200A：NF・日経半導体ETF | 東証マネ部！
半導体市場と日本企業 2030年には1兆ドル規模に!?世界の半導体市場 世界の半導体市場は拡大を続けており、今後AI（人口知能）、IoT、自動運転車などの技術革新に伴い、2030年には１兆ドルを超える市場への成長が期待されています。 半導体市場規模の推移（1990年～2030年） ※2025年以降はASMLの予想。 （出所） アプライドマテリアルズ、WSTSおよびSIA（1990年~2019年）、ASML(2020年以降)のデータに基づき野村アセットマネジメント作成 日本政府は半導体産業を積極的に支援 1980年代トップシェアを誇った日本の半導体産業は、2019年には10％程度まで落ち込みました。日本政府は2030年までの半導体産業の復活への３つのステップを掲げています。 日本の半導体産業復活の３ステップ （出所）経済産業省（https://www.meti.go.jp）「半導体・デジタル
【成田悠輔と考える金融大国への道】新NISAのオルカン一択に警鐘／金融教育を義務教育に入れよ／投資で得られる所得格差は先進国最大／成田悠輔のポートフォリオ／正しい投資の学び方【日本再興ラストチャンス】
【Sponsored by 経済同友会】http://www.doyukai.or.jp/ ▼アプリでは広告なし、バックグラウンド再生が可能（無料） https://app.adjust.com/1aock38q ▼収録場所 有楽町SAAI（https://yurakucho-saai.com） ＜目次＞ 00:00 ダイジェスト 00:44 個人資産の使い道 09:42 新NISAのオルカン一択に警鐘 17:52 正しい投資の学び方 30:04 次回予告 この動画の前後編はこちらです 前編（この動画）：https://youtu.be/Mtxte19dz_I 後編（3/30 20時公開）：https://youtu.be/yAHqQX7xFkg ＜ホスト＞ 成田悠輔｜経済学者 ＜ゲスト＞ 辻 庸介｜マネーフォワード CEO 1976年大阪生まれ。2001年に京都大学卒業後、ソ
ゴールドマンは間違っている！ 米メディアが選ぶ日本企業「七人の侍」 | トヨタ、三菱商事、東京エレクトロン、スバルなど
ゴールドマンにもの申す！ 人呼んで、「七人の侍」。2月下旬にゴールドマン・サックス証券のアナリストたちが発表したタイムリーなレポートが東京で話題となっている。 それはアメリカの株式市場を支配する7銘柄を示す「マグニフィセント・セブン」（映画『荒野の七人』の原題）の日本版ともいうべき、日本国内の有力銘柄を示すものだった。 ゴールドマン・サックスが一流銘柄をふるいにかけた結果、残ったのは以下である。 トヨタ自動車、スバル、三菱商事。これに加え、SCREENホールディングス、アドバンテスト、ディスコ、東京エレクトロンの4つの半導体企業である。 個人的には半信半疑の内容だ。スバル？ ホントに？ 本家「マグニフィセント・セブン」は、ただ有力銘柄をまとめただけの用語ではない。バンク・オブ・アメリカのアナリスト、マイケル・ハートネット発案のこの用語が人に知れ渡ったのは、これらの銘柄の成績が良いというだけ
159A：NF・JPXプライム150 ETF | 東証マネ部！
新しいETFの特徴 NF・JPXプライム150 ETFの特徴 ✓ 日本を代表する「稼ぐ力のある150社」に投資 東証プライム市場の時価総額上位500社の中から、日本を代表する稼ぐ力のある150社に投資します。時価総額1兆円以上の企業が中心で、日本の株式市場の約50％をカバーしています。 ✓ 指数の銘柄選定基準は「収益性」と「将来性」 稼ぐ力は、エクイティ・スプレッドでみる「収益性」とPBRでみる「将来性」で測定されます。 ✓ S＆P500に匹敵するグローバル水準の日本株指数に連動 PBR、ROE、成長率は、S＆P500など欧米の主要指数と比較してもそん色ない水準です。TOPIXと比較すると、大型グロース株の特性を持ちます。 連動する指数の特徴 なぜ今、JPXプライム150指数なのか 理由１：日本を代表する稼ぐ力を持つ150社を見える化 ●東証は、プライム市場の約半数の企業が、PBR（株価純
ＭＳＣＩ、中国企業66社を指数から除外－最新の四半期見直しで
ＭＳＣＩは、市場の混乱に伴い中国株式市場の時価総額が大幅に減少していることを受け、世界的なベンチマークの組入銘柄から数十社の中国企業を除外する。 最新の四半期見直しではＭＳＣＩ中国指数から66社が除外された。これは少なくとも２年ぶりの多さとなる。変更は２月29日の取引終了時点で実施、ＭＳＣＩ・ＡＣＷＩ指数にも反映される。除外された企業には不動産関連の金地（集団）や緑城中国のほか、中国南方航空、平安健康医療科技（平安好医生）も含まれている。 インデックスファンドはこうした銘柄をポートフォリオから外す必要があり、既に打撃を受けている中国市場にとってはさらなるリスクとなる。 中国不動産セクターの問題や低迷する消費への懸念から、世界のポートフォリオにおける中国のウエートは落ち込んでいる。その一方でインドなどの台頭が目覚ましい。中国・香港株式市場に対する悲観的な見方が根強いことを示すように、一連の支
