これからのエンジン開発、どうなる？
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。 別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30％程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。 これは今のバッテリーと急速充電器では、80％までしか充電できないからだ。100％まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でな
SDVで「ニッポン出遅れ」論が意味すること
「EV出遅れ」「OTA出遅れ」「自動運転出遅れ」「水平分業出遅れ」などなどに続き、このところ静かなブームとなりつつあるのが、日本の「SDV出遅れ」論だ。何としてでもニッポン出遅れの材料を探し続けるその熱意には感服至極である。 要するに、SDVに出遅れた日本の自動車メーカーが、絶望的な窮地に陥（おちい）ると言わんばかりのことを記事にする媒体が現れて、新たなトレンドになりそうな気配がしているのだ。その一連の流れが筆者的には全く腑（ふ）に落ちないのである。 そもそも今までと比べてSDV出遅れ論がちょっと弱いのは、破壊的イノベーションとの結びつきが直感的にイメージしにくいという点にある。EV出遅れの時はスマホとガラケーをうまいこと当てはめて説明してきたわけだが、今回は話が難しすぎてそうそう簡単にはいかない。 しかも、そのSDVができるとクルマはどう進化するのかをきちんと定義して説明できる人がいない
中国でガソリン車工場が〝ゾンビ化〟する懸念 世界最大EV生産国が直面する窮地（The News Lens Japan） - Yahoo!ニュース
欧米諸国では、中国からの電気自動車（EV）輸入の急増がもたらす安全保障や経済的リスクへの懸念が高まっているが、中国の習近平政権にとって、国内での急速なEV産業の台頭は別の問題を生み出している。それは、ガソリン自動車の衰退にどう対処するかというものだ。 中国の自動車産業は販売、生産、輸出の台数において世界最大となっている。上海のコンサルティング会社オートモビリティによると、中国の2023年の自動車生産台数は、過去最高だった2017年の2890万台を上回る3010万台という記録的な数字となった。これは米国の約3倍にあたる。 だが、現在では国内乗用車販売の30％以上を占める中国のEV産業の急成長により、非EV車の販売が激減しているという事実が陰に隠れている。中国は昨年、国内市場向けに内燃機関を搭載した自動車を1770万台生産したが、これは17年の2830万台から37％の大幅減となった。
冬の電気自動車の遠出は本当に厳しい。航続距離も減るし、とにかく充電スピードが落ちます - 勝間和代が徹底的にマニアックな話をアップするブログ
電気自動車のアリアで東海地方から関西地方に向けてぐるっと遠出をしました。4泊5日の旅です。 連合三田会（慶應の同窓会組織。定期的に寄付を募っていて、寄付者の中からたまになにかが当たる）の抽選で当たった1泊2日のホテルのディナー付きの券を使うために豊橋に行ったり、友人が取ってくれたなかなか予約の取れないお店の食事をするために京都に行くためです。 まあ、別に新幹線で行ってもいいし、どうしても車で行きたいのであればガソリン車で行っても良かったのですが、まぁ、時間に余裕もあるし、面白いからアリアで行ってみようと思いました。 そうしたらまあ、思いのほか厳しかったです。まず、航続距離が気温が高い時期の大体7割ぐらいに落ちます。1kWhあたり、普通の時期であれば5キロから6キロぐらい走るのですが、気温が1桁台の前半になったぐらいでだいたい4キロぐらいしか走りません。 なのでアリアの場合満充電ですと、だい
米国で最も環境にやさしい車は「トヨタ・プリウス・プライム」だった？ | EVをおさえてランキングで首位に
最もグリーンな「プリウス・プライム」 米国エネルギー効率経済評議会（ACEEE）が、2024年の「グリーナー・カーズ」という環境にやさしい車の評価報告を発表したと米紙「ワシントン・ポスト」が報じた。そのランキングで米国で最も環境にやさしい車とされたのは、なんとプラグインハイブリッド車（PHEV）であるトヨタのプリウス・プライムSEだった。 同調査では、電気自動車（EV）を含め、米国で2024年に販売される1200台の自動車が評価対象となった。二酸化炭素（CO2）排出量の算出にあたっては、走行中だけでなく、自動車とバッテリーの製造に伴う排出量も加味された。また、窒素酸化物、一酸化炭素、粒子状物質など、CO2以外の汚染物質の影響も分析されている。 プリウス・プライムが高く評価されたのは、その効率の良さだ。搭載されているバッテリーは小さく、製造に必要となるレアメタルの量も、排出するCO2量も汚染
