電子コミックスの売り上げ、紙コミックスを初めて上回る
出版科学研究所がコミック市場の販売金額を発表。電子コミックス（単行本）の販売金額が紙のコミックスを初めて上回った。 出版科学研究所は2月26日、2017年の電子コミックスの推定販売金額が紙のコミックス（単行本）を初めて上回ったと発表した。紙のコミックスが前年比14.4％減の1666億円と大きく落ち込んだのに対し、電子コミックスは同17.2％増の1711億円と成長した。 市場を支えてきたビッグタイトルの完結、部数規模の縮小、新たなヒット作が出ていないこと、読者の紙から電子へのシフトなどにより、紙のコミックスは過去最大の落ち込みとなった。電子コミックスは無料や値引きキャンペーンによって、完結した過去作品を中心に売り上げが伸長。エロ・グロ要素が強い作品や、BLやTLジャンルの作品も伸びている。しかし無料や値引きの施策が飽和状態にあることや、違法海賊版サイトの影響などがあり、成長率は鈍化している。
オーム社電子書籍直販サービス終了に関して:Geekなぺーじ
オーム社が電子書籍直販サービスを終了するというお知らせがでていました。 同社では、マスタリングTCP/IP RTP編(2004年)、インターネットのカタチ(2011年)、マスタリングTCP/IP OpenFlow編(2013年)の3冊で関わらせていただいたこともあり、今回廃止される電子書籍直販サービスで拙著も販売されていました。 オーム社eBook Storeサービス終了のお知らせ 電子書籍直販サービスが終わるということは、ネット上で話題になっていることで知りましたが、「そのうちこうなるだろうと思っていた」ということが起きました。 10月29日に「運営スタッフ退任のお知らせ」というお知らせが出ており、eBook Store企画運営担当の森田さんが「運営スタッフ退任」とあります。 そのお知らせからは社内異動のようにも読めますが、実際は運営スタッフ退任だけではなく、10月末で退職されたようです
2016年のコミック市場は、単行本は電子の驀進で史上最高の販売金額に到達。しかし、紙の雑誌は昨年比10%減で21年連続減。漫画雑誌はどうなってしまうのか。 - 情報中毒者、あるいは活字中毒者、もしくは物語中毒者の弁明
紙の漫画雑誌は、ついに3億部割れ。最大時から10億部減ってるという事になります。販売金額も、1000億円を割り込みそうな所まで来ています。*1 しかし、単行本は、電子が前年から31.8%と大幅に伸び、紙と電子の合計販売金額では3400億円越え。史上最高に達しました。 紙の雑誌の売り上げは電子単行本の1/3以下に・・・。 ここ数年分。 雑誌と単行本の比較にすると、こう。 ということで、出版月報2017年2月号、特集「紙＆電子コミック市場2016」に掲載されたデータなどより。 そう、ついにタイトルが「紙＆電子コミック」になってるんです。 2016年の簡単なまとめ コミック市場全体の販売額を見ると、前年より微増 一重に、電子単行本が伸びたおかげ 電子単行本は伸び続け、早ければ2017年には紙を超えるかも 単行本の、電子＋紙の合計販売額は、史上最高に 紙の漫画雑誌は、さらに下がり続けてる。前年比1
一瞬で消えた日本的流通の「結界」 – EBook2.0 Magazine
紀伊国屋書店が8月21日、「インターネット書店への対抗策」として、村上春樹氏の著書の初版10万冊の9割を出版社から直接買い取り、自社店舗のほか他社の書店に限定して供給する、と発表したことは、日本の書籍流通における歴史に画期を成す出来事と言える。それは栗田出版販売の倒産に続く、日本的流通の自壊における里程標を示すものだ。 紀伊國屋書店の「宮廷クーデター」 俗受けする衣装を纏ってはいるが「敵」がアマゾンでなく、取次制であることは明白だ。紀伊國屋は取次不要を宣言したのだ。それが「今回のような儲かりそうな本に関しては」という商売優先の限定付なのか、それとも「日本にはもはやそうしたものは不要である」という新秩序のビジョンをもったものかは分からない。たぶん同じことだろう。 第1に、これは大手書店が（既存の取次をスルーして）DNP=大手印刷会社と組んで買切り・直仕入を行い、他の書店への再販売も行うという
毎日新聞社 出版部門を分社化、「毎日新聞出版」4月設立
毎日新聞社は1月26日、自社の出版部門を4月1日付けで分社化し、100％子会社となる「毎日新聞出版株式会社」を設立することを発表した。 2014年2月に設立した準備会社「毎日新聞出版企画株式会社」の社名を変更したもので、出版事業の権利や義務は承継している。 今後は、専門性と収益性の高い機動的な経営を目指すとともに、『サンデー毎日』『週刊エコノミスト』といった雑誌や書籍、電子書籍、電子雑誌などの発行を通じて新たな出版文化の創造に挑戦するとしている。 関連記事 毎日新聞の「紙面ビューアー」で毎日小学生新聞ほか6媒体を配信開始 「毎日小学生新聞デジタル」「毎日ウィークリーデジタル」「毎日ウィークリーデジタルライト」「15歳のニュースデジタル」「毎日スポニチTAP-i」「週刊エコノミスト」の6媒体がPCやスマートフォンで閲覧可能に。 購読者なら追加料金なしで毎日新聞をスマホで読める「愛読者セット」
