中国で買ったAndroidスマホ、個人情報がダダ漏れだった…
中国で買ったAndroidスマホ、個人情報がダダ漏れだった…2024.05.12 16:35228,946 Lucas Ropek - Gizmodo US ［原文］ （ 禿頭帽子屋/Word Connection JAPAN ） 2023年3月3日の記事を編集して再掲載しています。 中国の国内で販売されているハイエンドのAndroidデバイスを使っていると、至るところで個人情報を抜き取られてしまう――そんな新しい研究結果が発表されました。 通知も同意もないままデータが収集され、ユーザーは常時トラッキングされたり、身元がたやすく明かされたりする恐れがあるとのこと。個人情報保護の点ではまるで悪夢のようだ、と指摘されています。 中国の人気メーカーが対象複数の大学のコンピューター科学者が発表した研究によると、この問題が明らかになったのは、XiaomiやOnePlus、Oppo Realmeなど中
イラン政府公式の新型コロナウイルス対策アプリ、Google Playストアから削除される | スラド セキュリティ
Anonymous Coward曰く、 Googleはイラン政府公式のAndroidアプリをPlayストアから削除した。このアプリはコロナウイルスによる新型肺炎（COVID-19）の感染をチェックしたり、追跡したりするためのものだという。このアプリをめぐっては、Playストアから削除される前に議論があった。イラン政府はCOVID-19の恐怖を利用して市民にこのアプリをインストールさせ、これを使って電話番号とリアルタイムの地理的位置データを収集するとするものだ。 ZDNetはESETのAndroidマルウェア研究者であるLukas Stefanko氏に、このアプリにスパイウェアのような動作がないか調査を求めた。その結果「アプリのAPKを分析したところ、このアプリはトロイの木馬やスパイウェアではありません」とStefanko氏は語っている。 Googleの広報担当者は、アプリが削除された理由に
「Huawei独自OS」は非現実的か “オープン”なOSと“クローズ”なアプリの関係
安全保障や外交上の脅威になるとの名目で、米国の対Huawei包囲網が広がりを見せている。5月15日（米国時間）には、米商務省傘下の産業安全保障局が同社を「エンティティリスト」に追加し、事実上の禁輸措置を発動。これに伴い、中国Huaweiは米国政府の許可なしに、米国企業からさまざまな部品やソフトウェアなどを調達できなくなった。スマートフォンに搭載されるOSも、その一つだ。 エンティティリストへの追加を受け、米GoogleとHuaweiは既存の端末へのセキュリティパッチなどを提供し続ける声明を発表。この動きに呼応するかのように、米商務省も既存顧客へのサポートなどを90日間、猶予する旨を発表した。結果、いま使っている端末が突然セキュリティパッチの提供を受けられなくなる事態は避けられたが、猶予期間終了後の状況は不透明なまま。 禁輸措置自体は続くため、現状のままでは、新製品の発売も危うい。事実、5月
NHK、トレンドマイクロの言い分を垂れ流し。本当に必要な対策を掲載せず – すまほん!!
NHK NEWS WEBにて、「本物そっくり！？『偽・佐川』に厳重注意を！」なる記事が公開されました。記事の内容としては、佐川急便を装う偽サイトによる攻撃への注意喚起となっています。 要約すると、最近、佐川急便を装うスパムSMSが多くのユーザーに送りつけられている。そこに掲載されたURLのリンク先は、佐川急便の公式サイトそっくりの偽サイト。このサイトの荷物追跡部分がアプリへのリンクとなっており、これをインストールすると、スマートフォンが他人への迷惑SMSを送るなどの被害を受ける、という内容です。 実際に偽サイトを確認したところ「sagawa.apk」なる攻撃ファイルをインストールさせる仕組みとなっています。
FAA発表、今年民間機で発生した手荷物/貨物のバッテリー関連事故は少なくとも17件 | スラド ハードウェア
米連邦航空局(FAA)の発表によると、民間機の手荷物や貨物に含まれるバッテリーが過熱・発煙・発火・爆発する事故は、今年に入って少なくとも17件あったそうだ(リポート: PDF、 Consumeristの記事)。 データは5月22日時点のもので、FAAが把握している事故のすべてが記載されているわけではないとのこと。このうち旅客機に関連する事故は12件で、貨物機関連が2件、残り3件は不明となっている。ただし、不明のうち2件は事故の内容からみて、旅客機の乗客が持っていたバッテリーが地上で発煙または爆発したもののようだ。また、飛行中に発生した事故は9件、地上での事故は7件、不明が1件となる。なお、飛行中の事故はいずれも旅客機で発生している。 バッテリーの種類はすべてリチウムイオンで、製品としてはモバイルバッテリー4件、携帯電話3件、モバイルバッテリー+携帯電話1件のように、モバイルバッテリーや携帯
買った瞬間からマルウェア感染済みのAndroidスマホ、たくさん見つかる