ハイブリッドが当面の“現実解”である理由 勝者はトヨタだけではない
欧州や米国でEVシフトに急ブレーキがかかっている。着実に販売台数は増えているが、とても2030年、35年に完全にEVだけにするのは無理であることに、行政も自動車メーカーも気付いたのだ。 いや自動車メーカーはとっくに気付いていながら、ユーザーの購入意欲をあおるために利用していた節もある。環境への意識の高さをアピールする道具として利用していた欧州メーカーもありそうだ。 実際、EVが環境にいいクルマであるという根拠は薄い。排ガスを出さないのは事実だが、CO2を出さないゼロエミッションだというのは走行中という限られた領域だけだ。再生可能エネルギーなら電力もCO2フリーだと言われるが、ソーラーパネルも風力発電も設置して発電するまでにCO2をたくさん出す。 また充電を短時間に済ませられる急速充電は、バッテリーの劣化を招くだけでなく、電力も無駄にする。いくら電導率の高いケーブルを使っても、大電流を流せば
EV減速の中でもっとも注意すべき政策
EVシフトの減速を示すニュースが次々に発表されている。BMW、GM、フォード、テスラ、リビアン、アップルなど、多くの会社が先行きの見込みをマイナス修正。計画の先延ばしや中止など、現実に応じた修正を余儀なくされている。 ただし、こうなるのはずっと前から分かっていたことで、ようやく世間が悪夢から覚めたということになるだろう。「後出しで言うな」という人が出てきそうなので、本連載の過去記事を遡（さかのぼ）ってみた。まあ本人もいったい何時からマルチパスウェイの記事を書き始めたのかよく覚えていないので、一度おさらいしてみたかったのもある。 BEVシフトが限定的であることを最初に明確に書いたのは7年前、2017年5月の「日本車はガラケーと同じ末路をたどるのか？」だ。 そしてエンジンはなくならないという主張が同じ年の7月にある。「電動化に向かう時代のエンジン技術」という記事だ。 現在の流れに至る原因が欧州
車の自動ブレーキを試そうとして止まれず…友人2人をはねた67歳男を逮捕 兵庫・神河町
車の自動ブレーキの性能を試そうとして友人をはねたとして、兵庫県警福崎署は１４日、自動車運転処罰法違反（過失傷害）の疑いで、神河町のアルバイトの男（６７）を現行犯逮捕した。調べに対し「自動ブレーキが利かなかった」と容疑を認めているという。 逮捕容疑は同日午前１１時４０分ごろ、同町東柏尾の飲食店駐車場で軽乗用車を運転し、車の後方に立っていた７５歳と７０歳の男性２人をはねた疑い。７５歳の男性は頭の骨を折るなどの重傷。７０歳の男性も頭を打つなどの軽傷を負った。 同署によると、３人は友人同士で、男は自分の車に自動ブレーキの機能があることを男性２人に説明。２人を車の後方に立たせて動かしたところ、手前で停止しなかったという。 同署は詳しい経緯を調べている。
「富士山より感動した」車好きの聖地に外国人客が殺到、危険行為も：朝日新聞デジタル
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｢ハイブリッド車｣やけに復活している2つの理由
テスラをはじめとする電気自動車（EV）が、先進のテクノロジーとガソリンを使わない未来への期待で自動車購入者を魅了する中、ハイブリッド車は過去のものになったと思われ始めていた。ハイブリッド車の旗手であるトヨタ「プリウス」の販売台数は、過去10年間で85%も減った。 ところが今では、EV販売の伸び悩みからゼネラルモーターズ（GM）やフォード・モーター、フォルクスワーゲンはEVで掲げた野心的な目標を下方修正するようになっている。 EVでなくハイブリッドが支持される理由 そうした中でも、ハイブリッド車の販売は堅調で、EVが2023年に直面した厳しい現実が今も続いていることが明白になってきた。アメリカ人の多くは電動化を大いに歓迎しているが、完全に電動化されたEV（フルEV）を受け入れる準備はまだ整っていない、という現実だ。 調査会社コックス・オートモーティブで産業分析の責任者を務めるステファニー・バ
トヨタ会長、ＥＶの市場シェアは最大で３割どまり－残りはＨＶなどに