講談社、全コミック誌を電子化へ 紙と同時配信：朝日新聞デジタル
電子書籍時代の本格到来に向け、講談社は、全コミック誌を紙と同時に電子版で配信する方針を決めた。コミック誌は一般書に比べて電子化が遅れていたが、「より多くの人に読んでもらうためには必須」と６月までに同社の２２誌すべてで踏み切る。 ５日に「ヤングマガジン」（紙の発行部数は６７万部）、６日に「月刊少年マガジン」（同６６万部）、７日に「週刊少年マガジン」（同１３２万部）を、すでに配信中のコミック誌に加えて一気に電子化する。 コミック誌は制作に時間や人員の余裕がない上、電子化に不安を持つ作家もいたことなどから、電子化が遅れてきた。だが、昨年は、集英社が国内最大のマンガ雑誌「週刊少年ジャンプ」を電子化。いち早く「モーニング」を電子化するなど先行してきた講談社が新年にあたって「次の一手」と踏み切った。 同社のデジタルビジネス局の担当者は「ライバルは他の出版社だけでなく、動画やゲーム。並みいるコンテンツの
明治図書出版はなぜDRMフリーの電子書籍販売に踏み切れたのか――担当者に聞いてみた - ITmedia eBook USER
書籍の電子化でどの出版社も頭を悩ませる問題の1つに違法コピー対策が挙げられる。いわゆるDRMの問題だ。Amazon Kindleや楽天Koboなど、並み居る大手電子書店も、扱う書籍のほとんどは何らかのコピー対策がほどこされている。 そうした中、自社の専門書をDRMフリーの電子書籍で販売開始したのが明治図書出版。創業100年以上の歴史を持つ老舗出版社の取り組みを、同社で電子書籍事業を担当する花田昌之氏に聞いた。 明治図書出版の歩み ―― 御社は教育関連分野で100年以上の歴史を持つ老舗出版社ですが、最初に明治図書出版の歴史を簡単にご紹介いただけますか。 花田 弊社は創業が明治45年（1912年）ということで、今年で創業102年になります。学校教員向けの「教育書」と、児童・学生向けの「学習教材」の2つを扱っています。 ―― 教育書は教科書や学習教材と呼ばれるような書籍とはまた異なるものなのです
出版社６社など「新刊ハイブリッドモデル」のサービスを開始 - 大学職員.net -Blog/News-
大学職員.net -Blog/News- 大学職員に関係のある＆必要と思われる情報・ニュースなどをご紹介しております。 （朝や昼休みに軽く読める程度の2、3つの記事を） 出版社６社（慶應義塾大学出版会株式会社、株式会社勁草書房、一般財団法人東京大学出版会、株式会社みすず書房、株式会社有斐閣、株式会社吉川弘文館）と、丸善株式会社、京セラ丸善システムインテグレーション株式会社は、学術書の新刊を冊子体と電子書籍のセットにて販売する「新刊ハイブリッドモデル」のサービスを開始するようです。 （丸善株式会社／2014.09.12）（一部抜粋） 学術・研究機関（図書館）向け電子書籍サービス「新刊ハイブリッドモデル」提供開始 ～国内初、学術書新刊を冊子体と電子でセット販売、教育・研究の多様な利用シーンに貢献～ 人文社会系主要出版社である慶應義塾大学出版会株式会社、株式会社勁草書房、一般財団法人東京大学出版
「出版不況」は本当か？--書籍まわりのニュースは嘘が多すぎる
こんにちは、林です。ここCNET Japanではしばらくご無沙汰してしまいましたが、相変わらず電子書籍まわりで、ごにょごにょ、やっております。 6月には「なぜ電子書籍は嫌われるのか？」というセミナーをやらせていただきました。そこでも触れてるんですが、常々感じているのは「（電子）書籍まわりのニュースや記事には、ウソが多すぎる！」ということ。 「通説はこうですけど、ほんとはこうですよ」という記事を、CNET Japanでも何度か書かせていただきました。 書籍にまつわる都市伝説の真相--委託販売、再販制度は日本だけなのか（1） Kindle価格の謎を解く--ジョブズの伝記はなぜ値上がりし、また値下がりしたのか なぜかわかりませんが、書籍、特に電子書籍がからむと、いつもはまともな方も、どうにも現実とずれたことを発言なさったりすることが、この数年常態化しております。 居酒屋や床屋でつぶやかれる分には
作家は1000人の村を育てる術を考えるべき――鈴木みそ氏 (1/3)
