京セラは5.7GHz帯における空間伝送型ワイヤレス電力伝送システムの実現につながる基礎技術を開発したと発表した。 京セラは2023年10月11日、5.7GHz帯における空間伝送型ワイヤレス電力伝送システムの実現につながる基礎技術を開発したと発表した。ビームフォーミング技術やアダプティブアレー技術を組み合わせることで、移動体向けに安定して電力を供給できるようになる可能性がある。 人体の安全性を考慮しつつ、ドローンなどにも無線給電を 今回、京セラが発表したワイヤレス電力伝送技術は、送電装置のアンテナから送り出した5.7GHz帯域のマイクロ波を、受電アンテナ側でエネルギーを電力に変換するというものだ。同技術を用いて、ミニカーやプロペラを動かすデモを公開した。 ワイヤレス電力伝送技術を使ったミニカーの走行デモ。電波法の関係で、マイクロ波が周囲に漏れ出すのを防ぐ布で周囲を覆った。なお、このデモではセ
AIによる環境負荷は想定以上? 一国の消費電力を超えてしまうかも2023.10.21 21:006,757 Nikki Main - Gizmodo US [原文] ( そうこ ) AIの普及に比例して、その環境負荷を訴える声も大きくなってきました。AIが莫大なエネルギーを必要とするのは明らかですが、想定よりももっとエネルギー喰いかもしれないという最新調査が公開されました。国1つ分のエネルギーを消費しちゃうかもしれないなんて…。 AIとエネルギーについての論文が科学誌Jouleで公開されています。執筆したのは、アムステルダム自由大学のビジネス経済学部の博士候補生Alex de Vriesさん。 De Vriesさんは、論文に関するThe Vergeの取材の中で、ChatGPTのような大規模言語モデルは、AIトレーニングのために大量のデータセットを消費していると説明し、一定期間これに膨大なリ
Published 2023/04/07 21:38 (JST) Updated 2023/04/07 21:55 (JST) 中部電力パワーグリッド(PG)は7日、太陽光と風力の再生可能エネルギー発電事業者を対象に、一時的な発電停止を求める出力制御を8日に実施すると発表した。電力供給量が需要を超えてバランスが崩れると、大規模停電につながる恐れがあるため。中部電PGとして、出力制御を行うのは初めて。 中部電PGによると、中部エリアの再エネ事業者を対象に、8日午前8時から午後4時に実施。最大41万キロワットの出力制御を予定している。8日は中部エリアの広範囲で好天の予報で、太陽光の発電量が増える一方、土曜日のため工場などで電力需要が下がる見込み。
その会社は松山市にある水処理メーカー『愛研化工機』です。創業は1982年。従業員10人余りの中小企業で、工場から出た排水を処理する装置の開発を行っています。 今注目されているのが「ネット・ゼロ・エネルギー型排水処理システム」という最新装置です。排水の処理には大量の電力が必要となりますが、この装置は汚れた水をきれいにするだけでなく、処理過程でエネルギーを生み出し発電するといいます。 捨てられていた排水から電気を作ることができるこの装置で会社は特許を取得し、ことし1月に発表された「ものづくり日本大賞」で優秀賞を受賞しました。
米ローレンス・リバモア国立研究所の国立点火施設が、192本のレーザーを使って核融合燃料の点火に成功した。写真は、実験に寄与した同施設の前置増幅器。(Photograph by Damien Jemison, Lawrence Livermore National Labratory) 恒星のエネルギー源となっている核融合を利用して、この地球上で大量のクリーンエネルギーを作ることはできないものか。60年以上にわたって、科学者たちは物理学が提示するこの難題に取り組んできた。そして12月13日、米ローレンス・リバモア国立研究所は、この分野において画期的な成果があったと発表した。研究所の核融合炉が、投入したエネルギーよりも多くのエネルギーを取り出すことに成功したというのだ。(参考記事:「核融合研究が前進、高エネ粒子の電磁波によるプラズマ加熱を発見」) 12月5日、同研究所の国立点火施設(NIF)で
