ついに始まった「Wi-Fi 6E」 既存の対応機器で有効化するのは難しい? 総務省に確認して分かったこと(2/2 ページ) 物理的に対応している機器でWi-Fi 6Eを解放するための「ハードル」 ハードウェアがOKなら、ソフトウェアやファームウェアを更新するとすぐにWi-Fi 6Eを使える――そう思われがちだが、総務省(総合通信基盤局 電波環境課 認証推進室)に話を聞いてみると、現状の法令ではそう簡単に行かない可能性が高いことが分かった。どういうことなのか、順に解説していこう。 無線機の仕様変更時は認証を取り直す必要がある 無線機は、何らかの理由で仕様変更(対応周波数帯の変更、変調方式の追加、部品の変更など)を行うことがある。電波法の規定では、無線機の仕様を変更する場合にその変更について認証を取得しなくてはならない。 認証の追加取得は、原則として元の認証を取得した者(無線機のメーカー/販売
トライバンド Wi-Fiは、複数の周波数にデバイスを簡単に分配でき、範囲とパフォーマンスを最適化し、ボトルネックを回避できます。
もう少し正確に書くと、 「2.4GHz帯無線LANのチャネルは、少しずらすよりは、ぶつけてしまった方がよい(スループットが上がる)」です。 無線LANがよく設計されたホテルや会議場、空港などでは、下の図のように1-6-11chに綺麗に山が立っています。 1-6-11ch 上はシドニー空港(SYD)の例ですが、おそらく無線LANコントローラの自動割り当てによるものでしょう。12chに居るAPはダメな子です。あと、8ch付近にチャネルボンディングが有効なAPが居ますが、2.4GHzでこれをやられると、周囲が大迷惑です。 次の例はどうでしょう? bad channel assignment よく見ると1-6-11chにホテルWi-Fiが見えますが、持ち込みのAPが隙間に入っていて、かなり酷い電波状況です。実際、この時の無線LANはまともに使える品質ではありませんでした。 なぜ1-6-11ch構成
テレワークで使う「家庭用ルーター」が危ない! セキュリティ対策をあなどってはいけない理由(1/2 ページ) 新型コロナウイルス感染症対策として、国内でも多くの企業がテレワークを採用しています。いずれはオフィス勤務に戻す企業も多いと思いますが、中には日立製作所や富士通のように、今後はテレワーク主体で業務を進めると宣言する企業も出てきています。育児や介護といった家庭の事情を抱える従業員を中心に、部分的にテレワークを継続する企業もあります。 テレワーク中でもオフィスで働く時と同様、IT環境のセキュリティ対策は不可欠です。内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)はこのほど公開した文書で、「新しい生活様式」に向けたセキュリティ対策の指針を紹介しています。 具体的には(1)テレワーカーの増加や対象業務の拡大があった場合はセキュリティリスクを再評価すること、(2)支給端末・支給外端末に関わらず、利用
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く