「病気を公開しながら、音楽を作っていく」――サカナクション・山口一郎、うつ病との闘い #病とともに（Yahoo!ニュース オリジナル 特集）
今年1月、サカナクションのボーカル・山口一郎は、千秋楽を迎えたソロライブツアーのステージ上で自身がうつ病だと公表した。不調に気付いたのは2年ほど前。朝から晩までベッドから出られず、ライブも中止し、不安と焦りでいっぱいになった。以来、一進一退を繰り返す体調と向き合う日々を過ごし、「ようやくここまで回復した」と取材に応えた。闘病の経過、周囲の支え、病と生きる現在を語る。（取材・文：内田正樹／撮影：後藤武浩／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部） 「最初は3カ月ぐらいですぐによくなると勝手に考えていた。でも3カ月が6カ月と延びて、1年を過ぎたあたりで、『これは一生付き合っていくのかもしれない』と思いました」 山口一郎（43）が自身の不調に気付いたのは2022年5月。サカナクション15周年の配信ライブを終えた頃だった。 「コロナ禍以降もアクセル全開でがんばっていて、その頃の僕はラジオのレギ
加熱式たばこ増税に異論噴出 たばこメーカー「世界的な動きと逆行する」
防衛費強化の財源確保策として、たばこ税のうち加熱式たばこの税負担を紙巻きと同じ水準に引き上げる政府案に異論が噴出している。加熱式は、タバコ葉を直接火で燃やさないため火災や副流煙の心配が少なく、紙巻きに比べて健康リスクも低いとされる。メリットの多さから販売数量を急速に伸ばしてきただけに、たばこメーカーなどからは、普及にブレーキがかかりかねないと懸念も広がる。 紙巻きより発がん性物質少ない 加熱式たばこは、タバコの葉を電気で加熱し、その蒸気を吸う。紙巻きと同様に蒸気にはニコチンが含まれているが、発がん性物質などの有害物質は、紙巻きに比べ少ないとされる。 得られるメリットの多さから、近年は紙巻きから加熱式にシフトする愛煙者の動きも広がった。日本たばこ協会が11月30日に発表した4～9月の国内の加熱式たばこの販売数量は、前年同期比11％増の285億本。紙巻きが4％減の457億本に減少する一方で2ケ
加熱式たばこ、世界最大市場は日本 大手が見据える紙巻きの終わり：朝日新聞デジタル
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山口香JOC理事「今回の五輪は危険でアンフェア（不公平）なものになる」
＜JOC（日本オリンピック委員会）理事だが、東京五輪の開催を危惧する山口香氏。なぜ政府は国民の不安や反対に応えないのか。今回の五輪、そして今後の五輪にどのような懸念があるか。単独取材に答えた＞ 東京五輪の開会式（7月23日）まで50日を切ったが、新型コロナウイルスの感染が収まらない中での大会開催には、多くの国民が不安や反対の声を上げている。 しかし日本政府や東京五輪・パラリンピック大会組織委員会はひたすら「安心・安全」を繰り返すばかりで、人々の疑問に答えているとはいいにくい。 そんな状況を危惧する1人が、柔道の五輪メダリストで現在は筑波大学教授を務める山口香JOC（日本オリンピック委員会）理事だ。 「五輪は開催されると思うが、今回の五輪は『安全ではなく危険です』から入ったほうがいいと思う」と話す山口氏に、仏リベラシオン紙東京特派員の西村カリンが話を聞いた（＊回答はJOC理事ではなく、個人と
ストロング系チューハイ裏話。国のいじめに酒造メーカーブチ切れ - まぐまぐニュース！
最近、コンビニやスーパーのお酒コーナーの棚には、「ストロング系」チューハイがズラリと並んでいますが、その裏には意外な理由があるようです。今回の無料メルマガ『アリエナイ科学メルマ』では著者で科学者のくられさんが、この度数が高いアルコール飲料について、背景にあるいびつな酒税体系、極端な低原価とその理由、過激な売り方を紹介するとともに、健康被害の懸念など問題点も指摘しています。 ストロング系チューハイという突然変異のミュータント この前Twitterでストロング系チューハイがミュータントという話をしたのですが、今回はその理屈をちょっと掘り下げてみましょう。 日本という国はわけのわからない税金が各所にちりばめられており、見た目は低くても実質、世界各国の中では相当な重税大国です。そして年々税制が複雑化して税金がじわじわ上がって生活が苦しくなっているのは皆さんもご存じの通りです。 例えば、ビール1本、
五輪に向けた禁煙規制を邪魔する喫煙者の"思い上がり"【勝部元気のウェブ時評】 - エキサイトニュース
オリンピック開催に向けて日本でもようやく屋内全面禁煙の実施が検討されています。世界各国で公共空間における全面的な禁煙が法制化されているにもかかわらず、日本は飛行機内を除いて全く規制の対象となっておらず、努力義務に留められているというのが現状（参照：厚生労働省eヘルスネット ）であり、一刻も早い規制の整備が必要です。 とりわけ、我が国では受動喫煙が原因で年間15,000人が死亡しており、受動喫煙対策は最も急務だと思います。2016年8月には、国立がん研究センターが日本人を対象とした受動喫煙による肺がんのリスク評価をこれまでの「ほぼ確実」から「確実」に引き上げたことからも、もはや議論の余地は無く、一刻も早く世界標準と同様の規制を定める必要があるでしょう。 ただし、制度改正の段階で様々な反対意見や慎重な意見が出てくるでしょう。骨抜きにしようという圧力もかなり強いはずです。そこで今回は、いかに日本
デンマークで脂肪税導入、バターや牛乳、精肉も対象に
2011年10月から、デンマークで脂肪に対して課税する「脂肪税」というかなり風変わりな課税制度が導入されました。 BBC News - Denmark introduces world's first food fat tax 世界初の「肥満税」がデンマークで施行 | YUCASEE MEDIA（ゆかしメディア） | 最上級を刺激する総合情報サイト | 1 デンマーク、バターなどに「脂肪税」 健康増進狙う ：日本経済新聞 デンマークで“脂肪税”導入 NHKニュース 「脂肪税」はバターやチーズ、牛乳などの乳製品や肉類、食用油、そして加工食品など、飽和脂肪酸が2.3％以上含まれる食品に対して、飽和脂肪酸1kg当たり16クローネ（約220円）の税金を徴収するというもの。課税対象品目は自国生産品のほか、海外から輸入された食品も含むとしています。 英語では「Fat tax」と表記されるため、日本の
「炭酸飲料税」導入に前向き 米オバマ大統領 - MSN産経ニュース
スーパーの棚に並ぶ炭酸飲料製品。オバマ米大統領は財源確保と国民の健康のため「炭酸飲料税」に前向きな姿勢を示している（ブルームバーグ） オバマ米大統領は議会で審議中の医療保険改革の財源確保に向け、糖分の入った炭酸飲料などに対する課税検討に前向きな姿勢を示した。 大統領は来週発売の雑誌「メンズ・ヘルス」のインタビューで「課税は追求すべき考えだと思っている。子供たちは明らかに炭酸飲料を飲み過ぎている」と語った。 医療保険改革にかかるコストは向こう１０年で最大１兆ドル（約９２兆円）と見積もられ、関連法案を作成している議員らは糖分を含む炭酸飲料を対象とする新税導入を検討してきた。 オバマ大統領は課税提案に一部議員が反対しているものの、炭酸飲料の消費減少に寄与する課税は医療コストを抑えるために役立つとし「肥満に関してこれまで実施されたすべての調査が、炭酸飲料消費と肥満の高い相関関係を示している」と語っ
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