ストレスフルな人に知ってほしい図解「アメリカカウンセリング学会推奨『ストレス解消法』100」…「古い友人にメールをする」「猫は神」「まずは楽しめ」などシアニン📚図解×言語化力 @antoshia2n ストレスフルで忙しいあなたへ。アメリカカウンセリング学会推奨のストレス解消法を、100個図解しました。 pic.twitter.com/NFsyybJQAu 2021-09-05 07:02:09
研究の話 | 医療法人豊隆会 ちくさ病院
私はもともと腎臓内科医でしたが名古屋大学大学院に入学したころ、 大学院生の規則で最低1年は基礎の研究室で研究しなければならないという規則ができました。 適当に籍だけおいてお茶を濁す医局もあったとは思うのですが、 私は実際に基礎の医局（微生物学教室）に派遣され研究に専念することになりました。 1年が経ちましたが天邪鬼な性格のせいでそのまま放置され、大学院修了後に至っては帰局しろとも言われなかったので、 そのまま基礎の教室の助手として居座ってしまいました。 就職して2年たったころ、教授から呼ばれ「米国の研究室に留学するように」命令を受けました。 「どこに留学するのですか？」と聞いたのですが、「どこでもよい」とのことで、とりあえず気候のよいカリフォルニアで研究室を探していただくことにしました。もちろん私のような実績もない研究者に給料をだして雇ってくれる研究室などあるわけもなく、サンディエゴの某研
リモートでアメリカの大学院に通い始めた - k0kubun's blog
今年春に出願、夏に合格して秋学期からオンラインのコンピュータサイエンス修士コースで勉強している。ちょうど秋学期が終わって成績が返ってきたので、どういう感じだったか書いておく。 I've been officially admitted to Georgia Tech's OMSCS (Online Master of Computer Science). I'm excited for being a student again. I chose the online course to take it without quitting my job, but due to COVID-19 it's probably not that different from other people's experience.— k0kubun (@k0kubun) July 31, 2020 ど
バイデンでは癒せない米国の分断とハイパーバトルサイボーグ達｜畠山勝太/サルタック
米国の大統領選挙も終わり、留学生・国際協力の立場からすると、バイデン次期大統領が誕生したのは大変喜ばしい事です。しかし、獲得代議員数だけを見るとバイデン次期大統領が圧勝したかのように映りますが、単純な票数だけ見れば、なかなかの接戦でした。 トランプ政権誕生の背景にはリベラルと反リベラルの分断があり、トランプ政権下でこの分断は一層深刻化したと言われています。では、バイデン次期大統領はこの分断を癒すことができるのでしょうか？ 私は、分断が一層深刻化することはあっても、これが癒えることはまず無いと思っています。それは、リベラルと反リベラルの分断はもっと根が深い所にあり、1980年代以降の教育政策がその悪化を加速させ、これが改善に向かう見込みがないからです。どういう事でしょうか？ まず、リベラルとは主に誰で、反リベラルとは主に誰なのかを確認しましょう。バイデン次期大統領の支持は、①都市部、②若者、
マネックス証券がそこまで米国株を推すワケ – MONEY PLUS
2019年11月17日、お金に関連したあらゆることが学べる、年に1度のイベント｢お金のEXPO2019｣が開催されました。今後のマーケット見通しや、資産形成のノウハウ、不動産投資など盛りだくさんの内容となりました。 その中から、マネックス証券主催、エグゼトラスト 川田 重信氏による｢新たな投資のスタンダード、米国株投資で資産形成への道を切り開く！｣の講演内容をお届けします。 アメリカ人と日本人の違い 私からする話は、「米国株を買うべき」という話です。今日ここにいる人は、ラッキーです。特に若い人が多い。若い人は時間が買えるから、有利です。私のような年次の人も、それなりにハッピーになります。それがなぜかという話をします。 あなたが米国株の株式投資をしていれば、40代、50代になったときに余裕ができる。お子さんの家族構成によりますが、そういうとき精神的に楽になります。 米国株と日本株、事前にお聞
「アメリカ人はポリティカル・コレクトネス文化を強く嫌悪している」という米アトランティック誌の記事を訳してみた - tarafuku10 の作業場