前編に引き続き、漫画家の鈴木みそ氏にお話を伺う。新人でもセルフパブリッシングは有効なのか？ 作家が最低限抱え込むべき読者は何人か？ 出版社といかに付き合うか？ KDP（Kindle Direct Publishing）を駆使することで年間1000万円の利益を叩き出した鈴木みそ氏による、最前線からのセルフパブリッシング論をお届けする。 自分の“本当の”読者数を見極める ＜前編はこちら＞ ―― ここまで“鈴木みそ”レーベルの場合を語っていただいたわけですが、例えばこれから売り出したい新人はセルフパブリッシングという環境を活かせるのでしょうか？ そんなに甘いものではない、という感覚もありますが。 鈴木みそ 「ものすごく難しいでしょうね。 ちょっと名前が売れた、という段階の僕でも、無条件で売れるわけではない。『マスゴミ』にしてもKindle連載じゃなかったら1500部がいいところではないかと。15
東京書籍、高校の教科書をiPad向けにデジタル化 社会・数学・英語など7教科 - はてなニュース
教科書を発行する東京書籍は3月25日、iPad向けアプリ「高等学校デジタル教科書」をApp Storeで発売しました。2013年度の高校向け教科書をデジタル化しており、問題集やワークブックなども収録しています。 ▽ http://webworld.tokyo-shoseki.co.jp/tdt_pv.html ▽ iPadで学ぶ 高等学校デジタル教科書（PDF） アプリとして発売されたのは、国語や数学、英語など7教科の教科書14冊です。教科書の紙面を忠実にデジタル化しているほか、タップやスクロールなど、iPadの操作に対応しています。すべてのアプリに、紙面上に書き込める「書き込みツール」、メモが保存できる「ノート（メモ）」、練習問題「問題集・ワーク」機能が備わっています。辞書機能が付属する教科もあります。11月には新たに3つのアプリが発売される予定です。 対応機種はiPadとiPad mi
米国人の電子書籍利用率が11月時点で23％に上昇、紙書籍の読者は67％に減少
米国人の電子書籍利用率が11月時点で23％に上昇、紙書籍の読者は67％に減少：Pew Research Center調査 米Pew Research Centerは12月27日（現地時間）、2012年の“クリスマス商戦前”時点の米国内におけるタブレットの普及率について調査レポートを公開した。 同調査は、10月15日～11月10日の期間中に16歳以上の米国人2252名を対象に電話アンケート方式で実施。その結果、米国人の成人における電子書籍利用率は23％に上昇し、紙書籍の読者は逆に67％に減少。何らかの形で電子書籍が読める端末機器の保有率も、全体の33％にまで上昇したと報告しており、クリスマス商戦後には、これらの数字がさらに伸びると予想されている。 Pew Research Centerは、2004年に設立された米国内における社会学調査を専門とする民間系の非営利シンクタンク。 関連記事 米国総
電子書籍時代に出版社は必要か――創造のサイクルと出版者の権利をめぐって
7月上旬、「東京国際ブックフェア」の最終日、ある重要な議論の場が設けられた。出版業界の抱える課題が凝縮されたいわば「パンドラの箱」のようなこのシンポの様子を全文書き起こしでお届けする。 はじめに 7月上旬――「東京国際ブックフェア」「国際電子出版EXPO」など、国内の出版、電子書籍市場が活況になるこの時期。今年は楽天グループのKoboやAmazon.comのKindleがいよいよ国内でのサービスインかといった話題で持ちきりだったが、この時期、ある重要な議論の場が設けられた。 それは、東京国際ブックフェアの最終日、急きょ追加されたシンポジウムだ。「電子書籍時代に出版社は必要か？ －『創造のサイクル』と『出版者の権利』をめぐって」というこのシンポジウムは、当初の予定になかったこと、また、上述のkoboなどの話題にかき消される形で、あまり大きな話題にならなかった。 しかし、このシンポジウムは、5
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
岩波書店の歴史的名著41作品をKindle本化、一律300円で販売開始 
品切れ中の講談社ブルーバックス「Q&A 火山噴火」、PDFで全文を緊急無料配信 火山に関する最低限の知識を
アマゾンで年間利益1000万円の衝撃――鈴木みそさんの場合 (1/3)
【やじうまWatch】アマゾンの自費出版サービスで単行本を売るプロ漫画家、じわじわと増加中
TechCrunch | Startup and Technology News
Cable TV and Mobile, Powering a Data Center, Boutique Book Publishing - Business Day Live - YouTube
TechCrunch | Startup and Technology News