買った瞬間からマルウェア感染済みのAndroidスマホ、たくさん見つかる2017.03.15 19:0410,359 湯木進悟 やっぱりiPhoneのほうが安全？ iOSとAndroidでセキュリティ対決をすると、自由度の大きいAndroidはなにかと脆弱性が見つかったり、各種マルウェアのターゲットになりやすいとこれまで何度も指摘されてきました。このほどArs Technicaが取り上げたセキュリティ企業Check Point Software Technologiesは、大手2社の販売チェーンから購入したAndroidスマートフォンの36台が、販売時点ですでにマルウェアに感染済みだったことを明らかにしました。 販売時点からマルウェア感染が確認された36台は、中国メーカーのVivoやOppo、Xiaomi、ZTEなど、日本では目にする機会が少ないメーカーとモデルが多い印象です。しかし、なか
Android端末をターゲットにGoogle AdSenseの広告経由でマルウェアを自動でダウンロードさせる手口が横行
By Jonathan Chen Googleが提供している広告配信プラットフォームである「Google AdSense」経由でマルウェアをばらまき、銀行詐欺を行うという驚くべき手法の存在が明らかになりました。 Google stops AdSense attack that forced banking trojan on Android phones | Ars Technica http://arstechnica.com/security/2016/11/google-stops-adsense-attack-that-forced-banking-trojan-on-android-phones/ 悪意のあるGoogle AdSense広告とゼロデイアタックの組合わせを利用し、AndroidのChromeブラウザ経由で端末に感染して最終的には銀行詐欺を働くというマルウェアの存在が
root権限奪取のAndroidアドウェア、削除ほぼ不可の進化版
正規アプリを装って2万本が流通しているという。アドウェアはroot権限を取得してシステムアプリケーションとして組み込まれ、インストールすると、削除はほぼ不可能になる。 Android端末にインストールされると自動的にroot権限を取得してトロイの木馬と化す進化型のアドウェアが、Facebookなどの正規アプリを装う手口で出回っているという。セキュリティ企業のLookoutが11月4日のブログで伝えた。 従来のアドウェアは広告をプッシュ配信する目的で使われていたが、ユーザーが削除すれば問題は解決されていた。しかしLookoutによると、今回見つかった進化型のアドウェアはroot権限を取得してシステムアプリケーションとして組み込まれ、インストールすると削除はほぼ不可能になる。 作者はGoogle Playで配信されている人気アプリをリパッケージして不正なコードを挿入し、サードパーティーのアプリ
Spy Agencies Hijack Google Play Store to Install Spyware on Smartphones
I have an Android phone with a five different gmail accounts configured in it. But what if any one of them get compromised via phishing, malware or any other way? The Hacker would be able to access my Google account and obviously Google Play Store account too, which allows anyone to install any Android application remotely into my phone without my knowledge and confirmation…
Androidユーザーをだまし続けるFlash Playerの詐欺アプリ
正規アプリはAdobeの公式サイトから無償ダウンロードできるが、ユーザーに金銭を要求する詐欺アプリが後を絶たない。 Android端末でFlashコンテンツを視聴したいというユーザーは今も多いようだ。こうしたユーザーをだまして金銭を不正に入手しようとする詐欺アプリがGoogle Playにしばし登場しているとして、McAfeeが注意を呼び掛けている。 McAfeeによれば、Flash PlayerはAndroidマルウェアの偽装によく使われているという。これまで海外などは高額SMSを使うマルウェアやそれらを端末などに呼び込む「ドロッパー」が存在した。 2013年末以降は「Flash Playerのインストールするため」と称してユーザーにPayPalで支払わせる詐欺アプリがGoogle Playに出現。公開後に削除されたものの、7月末以降にFlash Playerのインストーラを称する複数の
