221年ぶりに周期ゼミの2集団が同時に大量発生、江戸時代以来
セミのなかには、毎年姿を現すものもあれば、一定の周期でしか姿を現さない「周期ゼミ」もいる。2024年の春は、米国の南東部から中西部で、周期ゼミの2つの大きな集団が同時発生する見込みだ。（PHOTOGRAPH BY REBECCA HALE, NAT GEO IMAGE COLLECTION） 2024年の4月下旬から6月にかけて、米国の南東部から中西部で、200年の時を超えて大自然の交響曲が奏でられる。周期ゼミの2つの集団が221年ぶりに同時に姿を現しはじめるのだ。「今年はとても重要な年になるでしょう。神秘的で驚くべき出来事です」と、「虫博士」として知られる米ミズーリ大学のタマラ・リオール氏は言う。（参考記事：「17年ゼミの大発生始まる、動物たちの反応は？」） 221年ぶりなのは、2つの集団の周期がそれぞれ13年と17年だから。前回同時に姿を現したのは1803年のこと。米国大統領はトーマス
イスラエルによるガザ再占領「大きな過ち」 バイデン米大統領
【10月16日 AFP】ジョー・バイデン（Joe Biden）米大統領は15日に放送された番組で、イスラエルがパレスチナ自治区ガザ地区（Gaza Strip）を再占領すれば「大きな過ち」を犯すことになるとの考えを示した。 バイデン氏は、CBSの報道番組「60ミニッツ（60 Minutes）」のインタビューで、米国の同盟国イスラエルによるガザ占領を支持するかとの質問に対し、「それは大きな過ちだと思う」と答えた。 イスラエルは1967年の第3次中東戦争（Six-Day War）でガザを占領したが、2005年に完全撤退。代わりに翌06年には陸海空を封鎖し、07年にイスラム組織ハマス（Hamas）がパレスチナ解放機構（PLO）内の最大組織ファタハ（Fatah）との抗争を経てガザを実効支配するようになると、封鎖を強化した。 バイデン氏は、ハマスが「パレスチナ人全体を代表しているわけではない」としなが
ピーター・ターチン「米国には終焉の時代が訪れ、共和制は衰退する」 | 来るべき暴力的な激動の時代の、予測される結末は…
ピーター・ターチンは1957年、ロシアの都市オブニンスクで生まれた。父はもともと物理学者で、のちに数学者にもなり、さらには反体制運動家にもなった。 ピーターがモスクワ大学の生物学部に在籍していた1977年、ターチン家はソビエト連邦から追放される。一家は米国へ移り住み、ピーターはニューヨーク大学で生物学の勉強を続けた。1985年にはデューク大学より動物学の博士号を授与されている。 1990年代後半、ターチンは奇妙な行動を起こす。新著『終焉の時代』によると、当時ターチンは、動物環境学における「興味深い諸問題」はすでに解決されていると感じていたらしい。彼は専門を歴史学に変更する。 「同じ複雑系科学のアプローチを、過去と現在における人間社会の研究に応用するにはどうしたらよいかを考えるようになりました」 ターチンとその同僚たちは、このアプローチを「クリオダイナミクス」と呼ぶ。彼らは、自分たちが人類の
米国で「リベラルアーツ大学の死」が始まった 英文学も歴史学も資本主義に抗えず | 80校以上が閉鎖または合併の憂き目に
米国でリベラルアーツ大学の衰退が著しい。 つい最近も2月にバージニア州のメリーマウント大学が、英文学や歴史学、哲学、社会学などの専攻をなくすことを決めた。全部で10の専攻が削減されたが、そのほとんどがリベラルアーツだ。 これらの学問は人気がなく、専攻する学生が少ないからだという。講義科目としては残るが、専攻したりその学位を取得したりすることはもうできなくなる。 メリーマウント大学だけではない。 高等教育について報じるメディア「ハイアー・エド・ドライブ」の調べによれば、米国では2016年以降、87校ものリベラルアーツカレッジが閉鎖、あるいは近くの大きな大学に合併された。 死に絶える要因は二つある
ガスコンロの禁止、米国が検討－汚染物質排出に伴う健康被害の指摘
