HPVワクチンの「重篤な有害事象」7％は高すぎるか？ - NATROMのブログ
医療情報を吟味し伝える活動を行うコクランがHPVワクチンのレビューを発表した。各新聞社が伝え、また、コクランの日本支部による日本語訳も読める。 ■英民間組織：ＨＰＶワクチン「深刻な副反応の証拠なし」 - 毎日新聞 ■子宮頸がんワクチン、「前がん病変」予防効果は高い…国際研究グループ : yomiDr. / ヨミドクター（読売新聞） ■子宮頸がんおよび前がん性病変の予防を目的とするヒトパピローマウイルスに対する予防的ワクチン接種 | Cochrane さまざまな論点があるが、今回は、HPVワクチンの重篤な有害事象が約7％である点を主に論じる。7％と聞くと不安に感じる人もいても当然であろう。HPVワクチンに子宮頸がんの前がん病変を減らすという利益（今回のコクランのレビューによればだいたい1万人中百何十人、パーセントに換算すると1％強）があるにしても、7％という重篤な有害事象の害と引き合わないの
速報【子宮頸がんワクチン薬害マウス実験論文撤回】｜村中璃子 Riko Muranaka
速報です。子宮頸がんワクチンによる薬害を訴える人たちが「科学的な証拠（エビデンス）」として掲げていた日本人グループの論文、2016年11月”Scientific Reports” 掲載の「子宮頸がんワクチンと百日咳毒素を同時接種したマウスの視床下部破壊（Murine hypothalamic destruction with vascular cell apoptosis subsequent to combined administration of human papilloma virus vaccine and pertussis toxin）」が撤回されました。 Scientific Report編集部のコメントは次のとおり。 「私たちは論文の目的と手段が一致していないことを理由に論文を撤回する。このスタディは、HPVワクチンの中枢神経系に対する影響を明らかにすることを目的とする
英民間組織：ＨＰＶワクチン「深刻な副反応の証拠なし」 | 毎日新聞
２６件の試験評価 医学論文を総合的に評価する民間非営利組織コクラン（本部・英国）は９日、子宮頸（けい）がんなどを予防するＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）ワクチンの有効性と安全性に関する評価結果を公表した。過去８年間に発表された日本や他国の２６件の比較試験を評価した結果、同ワクチンによる子宮頸がんの前段階の予防効果に高い確実性が確認された一方、副反応は非接種群と同程度で「同ワクチンが深刻な副反応を起こすとの証拠は見られなかった」としている。 対象としたのは主に、日本でも承認されている「サーバリックス」と「ガーダシル」の２種類の同ワクチンの試験で、女性を２グループに分け、ワクチンと偽薬をそれぞれ接種し、有効性や安全性を比較したもの。参加者計７万３４２８人のうち、多くは２６歳以下の女性で、観察期間は３年半～８年。２５件の試験がワクチン会社から資金提供されていたが、公的資金による残り１件の試験結果
ＨＰＶワクチン：「有効」 ２６件の試験評価、深刻な副反応なし 英民間組織 | 毎日新聞
医学論文を総合的に評価する民間非営利組織コクラン（本部・英国）は９日、子宮頸（けい）がんなどを予防するＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）ワクチンの有効性と安全性に関する評価結果を公表した。過去８年間に発表された日本や他国の２６件の比較試験を評価した結果、同ワクチンによる子宮頸がんの前段階の予防効果に高い確実性が確認された一方、副反応は非接種群と同程度で「同ワクチンが深刻な副反応を起こすとの証拠は見られなかった」としている。 対象としたのは主に、日本でも承認されている「サーバリックス」と「ガーダシル」の２種類の同ワクチンの試験で、女性を２グループに分け、ワクチンと偽薬をそれぞれ接種し、有効性や安全性を比較したもの。参加者計７万３４２８人のうち、多くは２６歳以下の女性で、観察期間は３年半～８年。２５件の試験がワクチン会社から資金提供されていたが、公的資金による残り１件の試験結果と異なっておらず、
子宮頸がんで苦しむ人がいなくなるように 専門家が情報発信に乗り出した
子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルス（HPV）に感染し続けることによって、がんになる直前の前がん病変という状態からがんへと進む。その感染を元から防ぐのがHPVワクチンで、早期発見を目指すのが子宮頸がん検診だ。 日本産科婦人科学会は、3月12日に学会ウェブサイトで、「子宮頸がんとHPVワクチンに関する正しい理解のために」というページを公開した。子宮頸がんの発症の仕組みや、予防の有力な手段であるHPVワクチンの効果や安全性などについて解説している。 同学会の広報委員会と婦人科腫瘍委員会の両委員長を務める新潟大学産婦人科教授、榎本隆之さんは「子宮頸がんで苦しむ人が少しでも減ってほしい」と目的を話している。 もうこれ以上、患者が悲しむことのないように日本で毎年約1万人が新たに発症し、約2900人が亡くなる子宮頸がん。HPVワクチンは2013年4月に公費で受けられる定期接種になったものの、うった後に