【トップインタビュー】ついに登場！日本初のJPXプライム150連動型ETF 「iFreeETF JPXプライム150」 | 東証マネ部！
トップ新着記事【トップインタビュー】ついに登場！日本初のJPXプライム150連動型ETF 「iFreeETF JPXプライム150」 2024年1月24日、日本初のJPXプライム150指数（配当込み、以下略）への連動を目指すETFとして「iFreeETF JPXプライム150」（銘柄コード：2017）が上場し、上場セレモニーが行われました。当ETFの上場にはどんな背景や想いがあったのか、大和アセットマネジメントの小松幹太社長とＪＰＸ総研の宮原社長に、上場セレモニー当日にお話を伺ってきました。 ETF組成への思い ―本日は上場おめでとうございます。まずは小松社長にお話をお伺いしたいのですが、JPXプライム150指数に連動する初のETF「iFreeETF JPXプライム150」の商品化にはどういった想いがあったのでしょうか？ 小松社長： 資本効率改善に向けた日本企業の改革の進展と成長性への期待
【新規設定】Tracers 日経平均高配当株50インデックス（奇数月分配型）
Tracers 日経平均高配当株50インデックス（奇数月分配型）は、極めて低コストで国内の高配当株に投資できるインデックスファンドです。 連動対象 「日経平均高配当株50指数（トータルリターン）」の動きに連動する投資成果を目指します。 この指数は、日経平均株価の構成銘柄のうち予想配当利回りの高い50銘柄から構成される株価指数です。 日経平均高配当株50指数について 日経平均高配当株50指数は、日経平均株価の構成銘柄のうち予想配当利回りの高い、原則50銘柄から構成される、配当利回りウエート方式の株価指数です。予想配当利回りだけでなく、流動性（売買代金）なども考慮した上で、指数算出上の構成銘柄のウエートが決定されます。 構成銘柄の定期見直しは、毎年6月末に実施されます。なお、各銘柄のウエートは、指数構成銘柄全体の5％以内に収まるように調整されます。 年6回、奇数月に決算 奇数月の各30日（休業
2017：iFreeETF JPXプライム150 | 東証マネ部！
新しいETF組成の思い 大和アセットでは、「投資（investment）を、もっと自由（Free）に」の思いを込めて、新たにiFreeというブランドの下、ETFを組成しております。 今回ご紹介する「iFreeETF JPXプライム150」は、日本を代表する「稼ぐ力」を持つ価値創造企業で構成される株価指数「JPXプライム150指数」に連動する初の金融商品です。 市場再編が進み、企業価値向上に向けた取り組みが本格化するなど、日本の株式市場が歴史的な転換点を迎える中、投資家の期待を上回る利益を稼ぎ、将来性を評価されている日本トップ企業のダイナミズムが凝縮された新たな株価指数として登場した「JPXプライム150指数」は、欧米の代表的な株価指数に匹敵する稼ぐ力を持つ企業が名を連ね、グローバル水準のクオリティが期待できます。 当ETFは、中長期的な資産形成の新たな選択肢として、日本の株式市場ひいては日
2013：iシェアーズ 米国高配当株 ETF／2014：iシェアーズ 米国連続増配株 ETF | 東証マネ部！
新しいETF組成の思い 東証に上場している米国株ETFは5,000億円まで拡大しており、資産形成における中核資産としての米国株エクスポージャーはそろいつつあります。そうした中で、より米国株の配当に着目したETFを上場したいと考え、本ETF２本の組成に至りました。 具体的には、個人のお客様からも人気の高配当株式に着目し、相対的に配当利回りの高い銘柄に投資する商品と、連続的に増配している銘柄に投資する商品の2本をご提供いたします。いずれのETFの連動指数も、配当水準に着目した、優良企業を投資対象としており、NISA成長投資枠での長期投資※の活用など、お客様のニーズに合わせてお使いいただけます。 ※新NISA成長投資枠対象商品として届出予定 新しいETFの特徴 両ETFは、モーニングスター社による企業のクオリティ基準を満たした銘柄の中から高配当株 ETFは予想配当利回りが高い上位75銘柄を、連続
2023年7月、ETF受益者が130万人を突破！～ETF受益者調査とは何かをわかりやすく解説～ | 東証マネ部！
2023年11月27日、東京証券取引所は2023年版のETF受益者情報調査結果を公表しました。これによると、ETF（上場投資信託）・ETN（上場投資証券）の受益者（投資家）が初めて130万人を突破。何やらすごそうですが、そもそも受益者調査って何？どんなことがわかるの？今年の注目ポイントは？等々、簡単にご紹介します！ そもそもETF受益者情報調査とは？ ETF 受益者情報調査（以下、「本調査」）は、ETF・ETNの保有状況を明らかにするために全国の証券取引所が共同で実施・公表しているものです。「受益者」という言葉になじみがない方も多いと思うのですが、細かい話をすると、ETFやETNの法律上の位置づけが「受益証券」のため、それら受益証券を持っている人を「受益者」と呼んでいます。投資家、保有者と意味合いは同じです。 本調査は2012年7月から毎年公表しており、今年の調査対象は、2023年7月末時
