ポート単位の制御が困難、Windowsネットワークの落とし穴
出典：日経 xTECH 2018年 9月 13日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） Windowsパソコンを利用する企業の多くが導入しているActive Directory（AD）。便利な半面、ネットワークでの挙動が複雑なことから、トラブルの原因になることが少なくない。そこで本特集では、ADを利用するWindowsネットワークでのトラブル回避術を解説する。 セキュリティを強化するために、社内を複数のセグメントに分けて、その間にファイアウオールなどを設置して不要なポートをふさぎたいと考えるケースは多いだろう。だがActive Directory（AD）では、ADサーバーとADクライアント、あるいはADサーバー間で多種多様なプロトコルを使うため、ポート単位での制御は難しい。
プロマネがやってはいけないこと
新しいタイプのシステム開発がプロジェクトの主役になりつつある今、プロジェクトマネジャー（プロマネ）には新たなマネジメント手法の習得が求められている。既存資産を拡張する「エンハンス」や手つかずの新領域をIT化する「攻めのIT活用」、老朽化システムを近代化する「モダナイゼーション」などが今後の主流だ。 こうしたプロジェクトでは、これまで当たり前に思っていたマネジメント手法が、トラブルを招きかねない。プロジェクトの経験が豊富なプロマネへの取材を基に、プロマネがやってはいけない「禁じ手」を紹介する。 「要件は現行通り」を真に受けてはいけない 老朽化したシステムのモダナイゼーション（近代化）では、ユーザーが要求する「現行通り」をそのまま受け取り、十分な調査なしにプロジェクトを開始してはいけない。現行システムの調査が不十分だと、現行とは何かが曖昧なまま進んでしまいプロジェクトが終わらなくなる。
要件定義の前に実施し、2段階に分けて検証
出典：日経SYSTEMS，2016年7月号 pp.55-59 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 新技術を採用において、必須となる作業がPoC（Proof of Concept）だ。要件定義の前段階で適切に実施されなければ、後々大きな見直しになる危険がある。しかし、その正しい進め方はあまり知られていない。実施手順と検証すべき観点を解説しよう。 新技術や経験のない技術は注意すべきポイントがはっきりしておらず、設計や開発を始めてから要件に合わないことが判明するリスクがある。新技術がシステムの実現に重要な位置を占めるときは、システムのアーキテクチャーの見直し、あるいは企画の見直しまで必要になりかねない。早い段階で実機検証して要件に合うかどうかを明らかにするのが「PoC」（Proof Of Concept：概念検証）だ。 新技術の採用で必須となるPoCだが、その実施
独走アマゾンに“待った”
出典：日経コンピュータ 2015年10月15日号 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） アンケート調査では利用率57%と、クラウドで独走状態にあるAWS。マイクロソフトやグーグルなどライバル各社の追い上げが熱を帯びてきた。サービス追加や値下げ、パートナー制度の拡充など施策は様々。クラウドベンダーの最新戦略をひも解く。 AWSの独走ぶりを再確認する。2万社以上が利用（2013年時点）と、日本でも実績は圧倒的。強みは、先端サービスを起点に、パートナー制度とユーザーコミュニティーのエコシステムを確立していることにある（図12）。 AWSは、新たなサービスや機能を途切れなく投入する。「2014年だけで516個の機能拡張や改善を実施、2015年も5月末時点で275個とこれを上回る勢いだ」（アマゾン データサービス ジャパン ストラテジックソリューション部 部長 大谷晋平
［1］マイナンバー対応のために知っておくべき15のポイント
出典：ITpro 2015年3月3日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） あなたの会社でも準備を始めなければ、もう対応が間に合わないかもしれない。そんな法律がある。正式名称「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」、略称「行政手続番号法」。いわゆるマイナンバー法だ。 実は、筆者は同じ書き出しの記事を2013年12月に公開した（関連記事：えっ、うちの会社にも関係あるの!?──もう始めないと間に合わない！マイナンバー対応）。「日経コンピュータ」2014年4月17日号の第2特集「今すぐ始めるマイナンバー対応」でも準備方法を紹介した。 それから1年余り、政府は2015年3月からマイナンバーの周知活動にようやく本腰を入れ、テレビCMなどを始める。 マイナンバーは2015年10月から通知が始まり、2016年1月から社会保障や税、災害対策の行政