米国消費者製品安全委員会（ＣＰＳＣ）は、室内に有害な大気汚染物質を放出するとしてガスコンロの禁止を検討していることを明らかにした。 ＣＰＳＣは、呼吸器系など健康被害につながり得るガスコンロを発生源とする汚染に対処するための行動をとる計画。ＣＰＳＣのコミッショナー、リチャード・トラムカ氏はインタビューで、「これは隠れた危険だ。全ての選択肢を検討中で、安全にできない製品は禁止されるべきだ」と語った。 天然ガスを利用したガスコンロは全米世帯の約４割で使用されている。アメリカ化学会などのリポートによると、ガスコンロは米環境保護局（ＥＰＡ）と世界保健機関（ＷＨＯ）が安全ではなく呼吸器系の疾患や心臓血管の問題、がんなどの健康状態に関係があるとするレベルで二酸化窒素や一酸化炭素などの大気汚染物質を排出。昨年10月のリポートでは、ガスコンロが排出する酸化窒素ガスは高レベルであることを示す検査結果を踏まえ、
ペロシ氏の訪台めぐる議論は「時代遅れ」 米専門家の懸念：朝日新聞デジタル
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米国内の死因、新型コロナが2年連続で3位 若い世代で上位の傾向：朝日新聞デジタル
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厚切りジェイソン、ツイート全消し 米国株下落で非難殺到か？
タレントの厚切りジェイソンさんが、運営するツイッターの投稿をすべて消したことが話題になっている。22万人あまりのフォロワーを持つ人気アカウントであり、影響力は大きかった。削除の理由は明かされていないが、同氏が推奨してきた米国株投資に逆風が吹いているためではないかと見られる。 厚切りジェイソンさんは2021年末に書籍『ジェイソン流お金の増やし方』を上梓。累計38万部を超えるベストセラーとなっている。書籍内では、「投資先は米国株がおすすめ！」「米国株を推しにするには訳がある」など、米国株投資を推奨している。 一方で、激しいインフレとそれに対峙する米中央銀行に当たるFRBの利上げを背景に、米国株式は激しい下落に見舞われている。直近1カ月で、厚切りジェイソンさんが推奨する米国ETF VTIが12.6%下落（ドル建て）した一方で、日経平均は2.2%の下落にとどまった。 もっとも全米株式に分散して投資
モトローラ、米スマートフォン市場で3位に--Counterpoint調査
米国のスマートフォン販売に関するCounterpoint Researchの最新の調査で、Motorolaが2021年、米国で3位のブランドになったことが分かった。 Counterpointのチャートによると、Motorolaは驚異的な伸びを見せている。2021年末までに市場で10％のシェアを獲得し、Appleとサムスンに次ぐ地位に躍り出た。Appleはシェア58％で、米国スマートフォン市場の首位を維持した。サムスンはAppleに大差をつけられ、22％で2位だった。 3位だったLGが、2021年初頭にスマートフォン市場から撤退すると発表したことも、Motorolaが躍進した要因となっている。 Counterpointによると、Motorolaが展開する300ドル（約3万7000円）未満のスマートフォンが成功したことも大きな要因だ。低価格のスマートフォン提供や、別の通信事業者に簡単に乗り換え
ウクライナ侵攻 背後の情報戦（1） アメリカが見せたインテリジェンスの威力
「まさか」、「ありえない」。 世界の虚を衝いたロシアによるウクライナ侵攻。 世界中が見ている中でいともあっさりと一つの主権国家が蹂躙されていく惨劇を見ながら、得体の知れない胸騒ぎと焦燥感のようなものを感じるのは戦いの壮絶さからだけではない。 明日は我が身だからだ。 ウクライナ侵攻の裏側で繰り広げられていた情報戦についてシリーズでお伝えする。 第1回は、侵攻前夜の動きについて詳報する。 ◆「“王 プーチン”を知らしめる」会議 ―歴史的暴挙への連帯責任 「絶対にNOとは言えない会議」、とでも言えばいいのだろうか。 2月21日のロシア国家安全保障会議の議題は、ウクライナ東部にあるロシア系武装組織が支配する地域「ドネツク人民共和国」と「ルガンスク人民共和国」の独立を承認するかどうか。 世界に向けて配信された会議にはなんとも異様な空気が漂っていた。 一人、ポツンとテーブルに座るプーチン大統領。 その