【速報】HPVワクチンと「副反応」に関係がなかったことが明らかに！～「名古屋スタディ」の成果～(駒崎弘樹) - 個人 - Yahoo!ニュース
日本において、年間約2900人の女性の命と1万人の子宮を傷つけ奪う子宮頸がん。 「マザーキラー」の異名を持つこの病気は、少子化に悩む日本にとって忌むべき敵です。 しかし喜ばしいことに、この子宮頸がんはワクチンで防げる数少ないがん。 そこで、厚労省は2013年からワクチンを定期接種（接種すべきとして、国と地方公共団体が費用を負担してくれるワクチン）にしました。 が、副反応を訴える人たちが出てきたこと、メディアもそれに乗っかり薬害として報道したことで、たった2ヶ月で厚労省からの積極的な推奨（接種年齢の人がいる世帯にワクチン接種の予診票など書類が送付され、接種を促すこと）は中止に。 そして7割近くあった接種率は1％以下にまで落ち込んでしまったのです。 しかし、その後に様々な研究から、HPVワクチンと副反応との関連性に疑義が発表されました。 その一つが、「名古屋スタディ」です。 名古屋スタディは我
子宮頸がんで子宮を全摘した理系女子が伝えたいこと
手術の結果、「子宮を全摘する必要がある」と告知しかし、それだけでは済みませんでした。3月に手術を受けたところ、がんは予想よりも広がり、円錐切除では取りきれないサイズになっていることがわかったのです。 「手術後に医師から説明を受けました。子宮を全摘するしかないと提案され、その場で泣き崩れました。妊娠の可能性を残したい、子宮を取らずに済む方法はないか。セカンドオピニオンを受けようと必死に調べました」 大学病院やがん専門病院など3施設に聞きに行きましたが、いずれの医師も、命を守るために子宮全摘は避けられないという意見でした。自分でも色々と調べ、話を聞いていくうちに、妊娠の可能性が残せるかというよりもむしろ、いかに生存率を高めるかという問題に直面しているのだと気付きました。 「放射線治療や抗がん剤治療を加えるべきか、体の負担が少ないロボット手術を受けられないか、重粒子線治療はどうなのか、先端医療も
「打ちたいのに打てない」 HPVワクチン「騒動」に巻き込まれて、今なすべきこと
ある日、「たいへんなことになっている」という連絡が予防接種をしている外来の看護師からきました。 予防接種の外来でおきそうな「たいへんだ」には、予約患者さんなのに冷蔵庫に在庫がないといったポカミスから、接種した際に患者さんが数秒意識を失った（迷走神経反射）、打つワクチンの種類・打つ人を間違えたということまであります。 しかし、この日の話は今までに経験したことがないものでした。 まずは安全確認をしなくてはなりません。 幸いなことに、患者さんが体調不良になったとか事故が起きたということではありませんでした。 当院は月に1400本前後のワクチン接種をしている専門外来があります。10年以上やっていますが、重症な副反応であるアナフィラキシー（急性のアレルギー反応）と診断された事例は経験していません。 ちなみに当院の救急科も、年に100件前後のアナフィラキシー症例の対応をしていますが、ワクチンが原因の事
「命を守るのに躊躇はいらない」 子宮頸がんを経験した政治家がワクチン再開を訴える理由
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を防ぐHPVワクチン。厚生労働省が積極的に勧めるのを“一時中止”してから4年半が経った。 このワクチンを誰もが受けられるようにすることを目指して女優から政治家に転身し、公費で受けられる定期接種化を推し進めた政治家の一人が自民党の参議院議員、三原じゅん子氏だ。 自身も子宮頸がんで子宮を全摘した経験から、「同じ辛さを後に続く女性たちに味わわせたくない」と活動してきた。 三原氏は子宮頸がんやワクチンとど
takeo on Twitter: "木村草太氏の「娘にHPVワクチンを受けさせます」ツイートに対するリプから。副反応で障害が出たら「後悔してもしきれないでしょう」とする一方、子宮頸がんは「かかったときはかかったでしょう」ですと。なんだそれ。… https://t.co/VQsdspEQI5"
木村草太氏の「娘にHPVワクチンを受けさせます」ツイートに対するリプから。副反応で障害が出たら「後悔してもしきれないでしょう」とする一方、子宮頸がんは「かかったときはかかったでしょう」ですと。なんだそれ。… https://t.co/VQsdspEQI5
HPVワクチンを打った後の痛みにどう対応するか？ 治療をしてきた痛み専門医の視点から
つまり、慢性痛は複雑系であり、その一部にしか過ぎなくなっている痛みだけを治療しようとしてもうまくいきません。どうしたら患者のQOLやADL（日常生活動作：Activities of Daily Living）が向上するのか、という視点から取り組んでいく必要があります。 慢性痛と急性痛の診断が持つ意味の違いこの違いから、急性痛と慢性痛では診断の意味が異なります。急性痛では、例えば、胃が急に痛くなったときに、胃炎、胃潰瘍、胃がんと医療者によって診断が異なったら困る（まずい）でしょう。診断によって治療法が異なるからです。 ところが、慢性痛では治療の目的が患者のADL/QOLの向上であるため、治療法は診断によって大きく異なりません。それぞれに合わせた特別な治療法がないため、治療法の選択肢が多くはないのです。 例えば、ひどい慢性の肩こりに対して、筋膜性疼痛、線維筋痛症、身体表現性障害、などと全く異な
