HIV感染は退職をすすめる根拠になりません - 感染症診療の原則
日本で3番目に新規HIV症例報告の多い愛知県で、病院の看護師が退職をすすめられた、というニュースがありました。 記者は双方からコメントをとっているようです。 ＨＩＶ感染理由に退職勧奨 愛知・病院側は否定 4月30日 47ニュース HIVに感染している医師も看護師も薬剤師もこれまで通り勤務をしていますし、上司に相談をしている人も多く、個人情報保護などに配慮も行われています。 HIVや肝炎ウイルスに感染している医療従事者への対応については、2010年3月に米国のSHEAをUpdateしました。 このUpdateの概要はインフェクションコントロール2010年春季増刊『臨床ですぐ使える感染対策エビデンス集+現場活用術』に書きました。 記事を細かく見てみましょう。 「看護師は「病院幹部から看護師としては働けないと言われ、退職強要と受け止めた」と話している。病院側は「退職を求める意図はなかった」と、退
不足する水と、「水の私有化」の危険性 | WIRED VISION
前の記事 「脳への電磁的攻撃」：禁止判決と対策サービスも 不足する水と、「水の私有化」の危険性 2009年7月 6日 Brandon Keim Image: Terry Shuck/Flickr 全世界で真水の供給が近いうちに危機的に不足すると科学者たちが警告し、水の私有に向けた争奪戦を企業が繰り広げる中、水は基本的人権と考えるべきだとする声が一部の研究者や活動家からあがっている。 6月30日付けの『Public Library of Science Medicine』で編集者たちが綴った小論には、「健康に不可欠な、きれいな水を手に入れることが脅かされている」と記されている。 この考えは、知識人たちの間でも一貫して支持されている。水は、国連の世界人権宣言第25条に登場する「食糧」とまったく同様に、生きるために欠かせないものだというのだ。 現在、世界保健機関(WHO)では、世界の疾病の多くが
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