米国か中国か？日本経済界に踏み絵、対応誤れば「死」：朝日新聞デジタル
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コロナで鮮明になった中国の脅威 「制御する態勢が必要」エマニュエル・トッド氏が指摘 | AERA dot. (アエラドット)
Ｅｍｍａｎｕｅｌ Ｔｏｄｄ／１９５１年生まれ。政治や社会を、家族構造や識字率などを踏まえた独自の視点で分析。ソ連崩壊やトランプ氏当選などを予見。著書に『グローバリズム以後』など （ｃ）朝日新聞社 大野博人（おおの・ひろひと）／１９５５年生まれ。朝日新聞でジャカルタ、パリ、ロンドンの特派員や論説主幹を歴任。コラム「日曜に想う」を執筆した。昨春に退社後は長野県に移住 （ｃ）朝日新聞社 バイデン新政権のスタートを目前に、トランプ氏に攻撃されてきたエリートたちは変わったか。コロナ禍で見えた中国の脅威とは何か。AERA 2021年1月18日号でトッド氏が語った。 【ジャーナリスト 大野博人さんの写真はこちら】 ＊ ＊ ＊ 大野博人：社会の分断が各地で深刻化しています。米国のトランプ氏は国民を統合する指導者の役割を放棄して、分断し続けたように見えました。 エマニュエル・トッド：ちがうと思います。も
ベイエリアは東京より儲かるのか - k0kubun's blog
サンフランシスコベイエリアでのITエンジニアの給料は東京より高いが、税金や物価も高いと言われている *1 。ではどちらに住む方がより多くの金が手元に残るのだろうか。 僕がベイエリアに移住してからちょうど1年が経ったので、僕が東京とベイエリアそれぞれにいた頃の出費やタイトルでどのくらい家の収支に差が出るのかということをまとめてみる。なお、この記事を書いている時点で 105.60 円/ドル なので、ドル円の変換をする際はこのレートを用いる *2 。 収入 基本給 ベイエリア 東京 $153,600 913万円 GitLabは同社の世界各地での待遇計算基準を 公開 しており、地域間の差異を公平に計算するには割とよくできたベンチマークなのでここの年収をそのまま使う。計算に使われる location_factors.yml では、日本の給与はサンフランシスコの 56.3% になっている。 Calcu
沈むNY「まるで80年代」 感染収まったのに人戻らず：朝日新聞デジタル
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米トランプ政権、中国を5つの分野で締め出す「Clean Network」立ち上げ
米国務長官のマイク・ポンペオ氏は8月5日（現地時間）、「中国共産党などの悪意ある攻撃者から国民と米企業を守るトランプ政権の包括的なアプローチ」、「Clean Network」プログラムの立ち上げを発表した。 プログラムは、「米国の重要な電気通信および技術インフラを保護するため」の以下の5つの取り組みで構成される。 Clean Carrier：中国の通信キャリアを米国の通信ネットワークに接続させない。既に米連邦通信委員会（FCC）にChina Telecomを含む中国4社への米中間のサービス提供の認可取り消しを要請した Clean Store：米モバイルアプリストア（米GoogleのGoogle Play Storeや米AppleのApp Storeを指す）からのTikTokやWeChatなど中国製アプリの排除 Clean Apps：Huaweiなどの中国メーカー製スマートフォンへの米国製の
「感染が米国の世紀終わらせた」 対応、対照的な米中：朝日新聞デジタル
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「日本化」におびえる米国 金融政策は手詰まりなのか：朝日新聞デジタル
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プーチン氏「米が核兵器使用の前例」、日本への原爆投下に言及
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iPhone、自分で電池交換可能に 「修理する権利」配慮 - 日本経済新聞
