編集部は5人!? 創刊42年ナゾ雑誌「ムー」の秘密に迫る三上丈晴「ムー」編集長（上）2021 / 10 / 26ヒットの原点 UFO（未確認飛行物体）をはじめ、様々な超常現象や怪奇伝説など、謎と不思議を掘り下げる専門誌が「月刊ムー」（ワン・パブリッシング）だ。創刊から42年を数える今もぶれずに、多くのファン読者「ムー民」を引き寄せ続けている。しかし、その歴史や実態は意外に知られていない。おそるおそる「ムー」そのものの謎に迫ってみる。 正しくは「世界の謎と不思議に挑戦するスーパーミステリー・マガジン」という位置づけだ。昔から俗に「オカルト雑誌」という呼ばれ方をしてきたが、5代目の三上丈晴編集長は「オカルトという言葉は、宗教的な危ういイメージが付いてしまっているうえ、『ムー』の幅広いテーマ領域をカバーしていない点でふさわしくない」とみる。 濃い雑誌だ。最大の売り物は巻頭の「総力特集」。2021

（1）コロナの日本入国管理対策が甘いと指摘する方々に異議を唱えたい。この二週間の隔離は大変でした。GPS通知は日に2回。ドーピング検査同様に管理局からのテレビ通話は朝10時から夜22時の間に必ずある。プライバシーもなければ、ランダムだから、生活の予定は立てられません。#自主隔離 #隔離生活— フローラン・ダバディ Florent DABADIE (@DabadieTV) 2021年6月28日 （2）世界基準に比較しても日本は厳しい方です。ロックダウンのある国はともかく、他の国ではワクチンを打った人に二週間の管理もなければ、それ以外も「強制管理（監視）」はありません。正しい、正しくないをここで討論するのではなく、海外旅行者に対する制作は厳しいというだけです。#隔離生活— フローラン・ダバディ Florent DABADIE (@DabadieTV) 2021年6月28日 (3)とにかく、明日

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日本経済新聞社と米コロンビア大学ジャーナリズム大学院、東京大学大学院情報学環は1月29日、学生応援プロジェクトとして、デジタル時代の報道をテーマにしたシンポジウム「これからのジャーナリズムを考えよう」を東大・安田講堂で共同開催した。交流サイト（SNS）が台頭する中での既存メディアの役割、人工知能（AI）の影響などについて日米英の研究者やジャーナリストが議論。大学生ら約580人が参加した。（文中敬

日本新聞協会の第70回新聞大会が17日、新聞、通信、放送各社の代表者らが参加し広島市で開かれた。同協会会長の白石興二郎読売新聞グループ本社会長のあいさつや大会決議採択の後、研究座談会でフェイク（偽）ニュース問題について討議。日本経済新聞社の岡田直敏社長らが参加した。座談会で岡田氏は「フェイクニュースがソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）などプラットフォーマーの基盤の中で急速に広がっ

新聞週間がきょうから始まる。 昨年以来、メディアをにぎわせてきたのは、残念ながら「フェイク（偽）ニュース」という病理現象だ。 米国大統領選では、クリントン氏の陣営が「児童の人身売買に関与」などと中傷された。 今年５月のフランス大統領選で、マクロン氏は「租税回避地に隠し口座がある」と偽情報を流された。 フェイクニュースは、フェイスブックやツイッターなど「交流型」のソーシャルメディアを通じて主に拡散する。政治的な意図や、アクセス増による広告収入目的で、でっち上げられ流布される情報だ。 フェイクニュースがもたらす害悪は、大きく分けて二つある。 一つは偽情報が紛れ込むことによって、社会で基本的な事実認識が共有しづらくなることだ。デマを信じる人と議論し、合意を求めても、理解を得るのは難しい。 もう一つは、権力者が自分に都合の悪い報道を「フェイク」と決めつけることで、メディアの監視から逃れようとするこ

代表的なＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）である「ツイッター」の運営方法に疑問の声が上がっている。「差別的な投稿が放置されている」との批判がある一方で、理由が明示されないまま個人のアカウントが凍結される騒ぎも起きている。「情報インフラ」と言われるまでに成長したサービスだが、投稿内容の適否の判断がブラックボックス視され、「政府の圧力」なる陰謀論すら出回る始末だ。【川崎桂吾】 「差別ツイート　野放しやめて」「ＮＯ　ＨＡＴＥ」－－。東京都中央区のツイッタージャパン前に今月８日、プラカードを持つ市民ら約１００人が集まった。特定の民族や人種への差別的言動を繰り返すヘイトスピーチに反対する団体の抗議イベントだった。

米軍ヘリ、ベイブリッジに低空接近　市民団体が撮影　真横飛行「危険だ」 　この写真を見て、危ないと思わない人はいないのではないでしょうか。あらためて米軍は、すぐそこにあるということを感じさせられます… https://t.co/DVcBZzBK5v

