Vol.086 秋田の無医村 「嫉妬」が引き起こす医療崩壊 | MRIC by 医療ガバナンス学会
■ 関連タグ コミュニケーション 医師＝万能 宮地貴士 新専門医制度 村民の「嫉妬」 秋田の無医村 秋田大学医学部医学科5年 宮地貴士 2019年5月14日 MRIC by 医療ガバナンス学会 発行 http://medg.jp 「お医者さんの給料は１５００万円だよ。宿舎の改築に１０００万円、学会参加の交通費に毎年１００万円、専属のドライバーもついているんだよ。」 お医者さんのお財布事情について、村民の一人は異様なほど詳しい。驚いたことに村民へのインタビュー調査をしていく中で、５人が医師の給料について言及した。２日間でお会いした方が２０名程度だったことを考えると、相当な数だ。 なぜこのような話題が広まるのか。私は医師に対する村民の「嫉妬」が原因だと考えている。自分たちよりも所得の高い医師を羨ましく思っているのだ。 上小阿仁村は秋田県の中で最も高齢化率が高い。２人に１人が６５歳以上だ。高齢
星野仙一がすがった「量子波治療」闘病の日々を盟友が明かした！ | アサ芸プラス
1月4日、「闘将」と言われた男・星野仙一氏が逝去した。死因となった「膵臓ガン」という病名は、本人の意志で最期まで家族や副会長を務めていた楽天幹部以外には知らされていなかったという。民間療法の治療院を全国展開する「ジョイフルグループ」会長で、星野氏と20年来の付き合いがあった高山右近氏はそれを残念がって言葉を漏らす。 「一言、『ガンだ』と言ってさえくれれば…」 楽天の監督だった2014年、星野氏は胸椎黄色靱帯骨化症と腰椎椎間板ヘルニアを併発し、5月末から約2カ月間休業、そのシーズンオフに退任している。この年、高山氏は、自身の治療院で行っている「波動治療」を初めて星野氏に施した。 「『背中が痛いんだが、何かいい治療はないか』と言われまして。そこで『量子波治療』の機械を持ってホテルの部屋に行ったんです。量子波とは電磁波の一種で、だいたいアタッシュケースぐらいの大きさの機械に、パッドがついています
医者は患者にコレを言われると、内心ものすごくムッとする（週刊現代） @gendai_biz
「セカンドオピニオン」さえも不快 「高血圧と診断されて以来、血圧を下げる薬（ブロプレス、ミカルディス）を飲んできたのですが、ある時、たまたま週刊現代で血圧の下げ過ぎは危険という記事を見たので、主治医の先生に『本当にこの薬を飲み続けて大丈夫なんですか？』と聞いたんです」（60代の男性患者） すると、その医者は急に不機嫌そうな態度になって、こう怒鳴りだしたと言う。 「『私が間違っていると言いたいのか！あなたは主治医である私の意見より、週刊誌に書いてあることを信じるんですね』と怒って、完全にへそを曲げてしまったんです。 すいませんでしたと謝り、なんとかその場は収まりましたが、以来、どこか先生の態度が冷たくなった気がして……」（前出の患者） 医療ジャーナリストの松井宏夫氏が語る。 「最近は雑誌だけでなく、テレビやネットなどでも医療特集をよく見かけます。そこで見た情報を医療機関に持ち込み『こんなこと
「何か反論ある？」と長谷川豊さんが仰っていたので、人工透析や医療保険について、お返事してみます。 - いつか電池がきれるまで
fujipon.hatenablog.com この2016年9月21日のエントリに対して、長谷川豊さんから、こんなふうに言及していただきました。 blog.livedoor.jp 何か反論ある？fujiponさん。 fujiponさん、あなた…現役の医師なんでしょ？ネットをカタカタ叩いてあんな古いデータ持ち出してないで、ちゃんと最新のデータで論じましょう。それくらい出来るでしょうが。 私のコラムを読んで胸糞悪くなってる暇があったらもうちょっと現場で人に話を聞きな。絶対に私と同じこと言うから。汗をかけ、汗を。 なんだかご指名いただいたみたいなので、これを書いているのですが、率直なところ、「反論」っていうけど、長谷川さんがこのエントリで仰っていることへの僕なりの「答え」は、ほとんど冒頭の9月21日のエントリに書いてあると思うのだけど……読んでくれていないのだろうか？と困惑してしまいました。 と
WHO、インフルエンザはワクチンで予防不可と結論 病院は巨額利益、接種しても感染多数 | ビジネスジャーナル
「Thinkstock」より インフルエンザが猛威を振るっており、昨年後半から1月16日までに病院で受診した患者は600万人を超えた（厚生労働省調べ）。 そんなインフルエンザへの感染を避けるため、ワクチンを接種する人も多いが、実はワクチンは感染を防ぐ効果はほとんどないことが判明した。 厚労省のホームページを見ると、「インフルエンザワクチンの予防接種には、発症をある程度抑える効果や、重症化を予防する効果があり、特に高齢者や基礎疾患のある方など、罹患すると重症化する可能性が高い方には効果が高いと考えられます」と書いてあり、ワクチンの効果を「ある程度」認めている。 しかし、国立感染症研究所の調査によって、昨シーズンA香港型のワクチンを接種した人でも、A香港型のインフルエンザに感染した人が多くいたことが明らかになった。以前からワクチンの効果について疑問視する声は医師の間から上がっていたが、同研究所
