酒飲んで赤くなる人はコロナ感染に防御的か 佐賀大研究成果｜NHK 佐賀県のニュース
佐賀大学は、酒を飲むと顔などの皮膚が赤くなる体質の人は、新型コロナウイルスの感染に対して防御的である可能性があることがわかったとする研究成果をまとめました。 佐賀大学医学部の松本明子准教授らの研究グループは、飲酒後に顔などの皮膚が赤くなるかや、新型コロナにいつ感染したかなどについてインターネット上でアンケート調査を行い、およそ８００人から得た回答を分析してきました。 その結果、新型コロナの感染拡大が始まった２０１９年１２月から２０２３年５月までの間、飲酒後に顔が赤くなる人は発症が遅い傾向にあり、感染に対して防御的である可能性があることがわかったということです。 特に、ワクチンを２回接種した人が国内で人口の半数ほどにとどまっていた２０２１年８月までの期間に絞り込むと、飲酒後に顔が赤くなる人が新型コロナに感染した割合はそうでない人に比べて、およそ５分の１にとどまったということです。 飲酒後に顔
コロナ後遺症の「だるさ」、筋肉にまで根深いダメージ、最新研究
イタリア、ASL3ジェノバ心臓リハビリテーション科でリハビリを受ける新型コロナ後遺症患者。同科では2020年から、新型コロナウイルス感染症で入院した患者のためのリハビリテーションプログラムを実施している。（PHOTOGRAPH BY MARCO DI LAURO/GETTY IMAGES） 新型コロナウイルス後遺症（罹患後症状）の患者の多くは、主な症状として運動機能の低下を訴える。心身に負荷をかけすぎた後は激しいだるさ（倦怠感）に襲われて、その繰り返しにより病状が悪化するおそれがある。「運動後（労作後）倦怠感」（PEM）として知られるこの症状は、「筋痛性脳脊髄炎／慢性疲労症候群」（ME/CFS）の特徴的な症状でもある。 このほど、新型コロナ後遺症患者にみられる倦怠感に一つの説明を与える論文が2024年1月4日付けで学術誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に発表された。新型コロナ後遺症の患
コロナ第10波の兆し、今後「心不全パンデミック」の恐れも、研究
新型コロナウイルスの感染は昨年11月下旬から年が明けても増える傾向が続き、流行の「第10波」の兆しも見せている。理化学研究所（理研）と京都大学の共同研究グループは昨年末、症状が収まった後もウイルスが心臓に残存すると心不全のリスクが高まる可能性があると発表した。同5月に感染症法上の位置付けが5類に移行し、人々は「コロナとの共生」の日常に戻っているが、流行ウイルスの性質が大きく変わったわけではなく、油断はできない。厚生労働省は今冬期の流行拡大に注意を呼びかけている。 国内初感染確認から4年でまた増加傾向 新型コロナウイルスの感染者が国内で初めて確認されてから1月15日で4年が経過した。5類移行後は感染実態の把握方法は全数把握から全国約5000の定点医療機関による定点把握に変更された。厚労省によると、定点把握の感染者数は移行後も増え続け、昨年8月末から9月上旬には1医療機関当たり約20人になり流
「流行を繰り返しながら徐々に終息」というシナリオは修正へ 今後も起こり得る「遠縁の変異」
欧米で感染者を急増させている新たな亜系統「JN.1」。この変異の影響を見て、理論疫学者の西浦博さんは「新型コロナの今後の見通しも大きく変わってきた」と言います。どういうことなのでしょうか？
「コロナが終わったような感じ」の正体。この平穏は見せかけか？ それとも、ついに――？ - 社会 - ニュース
東京都の定点観測データを見ると、今年８月に感染者数が急増している。この第９波は、過去最大規模だった第８波に近い値を推移しているが、社会へのインパクトは大きくなかった。すでにピークは過ぎており、現在の感染状況は落ち着いている 中国・武漢での最初の感染から約4年が経過し、10月の訪日外国人観光客はコロナ禍前を超え、仕事もプライベートも以前の生活に戻りつつある。でも、これって5類移行によって報道が減り、僕らが気づいてないふりをしているだけで、実は医療の現場はヤバかったりする？ というか、この夏の第9波は来ていたの？この「コロナが終わったような感じ」は本当に信じていいんですか......？ ■第9波は来ていた！ そして去っていた！2019年末、中国の武漢からコロナ禍が始まってから約4年。繰り返されるパンデミックの波を乗り越え、今年の5月8日に、新型コロナの感染症法上の分類は季節性インフルエンザなど
再び振り出しに戻るのか？ 世界中が注視する新型コロナの新たな変異株「BA.2.86」の登場｜医療記者、岩永直子のニュースレター
8波を凌ぐ過去最大の流行を迎えている日本ですが、世界では新たな系統のウイルス「BA.2.86」の登場を注視しています。再び振り出しに戻ってしまうのでしょうか？西浦博さんに最新情報を聞きました。
尾身茂氏「コロナ第9波の入り口では」…5類移行1か月で感染2.5倍 : 読売新聞
【読売新聞】 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会長を務めた尾身茂氏は１４日、東京都内で開かれた病院団体の会合で、「（流行の）第９波の入り口に入ったのではないか」と語った。新型コロナの感染症法上の分類が５類に移行して１か月間で、
新型コロナ・季節性インフルエンザ・RSウイルス リアルタイム流行・疫学情報
本Webサイトでは、エムスリー株式会社が保有する医療リアルワールドデータであるJAMDAS（日本臨床実態調査）をベースとした国内患者数に関する推計値と、厚生労働省または国立感染症研究所（NIID）による公表値を掲載しています。 JAMDASデータは、統計処理された集計データとして個人と紐づかない形で医療機関から提供されており、一切の個人情報を含みません。 新型コロナウイルス感染症新規陽性者全数報告に関する厚生労働省からの公表が2023年5月8日をもって終了したため、本Webサイトにおける新型コロナウイルス感染症新規陽性者の公表値の更新も、2023年5月8日分をもって終了しています。 JAMDASは国内約4,100医療機関（2022年12月時点）由来の臨床データに基づくデータベースで、検査結果等も含んだ前々日までの臨床データをリアルタイムに反映しています。 JAMDAS推計値は、医療機関の受