文部科学省と総務省は全国の公立高校の図書館に新聞を4紙置けるよう、2017年度から自治体への新たな財政支援を始める。選挙権年齢の18歳への引き下げで、高校での主権者教育の重要性が高まる中、生徒が複数の新聞を活用して社会問題などを多面的に考える機会を増やす。両省は12年度から小中学校に新聞を1紙ずつ置くため、毎年15億円の地方財政措置を充ててきたが、高校は対象外だった。17年度から始める新たな「

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＜「想定外」のトランプ勝利を受け、米メディアは今、自責の念に駆られている。なぜ世論調査の結果を過信し、読み違えてしまったのか。ニューヨークのメディア業界を内側から見てきて感じたこと＞　（写真は11月7日のトランプ一家） まさかの結果に、一夜明けた今も呆然としている。ドナルド・トランプ次期大統領に敗北宣言をしなければならないのは、ヒラリー・クリントンだけではない。紆余曲折ありつつも大統領選当日にはクリントン勝利をほぼ確信していた米メディアと専門家、世論調査会社も同じだ。 蓋を開けてみれば、本当のことを言っていたのは「我々」メディアではなくトランプの方だった。「メディアは真実を語っていない。（自分が劣勢だという）世論調査なんて嘘っぱちだ」と言い続けてきた彼の方が実は正しかったということが、証明されてしまったのだ。 【参考記事】クリントン当選を予想していた世論調査は何を間違えたのか 大統領選を迎

1月に発売された小保方晴子氏（32）の告白本『あの日』（講談社）は、3月に入ってすぐ5刷りされ、販売26万部を超えるベストセラーとなっている。講談社担当者は「読者からは多数の共感と応援を頂いております」といい、これからも売れ行きは伸びるもよう。 本書をめぐっては賛否両論が渦巻いているが、重要な点は本書の内容が本当なのかどうかという点であろう。そこで本稿では、小保方氏が所属していた理化学研究所が開示した書類等を参照しながら、時系列で検証してみたい。 2014年3月10日、小保方氏の共同研究者であった若山照彦博士（山梨大学教授）が論文を撤回し、STAP細胞問題が表面化した。同年12月25日に公表された「研究論文に関する不正調査委員会」（委員長・桂勳氏）の「研究論文に関する調査報告」（P.13）では、STAP細胞の研究成果は「ES細胞の混入である可能性が高い」とされている。 また、理研は15年3

『脱被曝』の人たちがこういうネタで盛り上がることとそれが引き起こすことについて、こちらの記事が大変参考になります。 被災地を搾取し被害を拡大してきた「フクシマ神話」――ニセ科学とデマの検証に向けて http://synodos.jp/society/15632 とんとかいも(tomtokaimo) @Santiago_Hotel All i need is the truth. close to the truth. 真実を知らねば、前へは進めぬ。けれども、真理に到達することはできない。できるのは、近づく事だけだ。 応援してます→ 【２０２０東京ピカリンピック】

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高校球児たちが連日グラウンドでドラマを繰り広げる甲子園は、バックネット裏でも熱い攻防戦が展開されていた。自由席なのにもかかわらず、バックネット裏の座席を占拠しているとされる私設応援団「8号門クラブ」と、そうした行為に抗議するネットユーザーの戦いだ。 8号門クラブの「問題行為」は2015年8月12日、観戦に訪れた1人のツイッターユーザーに報告される。これに怒ったネットユーザーらは15日、抗議の署名運動を始めた。 試合後、8号門前で翌朝の開門を待ち、バックネット裏の座席を取る 2015年8月13日付け神戸新聞電子版によると、40～80歳代の会員からなる8号門クラブは1980～90年ごろ、バックネット裏の座席に通じる甲子園球場8号門前に集まるファンが結成した。春と夏の大会期間中は全国各地からメンバーが集まり、全試合をバックネット裏の最前列などで観戦するという。大会期間中、球場内の全席は自由席とな

衆院憲法審査会で、参考人の憲法学者３人がそろって安保法案を違憲と明言した。千葉大学大学院教授の小林正弥氏は「安保法案について、国会で全憲法学者を調査せよ」（１７日）と主張する。 「もし本当に安保法案が違憲であり、それがわかった上でその法案を成立させるならば、その内閣は違憲内閣としか言いようがない… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。

先日、自民党によるNHK、テレビ朝日関係者の呼び出し、事情聴取が問題となりました。「安倍政権によるメディアへの圧力はもはや全体主義国家クラスやで！」と嘆かれている人もいるようですが、ぼくらの中国共産党が「日本には負けちゃおれん！真の圧力とはなにか見せたる」と気合いを入れているのでご紹介。 国家インターネット情報弁公室は4月28日、「インターネットニュース情報サービス単位聴取業務規定」 を発表しました。「聴取」と訳している部分の原語は「約談」。「約＝アポを取って、談＝お話しする」という意味で、なにか問題を起こしたら、呼び出してお話しするからねという規定。 問題とされる事例については「市民、法人、その他組織からの深刻な訴えがあった場合」というわからんでもない話から、「（当局が消せと命じた）違法情報を速攻で削除しなかった場合」という当局に都合のいい話、「コンテンツ管理・ネット安全制度が不健全だ