1日の歩数が多い人ほど死亡リスクが低いことが、40歳以上の米国人を対象とする観察研究で明らかになりました。
1日8000歩で「死亡リスク半減」 米国で研究報告 - 日本経済新聞
1日の歩数が多い人ほど死亡リスクが低いことが、40歳以上の米国人を対象とする観察研究で明らかになりました。
「運動習慣あり」3割超す - 日本経済新聞
日常的に運動習慣のある人の割合が増えている。厚生労働省の国民健康・栄養調査によると2011年は31.7%で、1991年の21.3%と比較して約10ポイント増えて過去最高だった。運動習慣は、1回30分以上の運動を週2回以上、1年
インフルエンザ流行レベルマップ | 国立感染症研究所 感染症情報センター
2012/2013年シーズンのインフルエンザの定点当たり報告数は2012年第43週以降増加が続いている。第50週の定点当たり報告数は1.17（患者報告数5,789）となり、全国的な流行開始の指標である1.00を初めて上回った。都道府県別では佐賀県（8.11）、群馬県（6.87）、沖縄県（3.79）、山梨県（3.08）、埼玉県（2.28）、千葉県（2.27）、栃木県（2.03）、新潟県（2.03）の順となっており、青森県、秋田県、岡山県を除く44都道府県で増加が認められた。 注意報レベルを超えた保健所地域は6箇所（群馬県2、千葉県、佐賀県、長崎県、大分県各1）に増加したが、警報レベルを超えた保健所地域は存在していない。 2012年第36～50週の15週間では、インフルエンザウイルスの検出は、AH3亜型（A香港型）の割合が最も多く検出されている。詳細は感染症情報センターホームページ（htt
世界の新生児死亡率・国別順位 WHO 2023年版
WHO（世界保健機関）が2023年に発表した世界保健統計（World Health Statistics）に掲載されている各国の新生児死亡率のデータ。 2023年5月19日にWHO（世界保健機関）が発表した2023年版の世界保健統計（World Health Statistics）によると、新生児の死亡率が最も高い国は南スーダンで、40人だった。 この数値は1000人出産当たりの人数を表しており、割合で表すと4%となる。 新生児とは生後約1ヶ月未満の赤ん坊を指す。 2位はパキスタンで39人、3位はソマリアで36人。 新生児死亡率が30人（3%）を超えている国の数は16か国。 上位にはアフリカの国が多い。 また、新生児死亡率が最も低い国は日本を含む15か国で、1人（0.1%）となっている。 フィンランド、ノルウェー、イタリアなどが並ぶ。 その他、アメリカが3人、ロシアが2人。 アジア地域では
パソコンの前での食事は肥満につながる可能性、間食の量がおよそ2倍になる研究結果が明らかに
職種や職場環境によってお昼休みの過ごし方はさまざまだと思いますが、オフィスの自分の席でコンビニで買ってきたパンやおにぎりを食べつつ、パソコンでブラウジングやメールチェック、あるいはゲームをしながら昼食を取っている人も多いのではないでしょうか。こうした食事の仕方は、実は肥満につながりやすいという研究結果が出ています。 実験の結果、パソコンを使いながら昼食を食べたグループは、そうでないグループよりも間食の量がおよそ2倍になったといいます。どうしてこんなにも結果に違いが出てしまったのでしょうか。 研究の詳細は以下から。Eating lunch at your office desk computer makes you hungrier later | Mail Online 片手でパソコンのキーボードを打ちながら、もう片方の手で朝食のパンに放心状態で手を伸ばした経験がある人も多いのではないでし
女性は低所得層の方が肥満率が高いが男性はそうではない
by Tobyotter 「恰幅（かっぷく）がよい」ことが富の象徴だった時代もありますが、現代社会では「先進国では肥満は低所得者層の問題」「インテリ・高所得者層には肥満は少ない」というイメージが浸透しているかもしれません。しかし、実際にはそれはメディアによって作られた偏ったイメージなのかもしれないと示唆する調査結果が出ています。 アメリカで所得や学歴と肥満率の関係を分析した大規模な調査により、肥満人口の大部分は十分な収入のある層で、成人女性では低所得層に肥満が多い傾向が見られるものの成人男性では所得と肥満率の相関は見られないことが明らかになりました。 詳細は以下から。More Obesity Among Poorer Women But Not Poorer Men In America 「アメリカ」「肥満」と聞くと、「テレビを見ながらジャンクフードをがつがつ食べる低所得者層」「高級スーパ
値上げで禁煙 ４分の１が挫折 NHKニュース