仮想化ソフトで単価半減、IAサーバーがストレージ装置に
出典：日経コンピュータ 2013年10月31日号 pp.68-73 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 汎用的なIAサーバーの内蔵ディスクなどを利用して、業務に用いるストレージを構成できる「ストレージ仮想化ソフト」に大手ベンダーが注力し始めた。専用ストレージ装置と比べて約半分の容量単価を実現できる。高速なSSD（ソリッド・ステート・ドライブ）の価格が下がってきたことで、性能もミッドレンジの専用ストレージ装置に追いつきつつある。 企業の情報システムを支えるストレージといえば、これまではファイバーチャネル（FC）やiSCSIを用いたSANなどの専用ストレージ装置が主体だった。ところがここにきて、汎用のIAサーバーを複数台束ねたクラスタを“ストレージ装置”に変えるソフトウエア製品が相次いで登場している。いわゆる、「ストレージ仮想化ソフト」である。 ストレージ仮想化
第1回 エンタープライズのクラウド活用を支援する技術を続々実装
出典：ITpro 2013/12/02 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） Windows Azureはエンタープライズのクラウドコンピューティング利用を一変させるインパクトを持つ。連載の第1回となる今回は、エンタープライズクラウドコンピューティングを定義し、その環境へのWindows Azureの適応力の高さと、クラウド活用を加速させるMicrosoftのクラウドOSについて解説する。 本格始動するエンタープライズクラウドコンピューティング 「エンタープライズクラウドコンピューティング」を語る前に、エンタープライズシステムとは何かを定義しておくべきだが、明確な定義は難しい。一般に企業向けシステムを「エンタープライズシステム」と呼ぶが、その対象業務は顧客管理から販売管理、在庫管理、営業支援、経理処理に至るあらゆる分野に及ぶ。それぞれの分野で扱う制度、法律、ビ
マーケティング作業を自動化しリードから見込み顧客を育てる
日本オラクルの「Oracle Eloqua」は、マーケティング活動を自動化するクラウド型アプリケーションである。2012年12月に米Oracleが買収した米Eloquaの技術を基に製品化した。イベント、セミナーや広告などで取得した多数の顧客情報（リード）を基に、有望な見込み顧客へと育てて、営業部門に見込み顧客の情報を渡すまでを自動化する。これにより、リードから見込み顧客を育て、効率的に営業部門が活動できるマーケティングオートメーションの仕組みを導入できる。 Oracle Eloquaは、（1）キャンペーンフローの全体管理、（2）オンライン行動履歴管理、（3）スコアリング、（4）分析、などの機能を持つ。まず、イベント、セミナーや広告などで集めた多数のリードの個人情報（プロファイル情報）と、自社ホームページへのアクセス状況やメール開封率などのオンライン行動履歴を記録・紐付ける。次に、各顧客の興
磁気テープ、まさかの復権
出典：日経コンピュータ 2013年7月25日号 pp.56-63 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） データ保存手段として、既に過去の遺物と思われていた「磁気テープ」の生産量が急回復している。ここ数年で急速に大容量化し、主に海外で需要が伸びているためだ。復権の背景には日本のメーカーによる技術革新があった。クラウドやビッグデータでも活用が進む磁気テープの最新動向を解説する。 磁気テープは、過去の遺物――。 データのバックアップやアーカイブ（長期保存）の有力手段である磁気テープのことを、そう思っている読者は少なくないだろう。 実際、日本国内におけるテープストレージ（テープドライブやカートリッジの自動入れ替え装置）の市場規模は減少し続けている。IDC Japanの調査によれば、2012年の国内テープストレージ市場規模は、前年比15.2％減となる158億8900万円
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