電気自動車（ＥＶ）の市場シェアは最大でも３割、残りはハイブリッド車（ＨＶ）などになる。ＥＶへの一点張り戦略に長らく懐疑的な見方を示してきたトヨタ自動車の豊田章男会長がそんな予測を示した。 トヨタの自社メディア「トヨタイムズ」によると、豊田氏は企業経営者や役員に向けて今月行った講演での質疑応答で「いくらＢＥＶが進んだとしても、市場のシェアの３割だと思う」と語った。残りの７割はＨＶや燃料電池車、水素エンジン車などになるとし、「エンジン車は必ず残ると思う」と続けたという。 豊田氏が新車販売と保有車のどちらに占めるＥＶの市場シェアを念頭に置いた発言だったかは明らかではない。ブルームバーグＮＥＦによると、2040年に世界乗用車販売の75％、保有車の44％がＥＶになると予測されている。
凍てつく寒さで死んだテスラ車の墓場と化した充電ステーション : カラパイア
先進的な運転支援システムであるオートパイロットを搭載し、未来を先取りするテスラのEV（電気自動車）ドライバーも、凍てつく冬は充電に苦労することになりそうだ。 先日厳しい寒さに見舞われたアメリカのイリノイ州で、テスラの充電ステーションで途方にくれるドライバーと走行不能なテスラ車の光景がメディアで取り沙汰されている。 そこには充電してもいっこうに充電できないテスラ車のみならず、充電をあきらめてドライバーに放棄されたテスラ車までもが集結しており、さながら「死んだ」テスラ車の墓場と化していたのだ。
ダイハツ、現行車のほぼすべてで不正 国内外の全車種を出荷停止へ：朝日新聞デジタル
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アメリカの消費者はEVよりもハイブリッド車を求めている
Nora Naughton,Alexa St. John ［原文］ （翻訳：仲田文子、編集：井上俊彦） Nov. 05, 2023, 08:00 AM テクノロジー 136,335 2023年後半の今、電気自動車（EV）の未来に良い兆候はまったく見当たらない。 EVの窮地について、自動車メーカーもついに気づき始めた。 業界の専門家や関係者は、ハイブリッドに焦点を当てる必要があると指摘する。 自動車メーカーが最新の電気自動車（EV）の需要を喚起しようと必死になる一方で、消費者は妥協案としてのハイブリッド車を求めている。 アメリカの消費者は、追加料金を支払ってでも利便性を高めようとする傾向がある。Uber、DoorDash、InstaCartといったアプリの成功からもそれは明らかだ。自動車業界では、同じ理屈がハイブリッド車にも当てはまる。ハイブリッド車が、EV完全普及へ向けて利便性の高い橋渡し
非現実的な規制で庶民のアシが消滅する
自動車にはかつて「車格」というクラス分けがあった。現在ではめったに聞かない。変わってここ20年ほど、かつての車格を表す時には主に「セグメント」という単語を使う。 30年ほど前、自動車メーカー各社はそれぞれの製品名を分類に使っていた。トヨタは「カローラ・クラス」、日産は「サニー・クラス」、ホンダは「シビック・クラス」、マツダは「ファミリア・クラス」という具合だ。同じものを示す名前が会社によって違うので分かりにくい。 各社の競合する車種名が分類されて頭に入っているクルマに詳しい人にはそれでも良いが、知らなければどれとどれが同クラスか分からない。ちなみに、ここに挙げた各車は、Cセグメントカーである。 「いつかはクラウン」の時代、メーカー側は、出世魚のように顧客を育てていくためにカローラの客かコロナの客か、クラウンの客かが大事だったのだろう。しかし買う客の側に立ってみれば、実際に比較するのは価格や
ガソリン価格高騰を受け、声明を発表 “自動車ユーザーの暮らしを守るためにも「当分の間税率の廃止」・「Tax on Taxの解消」を！
個人の方 ロードサービス ロードサービスTOP JAFを呼ぶ JAFを呼ぶ ウェブサイトで呼ぶ 電話で呼ぶ アプリで呼ぶ FAXで呼ぶ ロードサービス内容 ロードサービス内容 料金を調べる 対象車種 バイクのロードサービス タイヤ貸し出しサービス ロードサービスご利用時確認事項 ロードサービスご利用時確認事項 ロードサービス利用約款 よくあるロードサービス出勤理由 自動車保険のロードサービスとの違い 自動車保険のロードサービスとの違い 自動車保険加入者への優遇サービス 各損害保険会社のJAF会員優遇サービス内容 有償運送許可のための研修 クルマの悩みや疑問を解決する クルマの悩みや疑問を解決する クルマのトラブル診断 クルマなんでも質問箱 入会・継続・各種手続き 入会・継続・各種手続きTOP 入会メリット・費用について 入会メリット・費用について 個人会員について 家族会員について 手続き
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