「アメリカ人はポリティカル・コレクトネス文化を強く嫌悪している」という記事を訳してみた。学識者による全国的な調査の結果、米国でも圧倒的多数の人がポリティカル・コレクトネス(PC)文化を嫌っていることがわかった、という記事。 記事の要点は以前こちら(↓)にまとめたのでご興味のある方はどうぞ。 tarafuku10working.hatenablog.com この記事は、2018年10月に米国のアトランティック誌に掲載されたもの。筆者は政治学者のヤシャ・モンク(Yascha Mounk)氏。アトランティック誌は歴史の古い雑誌で、リベラル寄りと言っていいと思う。ちょっと古い記事なのですが、80%が嫌っているという数字に私自身びっくりしたし、日本語で参照できるようにしとくのもいいかな、と思ったので訳しました。 www.theatlantic.com (翻訳ここから) アメリカ人はポリティカル・コレ
消費増税も吹っ飛ばす破壊力。「MMT」（現代貨幣理論）の正体（ＢＥＳＴ ＴＩＭＥＳ） - Yahoo!ニュース
「MMT」って、聞いたことありますか？ MMTというのは、現代貨幣理論（Modern Monetary Theory）のことです。 この記事の写真はこちら 最近、アメリカで大論争を巻き起こし、日本でもよく採り上げられている経済理論です。 きっかけとなったのは、2019年1月に、アメリカの史上最年少議員（民主党）として話題のアレクサンドリア・オカシオコルテス議員が「MMT」への支持を表明したことで、突如、MMTが脚光を浴びました。 MMTの論者たちは、「財政赤字は心配するな」という過激とも思える大胆な主張をしています。 このため、著名な主流派経済学者や政策当局が、MMTを「トンデモ理論」だとバッシングを始めました。 ところが、このバッシングに対して、MMTを提唱する経済学者ステファニー・ケルトン教授らが、強力に反論したので、大騒ぎになりました。 そして、この論争が、日本にも飛び火したというわ
アメリカで、ソフトウェアエンジニアの日本人がインパクトのある仕事をする方法 - メソッド屋のブログ
アメリカに移住してもうすぐ４ヶ月ぐらいになるけど、こちらに来てから面白いほど成果が出ていない。 最初の２ヵ月ぐらいはなんやかんやで仕事にならんやろうなと思っていたから、気にもしなかったが、そろそろ４ヵ月なので、流石に焦りを感じて来た。何一つ仕事が完了しない。日本で仕事をしていた時はこんなことは発生しなかった。こっちの方が一緒に働いている人が同じタイムゾーンだし、近いし、やりやすいはずなのに何故だろう？焦っていても何も改善しないので、直接仕事をしているクリスと、日本人エンジニアの先輩の河野さんに話を聞いてみた。自分の会社限定かもしれないけど、学んだことの記録と、もしかすると誰かの役にたつかもしれないから書いておこうと思う。 仕事が完了しない焦り 何だろう、この仕事の完了しないっぷりは。いくつか、終えたらインパクトがある仕事があるのだが、これがまた完了しない。一緒に働いているエンジニアの人はみ
アメリカに住んで初めてわかった「最大級」の違い - メソッド屋のブログ
昨年の年末にアメリカに移住して、今はシアトルの近くの Kirkland というところに住んでいる。大体三か月たって、いろんなことを体験した。移住した理由は単純で、コンピューターサイエンスの世界ではアメリカがどう考えても一番進んでいるので、そこで修行して通用するようになったら楽しいかなと思ったからだ。他にも他国の人を観察しているととても生産性が高い。特にアメリカの人は生産性が高い傾向が高い。なんでこんなにアメリカはコンピューターの世界が向いているのだろう？その一旦を感じた気がしたので久々にこのブログを書いてみることにした。 Kirklandの風景 自分へのご褒美を買う アメリカに移住すると、当然日本にいる友達とかと会えなくなる。私は一人でもさみしくない人だけど、さすがにこたえるだろうと思った。だから大好きなバンドをまたやろうと思った。ただ、こっちは正直レベル高いし、私はヴォーカリストだから、
ZTEが経営破綻、完全国有化との報道
香港メディアの報道によると、中国国内では通信大手のZTEがすでに倒産し完全に国有化されたとの噂が広がっている（JOHANNES EISELE/AFP/Getty Images） 米中貿易摩擦の象徴的な存在となった通信大手中興通信（ZTE）の経営破綻と国有化が取り沙汰されている。香港紙・蘋果日報が7月2日に伝えた。中国当局やZTEからの公表はまだない。 報道は中国国内の関係者の話として「ZTEが間もなく経営破綻を公表。（国有通信企業の）烽火通信科技集団がZTEの全株式を買収した」と報じた。 国有化は6月に行われた共産党政治局会議で決定されたという。この決定を受け、6月27日、中国の国務院国有資産監督管理委員会が、烽火科技の親会社である武漢郵電科学研究院有限公司（武漢郵科院）と電信科学技術研究院有限公司（電科院）の統合・合併を承認し、新たに中国信息通信科技集団有限公司を設立した。業界関係者の間
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