代については省いています。 ということで、私がこの業界に入ることになる少し前の90年代半ばから物語を開始します。 ※工場の呼び名は企業の再編によって変わる事が多々あるので、原則立地で表記している。 1990年代半ばごろ 時代の転換点80年代後半に栄華を極めた日本半導体産業であったが、日米貿易摩擦の影響で一時に比べて勢いを失っていた。 また、韓国企業の台頭により得意分野のDRAM
東芝リストラ策発表 １１００人がソニーへ：朝日新聞デジタル
東芝は２８日、半導体事業のリストラ策を発表した。大分工場（大分市）の画像センサー事業をソニーに売却するとともに、大分工場は岩手東芝エレクトロニクスを統合し、システムＬＳＩ（大規模集積回路）の新会社をつくる。 新会社は２０１６年４月に立ち上げる。規模は約２千人。主に車載向けの半導体を、大分と岩手で生産する方針だ。デジタルカメラやスマートフォンに使われる「ＣＭＯＳセンサー」と呼ばれる半導体の製造部門などをソニーに売却する。 ディスクリート（個別）半導体分野では、１６年３月までに白色ＬＥＤ事業から撤退する。 このリストラに伴い、約９千人いるシステムＬＳＩとディスクリートの従業員のうち、１１００人がソニーに移り、約１２００人が再配置や早期退職優遇制度の対象になる。居住地の変更を伴う異動が多く、再配置についてこられない人も相当数いるとみられる。 リストラにともない、計約２６０億円の費用を削減し、１６
東京エレクトロンとApplied Materialsが経営統合
半導体製造装置メーカーの東京エレクトロンと米Applied Materialsは9月24日、経営統合することで基本合意したと発表した。新設する持ち株会社の傘下に両社が入る形とする。両社の技術やノウハウ、人材を融合し、「デバイス性能や歩留まり、コスト改善を実現する革新的ソリューションを提供する」としている。 持ち株会社はオランダに設立。「対等の立場」で経営統合するため第三国を選び、制度面のインフラが整備されている同国に決めたとしている。経営統合の予定日は未定。東京エレクトロンは上場廃止（東証1部）となり、持ち株会社が外国企業として新規上場する見通し。 統合に当たり、東京エレクトロン株1株に対し持ち株会社株3.25株を、Applied Materials1株に対し持ち株会社株1株を交付する。持ち株会社の取締役会長には東哲郎 東京エレクトロン会長兼社長、CEOにはゲイリー・ディッカーソンAppl
経営不振の「ルネサス」に支援策 NHKニュース
業績不振が続く半導体大手の「ルネサスエレクトロニクス」に対し、官民でつくるファンドの「産業革新機構」と日本の大手メーカーなどが共同で１０００億円を超える規模の出資をして、経営再建を支援する案が検討されていることが分かりました。 ルネサスエレクトロニクスは、大手電機メーカー３社の半導体事業を統合した会社で、自動車などに使われる特定の半導体では世界トップのシェアを持っていますが、震災や円高の影響で業績不振が深刻化し、どう立て直すかが課題となっています。 こうしたなか、官民でつくるファンドである「産業革新機構」のほか、「トヨタ自動車」など国内の大手メーカーが共同で、ルネサスに１０００億円を超える規模の資金を出資する案が検討されていることが分かりました。 今後、産業革新機構が国内外のメーカーに広く投資を募り、今年度内の出資の実現を目指す見込みです。 ルネサスの再建を巡っては、すでに、アメリカの投資
１万人クビ切りNEC、ルネサスに経営危機をバラされる ルネサス融資でNECは破綻寸前？ : SIerブログ
1 ： 白黒(WiMAX)：2012/07/14(土) 10:27:45.95 ID:R6/zGDK90 5月下旬からメディアを騒がせていた、半導体大手・ルネサスエレクトロニクスの再建計画。 このほど大規模リストラの骨子が固まったが、この騒動で思いがけず注目を集めたのが、大株主の 1社であるNECだ。紆余曲折の末、最終的にルネサス支援を決めたが、その経緯と最終的な決定に ついて、市場からは「NEC危機説が再燃しかねない」との声が相次いでいる。 メインバンクからの要求も拒否 「まさかのゼロ回答。債務保証まで拒否するとは。相当、NECは危ないんだなと感じた」 ある大手都銀幹部はこう振り返る。都銀幹部が指す債務保証とは、ルネサスをめぐるものだ。都市銀行が NECに対し、ルネサスへの融資債務保証を求めていた件で、6月14日、NECがこれを完全に拒否していたのだ。 債務保証とは、特定の企業が負担する
エルピーダとは一体何だったのか 半導体の歴史の中で俯瞰してみる | JBpress (ジェイビープレス)
エルピーダの経営破綻から1カ月がたった。半導体業界は別にして、世の中ではエルピーダ倒産など過去の些細な出来事になっているように感じる。もはや週刊誌ネタにもならず、このまま忘れ去られていくのだろうか。 私の中では、いまだにその余韻がくすぶり続けている。経営破綻の発表があった2月27日の週、ほとんど寝ずに6本の原稿を書きまくった狂乱状態からは脱したものの、今なお、「なぜ破綻したのか？」｢なぜ破綻を回避できなかったのか？｣「経産省は何をしていたのか？」「坂本社長がそのまま居座り続けていいのか？」「どうしたら再建できるのか？」など、後から後から、疑問がわいてくる。 本稿では、先月の記事よりいささか冷静になってエルピーダ経営破綻を見直してみたい。特に、半導体の歴史の中で、エルピーダとは一体何だったのかを考えてみたい。 設立から倒産まで、エルピーダの12年間の軌跡 図1に、1999年12月にエルピーダ
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東芝半導体に官民「日本連合」 富士通など参加検討 - 日本経済新聞
【福田昭のセミコン業界最前線】 ルネサスの「明日」はまだ見えない