プライバシーとセキュリティ重視のスマホ「Blackphone」、2月に登場
米Silent CircleとスペインGeeksphoneは現地時間2014年1月15日、プライバシーとセキュリティを重視したスマートフォン「Blackphone」を手がける合弁事業をスイスに立ち上げたと発表した。 Blackphoneは、Androidをベースに開発した「PrivatOS」を搭載する。キャリアやベンダーに依存せず、プライバシーを妥協することなく、通話やビデオチャット、テキストのやりとり、ファイルの転送および保存、ブラウジングなどを安全に行えるとしている。 公開鍵暗号ソフト「PGP（Pretty Good Privacy）」の作成者でSilent Circle共同創業者兼社長のPhil Zimmermann氏によれば、Blackphoneは通話の管理とプライバシー確保に必要なすべてのツールを備え、ユーザーが期待する上位スマートフォンのあらゆる機能を提供する。 Blackph
Androidの脆弱性を見つけちゃった話
JVN#53768697 Android OS において任意の Java のメソッドが実行される脆弱性 が公表されました。 不肖私が昨年9月にIPAに届け出たものです。 これまでは情報非開示依頼があったので多くを語ることができませんでした。 ヤバい内容なのでみんなに注意喚起したかったけれどそれができない苦しさ。 周りでICS端末を使ってる人を見かけたら「事情は言えないけどブラウザにはChromeを使って。標準ブラウザ使わないで」と言うくらいしかできなくて申し訳ありませんでしたm(_ _)m 当時のいきさつを日記から掘り起こして記録に残しておきたいと思います。 2012年9月15日(土) WebViewを使ったビジネスアプリのフレームワークを作りたいという構想があって（PhoneGapにはないビジネス用の固有の機能を入れようと思って。バーコードリーダーとか印刷機能とか）、そういえば addJ
「詐欺Androidアプリを自動生成できる統合環境が無料入手可能に」、トレンドマイクロ
トレンドマイクロは2013年12月3日、Androidスマートフォンのセキュリティ脅威の動向を解説するセミナーを開催した。Androidアプリをインストールすることによる脅威が巧妙化しているうえに、容易に不正アプリを作成できる「ツールキット」がサイバー犯罪者が集う“裏社会”で急速に普及していると説明。対策の重要性を訴えた。 セミナーでは、トレンドマイクロで新しいセキュリティ脅威について調査・研究しているフォワードルッキングスレットリサーチ部門の林憲明シニアリサーチャーが、実際にツールキットを使った手口の実演を交えて説明した。悪用を防ぐためにツールキットの具体名は伏せられたが、ここでは「ツールX」と呼ぶ。
ＨＰ閲覧で勝手にアプリ導入 NHKニュース
アンドロイドのスマートフォンでホームページを閲覧すると、アプリが勝手にダウンロードされる問題が１４日から相次いでいることが分かりました。 セキュリティー会社では、念のため削除するよう呼びかけています。 セキュリティー会社の「シマンテック」などによりますと、アンドロイドのスマートフォンでインターネットのホームページを閲覧すると、アプリが勝手にダウンロードされる問題が１４日から相次いでいるということです。 このアプリは、中国の会社が提供している「ｍｏｂｏｇｅｎｉｅ」と呼ばれる壁紙やゲームなどを紹介するもので、セキュリティー会社の調査では、外部に情報を流出させるなどといったことはないということです。 このアプリは、ホームページを閲覧した際に表示されるバナー広告の配信システムを通じて配られているとみられるということです。 調査に当たったセキュリティー会社「シマンテック」の浜田譲治主任研究員は、「ア
グーグル、「Google Play」を介さないアプリのアップデートを禁止
オンラインストア「Google Play」のポリシー変更により、セキュリティ上の抜け道が是正され、Google Playを通じてインストールされたすべてのアプリには同ストアを介してのアップデートが強制される。 DroidLifeの報道によると、Google Playを通じてインストールされながら、Google Playを介さずにアップデートをインストールするようユーザーに求めていたアプリケーションが、セキュリティ上の修正により排除されるという。 このコンテンツポリシーへの変更は、開発者がGoogle Playにログインしたときにも表示されるようだが、Google Playの迂回をユーザーに押し付けることのないよう警告している。新しいポリシーには、「Google Playからダウンロードされたアプリは、Google Playのアップデート処理以外の方法を利用してAPKのバイナリコードの修正や
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