NY在住ヒーリングセラピスト。スピリチュアル、空や旅など、好奇心旺盛なる日記を写真と共にお届けします。 by ☆Yuki
昨年11月の大統領選挙の直後、所用でマンハッタンにいたわたしは、ある教会を訪ねて五番街へと向かった。 折しも「反トランプ」のデモが通りを埋め尽くした日で、「トランプタワー」の前には分厚いコンクリートのバリケードが置かれ、防弾着とライフルで重装備をした警官が立ち並んでいた。目的の教会は、そこからまっすぐ南へ歩いて30分ほどの距離にある。 同じ五番街に面したその「マーブル教会」は、北米に現存する最古の教会の一つである。創立は1628年。アメリカ独立のはるか前、ニューヨークがまだオランダ統治下で「ニューアムステルダム」と呼ばれており、住民が全部で300人足らずだった頃に始まった、由緒ある教会である。 「積極的思考」の元祖 だが、今日この教会が歴史に名を残しているのは、「17世紀の史跡」としてではなく、「20世紀の軌跡」としてである。 同教会の牧師を半世紀以上にわたって務めたノーマン・ヴィンセント
トランプ大統領に世界中(特にアメリカ自身)が振り回されています。 世界中の「こまったちゃん」をなだめて指導する立場だったアメリカが、自ら最強の「こまったちゃん」と化しており収拾が付きません(^^;)。 この記事を読むと、予防接種にも影響が出そうな気配。 ■ トランプ政権に対する医学界の強い懸念 (2016/12/10:YAHOO!ニュース) これまで11月13日、12月4日の2回にわたってトランプ政権に対する科学界の懸念について書かれた科学紙の記事を紹介してきた。 なぜこれほど科学者が心配しているかというと、彼が科学技術予算を減額するのではと心配しているからではない。彼の言動から伺える思想が、科学者一般の考え方とかけ離れているため、本能的に相容れないところがあるからだと思う。私自身も彼の一言一言に恐怖感すら感じる。そこがトランプラリーと浮かれている経済界の人たちと根本的に違う点だろう。 そ
懸念は現実に予想通り、いや予想以上かも知れない。 アメリカの科学者たちは、大統領選のころから嫌な予感はしていた。西川伸一さんの記事にある通り、トランプ氏を支持していなかった。 米国科学界はトランプ嫌い米国科学界のトランプに対する懸念私自身も、トランプ氏が大統領選に当選確実となった直後に書いた記事、トランプ大統領誕生で科学技術はどうなる?で、移民政策で留学などに制限が出るかもとは書いた。 しかし、事態は予想を上回っていた。科学に厳しい意見を持つ閣僚が指名されているうちは、それでもまだ「説得できる」と希望があった。 トランプ政権の新しい保健福祉長官トランプ政権に対する医学界の強い懸念しかし、1月20日の大統領就任直後に起こったことは、もはや「説得」などという生易しいことでは到底対抗できない事態だ。 この短期間でホワイトハウスは、環境保護庁(EPA)と農務省(USDA)に対して外部への箝口令を敷
Thank you for visiting nature.com. You are using a browser version with limited support for CSS. To obtain the best experience, we recommend you use a more up to date browser (or turn off compatibility mode in Internet Explorer). In the meantime, to ensure continued support, we are displaying the site without styles and JavaScript.
アメリカのトランプ大統領がテロ対策を理由に入国を制限し世界各地で混乱が起きる中、アメリカのIT企業グーグルが出張などで国外にいる社員に速やかに帰国するよう促すなど、移民が多く働くIT企業の間では動揺が広がっています。 こうした中、アメリカのメディアが28日、伝えたところによりますと、グーグルのピチャイCEOが社員宛てにメールを送り、出張や旅行でアメリカ国外にいる人は速やかに帰国するよう促したということです。今回の入国の制限で影響を受けかねない社員は100人以上いるとされ、ピチャイ氏はメールの中で「仲間が大統領令の犠牲になるのは痛々しい。移民問題には注意を払っていく」として強い懸念を示しているということです。 このほか、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグCEOも「実際に脅威を与えている人の他にも法的処置の対象を広げることはむしろアメリカ人を危険にさらす」と投稿し、反発しています。アメリカ
これまで11月13日、12月4日の2回にわたってトランプ政権に対する科学界の懸念について書かれた科学紙の記事を紹介してきた。 なぜこれほど科学者が心配しているかというと、彼が科学技術予算を減額するのではと心配しているからではない。彼の言動から伺える思想が、科学者一般の考え方とかけ離れているため、本能的に相容れないところがあるからだと思う。私自身も彼の一言一言に恐怖感すら感じる。そこがトランプラリーと浮かれている経済界の人たちと根本的に違う点だろう。 そして極め付けともいえる恐ろしいトランプの行動が、モントリオール在住のフリーランスの記者Owen Dyerさんにより、12月5日付のThe British Journal of Medicine紙で明らかにされた(BMJ 2016;355:i6545 doi: 10.1136/bmj.i6545)。 タイトルは「Andrew Wakefield