除菌グッズ効果の根拠なし １７社に処分 NHKニュース
二酸化塩素という化学物質を使い、生活空間の細菌やウイルスを取り除くと表示して除菌グッズを販売していた全国の１７の会社に対し、消費者庁は、効果が出る根拠がないとして法律に基づき、こうした表示をとりやめるよう命じました。 命令を受けたのは、大阪・西区の大幸薬品や、愛知県半田市の中京医薬品など全国の１７の会社です。消費者庁によりますと、これらの会社は、販売する合わせて２５の除菌グッズについて、ホームページなどに「二酸化塩素を発生させて生活空間の細菌やウイルスを取り除く」などと表示していました。こうした表示について、消費者庁は、裏付けとなる根拠を示すようすべての会社に求めましたが、いずれの会社からも十分な根拠は示されなかったということです。 このため、消費者庁は、消費者に誤解を与えるとして、景品表示法に基づき、１７のすべての会社に対しこうした表示を取りやめるよう命じました。 命令について、大幸薬品
パナソニックの断末魔 - やまもといちろうBLOG（ブログ）
目下、某所で絶賛炎上中でありますが、パナソニックで大変なことが起きております。 パナソニック、ヘルスケア事業の全株を1650億円でＫＫＲに売却 http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE98Q06O20130927 ネタ自体は今年9月に発表された代物ではありますが、このパナソニックのヘルスケア事業、もともとは三洋電機のバイオメディカ事業部でありまして、そこの事業部の中に小規模医療法人や診療所などを中心に550万人ほどの日本人の医療情報を取り扱う電子カルテ関連事業を運用しています。 この電子カルテが最終的にKKRの手に渡りますと、20％の株式を引き続きパナソニックが握るとはいえ第三国資本の企業への譲渡や包括的な業務提携をされ次第、日本人の医療情報が海外に漏れなく流出するという騒ぎに直結するということで、さすがにそれはまずいだろうということであれ
フッ素洗口、佐賀県が日本一 12歳児の虫歯率も急速に減る
虫歯予防の有力な手段として、学童が学校でフッソ水でうがいをするフッ素洗口が全国的に広がり、2012年3月では89万人に達した。小学校では1970年に始めた新潟県が長く日本一を保ってきたが、2008年以降は佐賀県がトップになっている。2012年10月28日、私は同県鳥栖市で開かれた公開の健康講座に参加し、初めてそのことを知って驚いた。 厚生省もガイドラインつくって推進 発表したのは佐賀県のアドバイザー役も担ってきた境脩・福岡歯科大学名誉教授 (予防歯科学) 。同県の小学校は1999年頃にスタートしたが年々増え、2007年には137校36219人と児童の過半数を超え、2011年には166校45449人になった。これは児童数の96％にあたる。 一方、12歳児の一人平均虫歯数は、2006年度は1.7本で47都道府県の29位だったが、2010年度は1.0本で、9位。1位の新潟県は0.8本だった。境さ
世界最高レベルなのに満足度が最低ランクの日本の医療 | JBpress (ジェイビープレス)
9月1日、世界的医学雑誌『ランセット』が「国民皆保険達成から50年」と題した日本特集号を発刊しました。200年近くに及ぶ長い歴史を誇るこの医学雑誌において、先進国単独で特集が組まれたのは日本が初めてです。 アメリカのオバマ大統領が現在導入しようとしている国民皆保険制度を、日本は50年も前に達成し、平均寿命などの健康指標は世界トップレベルです。その上、日本の医療費は国内総生産(GDP)のわずか8.5％程度と米国の半分に過ぎず、低コストの医療を実現しているのです。 日本の医療が、グローバルヘルスにおける世界のリーダー的存在と認められ、特集号が発行されたのは、日本人として誇りに思うべきことです。 しかし、私はこの快挙を手放しで喜ぶ気持ちになりません。 なぜならば、日本の医療は国民の健康水準を大幅に改善して、世界一の長寿国を達成し、なおかつ医療費も安く済んでいるにもかかわらず、日本人の日本の医療に
Vol.277 福島県の横暴、福島県立医大の悲劇 - MRIC by 医療ガバナンス学会
小松秀樹 2011年9月27日 ＭＲＩＣ by 医療ガバナンス学会 発行 http://medg.jp ○報道 福島民報（2011年9月20日）によれば、福島県と福島県立医大は、総事業費約1千億円で330床を有する放射線医学県民健康管理センターなど5施設 を、5年以内に新設しようと計画しています。これを、東日本大震災の復興計画として、国の第三次補正予算案に盛り込むよう求めています。 復興とは、被災者の生活が再建されることです。私は、東北大学による東北メディカル・メガバンク構想に対する批判で、復興予算を使うことを正当化するため の4条件を提案しました。（「東北メディカル。メガバンク構想の倫理的欠陥」http://medg.jp/mt/2011/09 /vol268.html#more） 1.地元の被災者の生活の維持と再建に直結すること 2.被災者の雇用に直結すること 3.被災
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