国立点火施設の前置増幅器支持構造の内部。画像は色加工済み/Damien Jemison/Lawrence Livermore National Laboratory (CNN) 米エネルギー省は13日、核融合の実験を行い、投入したレーザーのエネルギーを上回るエネルギーを生成することに初めて成功したと発表した。歴史に残る成果だとしている。 いわゆる「正味のエネルギー利得」は、核融合からクリーンで無限のエネルギーを得ることを目標とした何十年にもわたる取り組みにおける大きな成果だ。核融合反応は2つ以上の原子が融合して起きる。 実験では2.05メガジュールのエネルギーを供給し、出力は供給を50%超上回る3.15メガジュールだった。実験で出力が有意義なエネルギーの利得が得られたのは初めて。 今回の実験はカリフォルニア州にあるローレンスリバモア国立研究所の国立点火施設で今月5日に行われた。同施設は競技
Published 2022/12/14 09:03 (JST) Updated 2022/12/14 09:04 (JST) 【ワシントン共同】米ローレンス・リバモア国立研究所は13日、核融合の実験で燃料の容器に投入した分を上回るエネルギーを得ることに成功したと発表した。資源の量にほぼ制約がない水素の同位体などが燃料で、二酸化炭素(CO2)を排出しない新たな電源になる可能性を示した。 所管するエネルギー省のグランホルム長官は「画期的だ。この成果がさらなる発見につながる」と歓迎した。ただ発電利用にはエネルギーの獲得効率を飛躍的に高める必要がある。相当の技術開発が求められ、実用化はできても数十年後との見方が強い。 核融合は、軽い原子核同士がぶつかって重い原子核ができる現象。
Published 2022/11/29 14:34 (JST) Updated 2022/11/29 14:51 (JST) 東京ガスと大阪ガス、東邦ガス、三菱商事の4社は29日、水素と二酸化炭素(CO2)から合成した都市ガス原料のメタンを米国で製造し、日本に輸入すると発表した。CO2を資源として有効活用し、脱炭素化を進める。2030年に東ガスなど都市ガス3社の需要の1%に相当する年間13万トンの合成メタンの輸入を目指す。 水素は太陽光や風力など再生可能エネルギーによる電力でつくる。CO2は工場などから排出されるものを活用。設備を25年に着工し、29年の製造開始を予定する。製造した合成メタンは、三菱商事が参画する米ルイジアナ州の液化天然ガス(LNG)の輸出基地から出荷する。
国際エネルギー機関(IEA)は、世界で排出されるCO2は今年、1%弱の増加にとどまるとの見通しを示した。電気自動車(EV)などの増加ペースが石炭需要を上回っているため。写真は、ゼロエミッションモビリティ車。オランダのアインフォフォーヘン工科大学で撮影。(2022年 ロイター/Bart van Overbeeke/Handou via REUTERS) [ロンドン 19日 ロイター] - 国際エネルギー機関(IEA)は、世界で排出される化石燃料燃焼由来の二酸化炭素(CO2)は今年、1%弱の増加にとどまるとの見通しを示した。再生可能エネルギーと電気自動車(EV)の増加ペースが石炭需要を上回っているためという。
ロンドン(CNN) 欧州連合(EU)で風力発電と太陽光発電を合わせた発電量が、電力供給量割合の24%を占めて過去最多を更新した。気候変動シンクタンクのE3Gとエンバーがまとめた報告書で明らかにした。 再生可能発電量の増加に伴い、今年3~9月にかけてEU加盟27カ国が回避したガス輸入は990億ユーロ(約14兆円)となり、前年同期比で110億ユーロ増えた。 EUはロシア産ガスへの依存状態からの脱却を目指している。ロシア産のガスは2020年の時点でEUの化石燃料輸入の41%を占めていた。 報告書によると、3月以来、EU加盟27カ国のうち19カ国が風力・太陽光発電量で記録を達成した。 前年比の伸び率はポーランドが48.5%と最も高く、発電量の伸びはスペインの7.4テラワット時(TWh)が最高だった。スペインの再生可能エネルギー発電量だけで、17億ユーロのガス輸入回避につながった。 しかし化石ガスは
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