最初に断っておいたほうがいいかもしれません。私自身は地球温暖化についてはIPCCと同じ意見です。つまり、地球温暖化はほぼ確実に起きていて、その原因は人為的なものである可能性が高いと考えています。その意味で気候変動に対して否定的なトランプ政権の方針には批判的です。以下の文章は、そういう視点で書かれていることに注意してください。 * さて、トランプ政権の発足前、彼が大統領選に勝利したときから、サイエンスのコミュニティでは彼の科学政策を不安視する声がありました。そのひとつが気候変動の問題です(他にもワクチンの問題などがありますが、まだ噂レベルなので今回は触れません)。トランプ氏は選挙期間中から気候変動問題は存在せず、過剰な環境規制が経済を圧迫していると主張してきました(選挙期間中に「気候変動の話は中国のでっち上げだ」とTwitter でツイートして問題になったのを覚えている人もいるかもしれません
米バッドランズ国立公園の公式ツイッターアカウントが投稿した地球温暖化に関するツイートが削除されたのを機に、「非公式」アカウントが登場して政権批判を始めたほか、複数の国立公園の公式アカウントが次々と、気候変動のデータなどをツイートしている。気候変動などでっちあげだと主張するトランプ大統領に、国立公園の関係者たちがこぞって抵抗運動を開始したようにも見える。 国立公園局の公式ツイッターアカウントは20日、大統領就任式の直後に、観衆の人数がオバマ前大統領の就任式よりも少なかったと示す写真をリツイート。アカウントはしばらく非表示となった後、「昨日このアカウントから間違ってリツイートしたことを遺憾に思い、今後もこの国の公園の美しさと歴史を皆さんと共有していきたいと思います」とツイートした。 24日には、サウスダコタ州にあるバッドランズ国立公園のアカウントが、「産業革命以降、海洋の酸化が3割進んでいる」
移民嫌いのトランプ大統領、まじでホワイトハウスのスペイン語サイトを閉鎖2017.01.25 18:147,514 湯木進悟 英語を話せない米国民は不要? 外国人にも開かれたサービスを。これって、おもてなしの文化で外国からの観光客をたくさん受け入れたい日本では、基本的なスタンスだと思うんですよね。昔は英語くらいしかなかったのが、いまでは中国語や韓国語でも同じサービスを提供しようという流れが強まってきました。 ところが、自由の国のアメリカでは、移民に厳しい政策を打ち出すドナルド・トランプ大統領の就任以来、まさにこの逆をいく、非常に排他的なサービス精神が顕著になっていますよ。もっとも衝撃的だったのは、ホワイトハウスのスペイン語版サイトの完全閉鎖です! メキシコに次ぐ、世界でも最大規模のヒスパニック系住民を抱えるアメリカ政府が、これまであったスペイン語でのサービス提供を中止するって、どういうことよ
町山智浩さんがTBSラジオ『たまむすび』の中で大統領就任式を目前に控えたドナルド・トランプの政権の閣僚の顔ぶれについてトーク。閣僚に選ばれた人々の選考基準について話していました。 (町山智浩)僕、今週末。金曜日に首都ワシントンでのドナルド・トランプ次期大統領の就任式の取材に行くんですよ。ずーっと外でやっているんですよね。その時期のワシントンってものすごく寒いんですよ。いま。でも、ほとんどが外なんで。パレードもそうだし、就任の宣誓式もそうだし。その前後のいろんなイベントが全部外なんで、ずーっと外にいることになるんですよね。 (赤江珠緒)何十万人と人が集まってくるでしょう? (町山智浩)えっ? 何百(万人)ですよ。 (赤江珠緒)何百ですか。 (町山智浩)何百です。大変な数になりそうなんですけども。いままでと違って、大統領を支持する人だけじゃなくて、支持しない人たちも来ることになっているんで(笑
国立医薬品食品衛生研究所は、食品安全情報(化学物質)No.24(2016.11.22)を発表した。 注目記事 【FTC】FTCはOTCホメオパシー医薬品の宣伝に関する執行政策方針を発表 米国連邦取引委員会(FTC)は、「OTCホメオパシー医薬品の宣伝に関する執行政策方針(Enforcement Policy Statement on Marketing Claims for Over-the-Counter(OTC)Homeopathic Drugs)」を発表した。その中でFTCは、OTCホメオパシー医薬品の有効性と安全性の宣伝について他の市販薬と同等の基準を設けるとしている。従って、販売業者は、製品が主張している内容の裏付けとなる十分な信頼できる科学的根拠を持たなければならない。 ※ポイント:興味深いのは、FTCがOTCホメオパシー医薬品について、販売業者は症状の治療に効果があると宣伝し
アメリカのサイト『HOW WELL DO YOU KNOW YOUR MOON?』が、米共和党大統領候補ドナルド・トランプの勝利に大喜びする文亨進と文国進の写真を掲載している。 この教祖の息子二人は教祖・文鮮明の死後、教団主流派を牛耳る母親・韓鶴子から共に放擲されており、亨進が開いたサンクチュアリ教会に国進が経済支援を行なう関係だ。 本紙で報じた様に、トランプの次男エリックと両兄弟は昵懇の関係であり、全米ライフル協会が支持するトランプの当選は国進が経営する銃器製造販売会社KAHR Arms社にも更なる特需を齎すと見られている。 政権移行チームの一員となったエリック・トランプ。新たな政権の庇護の下で亨進のサンクチュアリ教会や国進の銃器製造販売会社がどう発展を遂げるかも注目される。(文中敬称略) ~本紙関連記事~ 米ドナルド・トランプ次期大統領候補の次男が文鮮明四男の機関銃販売店舗オープニング
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く