値上げで禁煙 ４分の１が挫折 12月15日 13時59分 ことし１０月のたばこの値上げをきっかけに５人に１人が禁煙を始めたものの、そのうちの４人に１人が、その後、再びたばこを吸い始めたという調査結果がまとまりました。 この調査は、外資系の製薬会社がことし１０月下旬から先月上旬にかけてインターネットを通じて行い、たばこを吸っているおよそ５万８０００人から回答がありました。それによりますと、たばこの値上げをきっかけに、▽禁煙を始めた人は５人に１人に当たる２０．８％、▽たばこの本数を減らした人が２６．７％、▽禁煙する予定がない人が２０．２％で、半数近くが禁煙したりたばこの本数を減らしたりしていました。このうち、禁煙を始めたと答えた人にその後の状況を聞いたところ、▽禁煙を続けているという人がほぼ半数の４６．５％、▽禁煙できず以前と同じようにたばこを吸うようになったという人が４人に１人に当たる２４．
受動喫煙で年6800人が死亡 女性の被害大きく - 日本経済新聞
受動喫煙が原因で肺がんや心臓病で死亡する成人は、国内で毎年約6800人に上るとの推計値を厚生労働省研究班が28日、発表した。女性が約4600人と被害が大きく、全体のうち半数以上の約3600人は職場での受動喫煙とみられる。主任研究者の望月友美子・国立がん研究センタープロジェクトリーダーは「年間の労災認定死が約1千例であることを考えると、甚大な被害だ。行政と事業者は、労働者の健康を守る責任があるこ
図録▽自殺率の国際比較
日本は欧米先進国と比較すると確かにかなり高い自殺率となっている。さらに範囲を広げた国際比較では、図のように、日本は、世界第18位の自殺率の高さとなっている。過去の当図録では世界第6位だったこともあり、2012年推計では9位だったので、最近はランクを大きく下げていることが分かる。もっとも、日本を上回っている国は一部の途上国、あるいは体制移行国だけであり、先進国の多くは日本より低いということから日本の自殺率はやはり非常に高い値であるといわざるを得ない。もっとも近年韓国が日本を抜きOECD諸国の中で最高となったので先進国中世界一の座は明け渡した格好である（図録2774参照）。 中国の自殺率については、初の全国調査（1995-1999）で年間自殺者数28万7千人、自殺率は10万人当たり23人というデータも報じられていた（People's Daily Online 2002.11.）が（旧版図録27
図録▽メンタルヘルスの国際比較
メンタルヘルス障害（心の病、精神疾患）は、個々人にとって苦痛であるばかりでなく、治療費や仕事の効率が落ちたり仕事ができないことによって失われる経済的なコストは計り知れない（DALY指標による寿命換算の社会的コスト計測の試みは図録2050参照）。失われた経済的コストの金額評価は英国ではGDPの2％以上と見積もられている（OECD Factbook 2009）。 日本でもメンタルヘルスの問題は近年大きくクローズアップされているが、他国と比較して日本の状況はどの程度なのであろうか。ここでは、WHOによって大規模に実施された疫学的調査（世界メンタルヘルス調査）の結果を引用しているOECD Factbook 2009のデータを使って各国比較のグラフを作成した。 調査では共通の診断法に基づき各種の障害と重症度、受診率（診療を受けたかどうか）の状況を調べている。対象となった障害は、不安障害（anxiet
就寝時間が遅い若者はうつ病のリスクが高い、米研究
米ロサンゼルス動物園（Los Angeles Zoo）で眠るコアラの赤ちゃん。コアラの赤ちゃんは1日に18～20時間も眠る（2007年3月8日撮影、本文とは関係ありません）。(c)AFP/Getty Images/David McNew 【1月3日 AFP】就寝時間が遅い若者はうつ病になるリスクが高いとする論文が、専門誌スリープ（Sleep）1月1日号に掲載された。 米ニューヨーク（New York）のコロンビア大学メディカルセンター（Columbia University Medical Center）の研究チームが、1万5659人の高校生と大学生を対象に調査を行った。 これによると日常的に深夜零時より遅く就寝しているグループは、午後10時までに就寝するグループに比べ、うつ病になるリスクが24％、自殺を考えるようになるリスクが約20％高かった。 また睡眠時間が5時間以下の若者はうつ病にな
どうして日本は癌大国になってしまったのか？ - NATROMの日記 - NATROM 2009/07/25 10:01
癌大国であることはむしろ誇りである 日本人の死因の1位は悪性新生物（癌）である。1980年ごろから、脳血管疾患を抜いた。WHO Mortality Database*1で調べてみると、2006年で日本の総死亡数は108万4450人、うち悪性新生物が原因なのが32万9314人で、総死亡の30.4％を占める。ちなみに、イギリス 27.0%、アメリカ合衆国 22.8%、イタリア 27.0%、ドイツ 25.7%、フランス 28.2%であった。ダントツとはいえないまでも、日本は確かに癌による死亡率は高い。ではその原因は？「化学物質」「食物添加物」による汚染や、「放射線」「石油から作った薬」などの不適切な医療が原因だという主張もあるが、間違いである。以下は、食生活の変化が原因だという主張。 ■どうして日本は癌大国になってしまったのか？（食と健康）*2 今日本で、ようやく食育に取り組み始めてきましたが、