コロナ5類「科学ではなく空気で決まった」 西浦教授が指摘する課題：朝日新聞デジタル
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WHO 新型コロナ「緊急事態宣言」終了を発表 | NHK
WHO＝世界保健機関のテドロス事務局長は、5日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて出している「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」の宣言を終了すると発表しました。 これは、5日の会見でWHOのテドロス事務局長が明らかにしました。 WHOは新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、2020年1月、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言し、これを受けて各国は感染対策やワクチン接種などの対応を強化してきました。 WHOは、4日、専門家による委員会を開き、この宣言を解除できるか検討しました。 テドロス事務局長は死亡率が低下し、医療システムへの負担が減少するなど、多くの国で生活が通常に戻っていると指摘した上で委員会はこうした現状を踏まえて宣言の終了を勧告したということです。 これを受けて、テドロス事務局長は会見で「勧告を受け入れ、緊急事態の終了を宣言する」と述べました。 一方で、「これは
尾身氏、コロナ5類移行後に警鐘 「まだ普通の病気ではない」 ｜ 共同通信
Published 2023/05/02 19:48 (JST) Updated 2023/05/03 14:34 (JST) 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長（73）は2日、共同通信のインタビューに応じ、感染症法上の位置付けの5類移行に「社会を動かす時期に来ているとの考えには賛成だ」と理解を示す一方、高い感染力があることから「まだ完全に普通の病気にはなっていない」と指摘した。今後の感染症対策に生かすため、政府対応を徹底的に検証する必要性も強調した。 尾身氏は、2020年の感染拡大当初から3年超にわたり、専門家の取りまとめ役として政府に助言してきた。「将来、歴史の審判に堪えられるようにと考えてきた」と振り返った。 「法律で人々の行動を縛ったり、感染者をすぐ隔離したりする時期は、もう過ぎつつある」。昨年春ごろから対策の段階的な緩和を意識していたという。 一方で、高い感染力
新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA)｜デジタル庁
新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA※）は、新型コロナウイルス感染症の拡大防止に資するため、厚生労働省と新型コロナウイルス感染症対策テックチームが連携して開発されたものです。 なお、このアプリは2022年11月に機能を停止しています。 ※COVID-19 Contact Confirming Application 概要新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA）とデジタル庁の関わり新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA）は、新型コロナウイルス感染症の拡大防止のためのアプリですが、開発直後に、不具合の解消が遅れる等の問題が発生しており、不具合の速やかな解消や機能の改善を図るため、2021年2月に、内閣官房情報通信技術（ＩＴ）総合戦略室（当時。現・デジタル庁）と厚生労働省の連携チームが発足し、COCOAの開発・保守運用を行ってきました。 COCOAは、新型コロナウイルス感染症
学校のマスク着用 ”感染者数抑制などに効果“ 米研究グループ | NHK
新型コロナ対策として行われてきたマスクの着用について、着用義務が解除されたアメリカの学校で、子どもや教職員での感染が大きく増えたとする研究結果をハーバード大学のグループがまとめました。マスクの着用には感染者数を抑え、子どもたちの欠席日数を減らす効果があるとしています。 この研究はハーバード大学などのグループが行い、国際的な医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に発表しました。 グループはアメリカ東部のボストン周辺で、ことし2月に学校でのマスクの着用義務を解除した70の地区と、1教室当たり子どもの人数が多い傾向があり、着用義務を解除しなかった2つの地区の、子どもと教職員合わせておよそ34万人について感染の状況を比較しました。 その結果、着用義務を解除した地区では、およそ3か月半の間に感染した子どもや教職員は1000人当たり134.4人に上りましたが、着用を続けた地区では
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新型コロナウイルスの新たな感染拡大が、米国であまり話題になっていない理由
【プレスリリース】人はなぜワクチン反対派になるのか ―コロナ禍におけるワクチンツイートの分析― | 日本の研究.com
AIを使用したオンラインCovid-19テストの開発| Virufy
ゲームチェンジャーになり得るのか？ 世界中が注視する新たな変異株「BA.2.86」の特徴｜医療記者、岩永直子のニュースレター
「9波は8波を超えてくる大規模な流行になる可能性」エンデミック化する英国とは違う道をたどる日本のこれから
マスク着用の有効性に関する科学的知見 | 第116回（令和５年２月８日） 新型コロナウイルス感染症対策 アドバイザリーボード 西浦先生提出資料
メタコビ