野村アセットのアクティブETFのレビュー(2083NF日本成長株アクティブ、2084NF日本高配当株アクティブ)
運用の特徴商品説明によると 「高ROEを維持できる『優良企業』への⾧期投資を中心に、ROE改善を期待できる『変身企業』に機動的に投資することで、株価の上昇をとらえるETF」。 運用プロセスによると「優良企業」は同社の成長銘柄委員会(※)の決定、すなわちリサーチアナリストや運用チームの集合知に基づく選定であり、「変身企業」はより運用チーム・運用担当者のボトムアップ色が強い銘柄選択と見られる。 ※推測だが成長銘柄委員会というのはCIO・株式ヘッド以下グロース株運用チームとセクターアナリストで構成する月次レビューのようなものだと思う。月次レビューよりも〇〇委員会と書く方が外向けのRFPで見栄えがいい。 出所：2083 NF・日本成長株アクティブETF 商品概要 保有銘柄上位上場時(9月6日基準)のPCF情報における組入ウェイト上位10銘柄は以下の通り。 上場時の銘柄数は61銘柄で上位10銘柄で全
NF・日本成長株アクティブETF、NF・日本高配当株アクティブETF上場 | NEXT FUNDS
2023年8月21日時点 ※1参考指標とは、ファンドの運用成果の比較対象（目安）とする指標です。 ※2 類似戦略の運用実績やバックテストなどに基づき算出した数値です。 （出所）野村アセットマネジメント NF・日本成長株アクティブETF（2083）どんなETF？高ROEを維持できる「優良企業」への長期投資を中心に、ROE改善を期待できる「変身企業」に機動的に投資することで、株価の上昇をとらえるETF。 ✓なぜ高水準のROEが良いのか ROE（自己資本利益率）は投資家が投下した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げているかを表します。高水準のROEを持つ企業は、効率よくお金を稼いでいるということであり、つまり「稼ぐ力」がある企業だと言えます。 「優良企業」と「変身企業」のイメージ図 ※上記は、ファンドの銘柄選定の切り口について単純化したイメージ図であり、全てを説明しているものではありません。
2085：MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信 | 東証マネ部！
新しいETF組成の思い いよいよ東証でも「アクティブ運用型ETF（以下「アクティブETF」）」が解禁となりました！ MAXISでは第一弾として高配当（予想配当利回りが高い、以下同じ）の日本株を投資対象とする「MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信（銘柄コード：2085）」を新規上場します。「アクティブETF」とは、連動対象となる株価指数等の指標を設けず、ファンドマネジャーによる柔軟なアクティブ運用が可能なETFです。 従来のインデックス型ETFでは指数に対する先回り売買の影響を受けパフォーマンスが劣化してしまうなど問題点も指摘されています。「アクティブETF」では、こうした問題点を克服できると考えられます。 （銘柄コード：2085）では、流動性を勘案した運用を行い、中長期的な値上がり益の獲得および配当収益の確保をめざします。 高配当日本株へ投資される際には、ぜひ（銘柄コード：2085）の
金融庁の金融税制調整官が語った「新しいNISA」誕生の裏側 | 東証マネ部！
個人投資家や金融のプロが集い、さまざまな情報を発信するイベント「インデックス投資ナイト2023」が2023年7月8日に開催された。 投資家から投資家への情報発信イベント「インデックス投資ナイト2023」に潜入！ 3つのセクションで構成されたイベントの第二部に行われたのが、金融庁 総合政策局総合政策課 金融税制調整官の今井利友氏を迎えた勉強会「おしえて金融庁さん！『新しいNISA』」。2024年から始まる「新しいNISA」の制度設計を担当した今井氏に、新制度開発の裏側を聞いてしまおうという大胆な企画だ。 多くの人が気になっているであろう「新しいNISA」について、今井氏がざっくばらんに語ったイベントの様子をお届けしよう。 金融庁 金融税制調整官の今井利友氏 “NISAの統合”がきっかけで実現した「総額管理」 第二部の司会を務めた投資ブロガーの虫とり小僧氏がまず今井氏に投げかけたのは、「総額管
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新NISA 日本経済をどう変える？ | NHK | ビジネス特集
投資信託1.2兆円資金流入 2024年1月､16年5カ月ぶり水準 - 日本経済新聞
【日経平均10万円時代を確信する理由】デフレ下でも3倍／10年後10万円でも弱気／大企業の覚醒／大きすぎる内外価格差／富裕層ほど日本好き／熊本のリアル／JAL人事の革新性／転職文化の拡大【藤野英人】
トヨタ、三菱UFJが漏れ、ソニーやNTTが選ばれる基準とは？ 「JPXプライム150指数」の狙いを探る：東京新聞 TOKYO Web
さよなら東証マザーズ指数、20年間の役目を終えて東証カジノから完全撤去 : 市況かぶ全力２階建
NTT完全民営化やドコモの通信品質など、島田社長が決算会見で語ったこと