南アフリカのAIDS事情はヤバすぎる
南アフリカのAIDS事情とAIDS否定論者の動向を継続的に取り上げている「忘却からの帰還」のKumicitさんが、 今日のエントリで南アフリカのAIDS状況のプレゼンを取り上げていた。 via 忘却からの帰還: 短寿命化する南アフリカで Pandemics Activity 3 Strategy 2 AIDS Africa Ppt Presentation アフリカのサハラ以南のAIDS事情はもう酷いの一言に尽きるんだが、 どれくらい酷いのかを一目で理解できる良いグラフがこのスライド資料にあったので、 関連記事のまとめも兼ねてうちでも紹介してみる。 まず一枚目。 アフリカサハラ以南の国家の平均寿命の推移。 グラフを見れば一目瞭然だが、アフリカ南部の複数の国家で現在AIDSの為に猛烈な勢いで平均寿命が下がっている。 原因は子供や若い世代でAIDSを発症し死亡する人間が増えているため。 ここ2
エイズのことを赤裸々に書く - hsksnote
途上国のエイズ対策について勉強しようと思って何冊か本を読んだら、自分があまりにエイズについて無知なのでびっくりした。 対策がどうこうって言うレベルじゃねーぞ！みんなが知ってなきゃならないレベルの知識すら欠けていた。 他にも僕のような人がいたら困るのでここで周知する。 日本のHIV感染者が増加している。 先進国では日本くらいらしい。 HIVにかかっても死なない。 HIVを直す薬はないけど、症状を出させないようにする治療法はある。エイズが発症して症状が進行してたら死ぬけど、死亡率はどんどん下がっている。早めに見つけるほどいい。 オーラルセックスでも感染する。 フェラやクンニで感染する。精液や膣液にウィルスが含まれるので、舐める側に感染するリスクが高い。口内射精とかはもってのほか。フェラで小さな傷のついた口内から感染する危険性は大変高い。 唾液にはほとんどウィルスがいないから、舐められる側はあん
日本食、海外で大人気…日本は「肥満」少なく、けた違いのスリムさ : 痛いニュース(ﾉ∀`)
日本食、海外で大人気…日本は「肥満」少なく、けた違いのスリムさ 1 名前： 五十代(長崎県) 投稿日：2008/09/03(水) 16:40:03.32 ID:zZkm0h5Q0 ?PLT ＯＥＣＤがまとめた主要３０カ国の１５歳以上の肥満率によると、ＢＭＩが３０以上の「肥満」人口のトップは米国の３２・２％。日本は韓国と並び最も低い３・２％。米国の約１０分の１とけた違いの少なさだ。 ＢＭＩ２５〜３０未満の「過体重」では、トップのイギリスが３９％、２位メキシコ３８・１％。日本は２１・６％と、これまた最も低い。厚生労働省の平成１９（２００７）年「簡易生命表」によると、日本人の平均寿命は男性７９・１９歳、女性８５・９９歳。その前年、０６年の世界保健機関（ＷＨＯ）のまとめでは、日本人の平均寿命は世界一だった。日本食＝健康のイメージが強くなるのも当然だろう。 （中略） 農林水産省によると、米国ではいま
EAP――“待ったなし”のメンタルヘルス対策の切り札
毎年3万人を超える自殺者の9割がメンタルヘルス不全者といわれる日本。この危機的ともいえる状況の中、メンタルヘルス不全を予防する、ある従業員支援プログラムが注目されている。 さまざまなストレスにさいなまれる現在の労働環境において、メンタルヘルス不全を訴えるビジネスマンが急増している。厚生労働省の労働者健康状況調査によると、メンタルヘルス不全を主因とする長期休職者は年間47万人、全体の0.5％におよび、休職による労働日数の損失は日本国内で1億日前後といわれている。 人員補てんや休業手当などのコスト負担はもちろん、労災認定や周囲の社員へ与える影響による収益悪化などを換算すると、その損失金額は全体で数兆円規模になるという見方もある。 精神障害の労災補償数がダントツの専門技術職 また、労災認定件数の職種別構成比推移状況として、厚生労働省が発表した「脳・心臓疾患および精神障害に係る労災補償状況（平成1
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「健康」は血圧147まで 人間ドックの検査値で学会など - 日本経済新聞
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自殺・うつ、経済損失2.7兆円 対策会議で厚労相発表 - 日本経済新聞