村中璃子さん“マドックス賞”はなぜ報道されなかったのか。子宮頸癌ワクチン問題から考える「日米のワクチンに対する解釈の違い」
11月30日、英科学誌『ネイチャー』にてジョン・マドックス賞に、医師・ジャーナリストの村中璃子氏が選ばれたことが一部ネットメディアで報道されました。 子宮頸ガンの発症に大きく関わるHPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチンへの問題提起が大きく評価された日本人初受賞を受けて、12月11日に放送された『小飼弾の論弾』では、小飼弾氏と山路達也氏がHPVワクチンと、日米におけるワクチンを巡る現状について語りました。 左から、小飼弾氏、山路達也氏。―人気記事― 経営者が『AI』になることはあるのか。「為替トレーダー600人中598人クビ」を受けてプログラマーが言及 【ザ・新興宗教】セックス教団『リトル・ペブル同宿会』潜入レポート。教団責任者が唱える″償いのセックス”に密着 日本で失われてしまった“ワクチンの接種率”山路： 科学雑誌で有名な『ネイチャー』が、ジャーナリストの村中璃子を表彰し、ジョン・マド
東京新聞:子宮頸がんワクチン推奨議論「再開の機運に」 安全性検証記事で英科学誌が賞:社会(TOKYO Web)
子宮頸（けい）がんワクチン（ＨＰＶワクチン）の安全性を検証する記事を書き続けてきた医師でジャーナリストの村中璃子（りこ）さんが先月末、英科学誌ネイチャーなどが主宰するジョン・マドックス賞を受賞した。村中さんは１８日に厚生労働省で記者会見し、「受賞が国内のワクチン接種を促す議論を再開するきっかけになってほしい」と語った。 （阿部博行、藤川大樹） ジョン・マドックス賞は今回で六回目。困難や敵意に屈せず公益に資する科学的理解を広めた個人を表彰する。村中さんは二十五カ国の九十五人の候補者の中から選ばれた。日本人の受賞は初めて。 村中さんは自身の執筆や講演活動をめぐり、ワクチンに反対する人たちから誹謗（ひぼう）中傷や妨害を受けたことを明かし、「受賞理由で言論活動を封じようとする力が働いたにもかかわらず、発言を続け、世界の公衆衛生に役立つ活動をしたと評価された」と喜びを述べた。 世界保健機関（ＷＨＯ）
子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）について - 科学と生活のイーハトーヴ
村中璃子さんのジョン・マドックス賞を契機に 私が知りたいこと 子供に、安全にHPVワクチンを接種させられるか 万が一、接種後に重篤な症状が出たら、救済されるのか まとめ 村中璃子さんのジョン・マドックス賞を契機に 海外の一流科学誌「ネイチャー」 HPVワクチンの安全性を検証してきた医師・ジャーナリストの村中璃子さんを表彰 ジョン・マドックス賞に日本人医師 村中璃子氏、子宮頸がんワクチン問題について発信 - 産経ニュース 医師であり、ジャーナリストでもある村中璃子さんが、ジョン・マドックス賞というイギリス科学界の権威ある賞を受賞されたとのことです。 村中さんは、子宮頸がん予防ワクチン（以下、HPVワクチンと呼びます）の安全性について、調査と発信を続けていらした方です。 私も、これからHPVワクチンを受ける年齢を迎える娘の母親として、村中さんのお仕事を拝読してきました。まずはおめでとうございま
HPVワクチン問題で啓蒙、医師の村中璃子氏にジョン・マドックス賞
HPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）は、世界的にその有効性が認められているが、接種後に深刻な副反応が出ていると報じられたことで、2013年に70％だった日本での接種率は、現在1％を切っている。 そんななか、ワクチンへの恐怖をあおる報道や発表の間違いを科学的な視点で正した功績が認められ、医師でジャーナリストの村中璃子氏が、ネイチャー誌などが選出するジョン・マドックス賞の今年の受賞者に決定した。根拠のない情報がもとでワクチンの接種を危険視する人々は海外にも多く、啓蒙活動が進んでいる。 ◆ワクチンは有効も根強い反対 ガーディアン紙によれば、HPVワクチンは、80％以上の子宮頸がんの原因とされる2つの型のヒトパピローマウィルスの感染を防ぐことができ、安全で有効だと科学者によって認められている。London School of Hygiene and Tropical Medicineのハイディ
海外の一流科学誌「ネイチャー」 HPVワクチンの安全性を検証してきた医師・ジャーナリストの村中璃子さんを表彰
海外の一流科学誌「ネイチャー」 HPVワクチンの安全性を検証してきた医師・ジャーナリストの村中璃子さんを表彰ネイチャーは日本の状況を、「このワクチンの信頼性を貶める誤った情報キャンペーンが全国的に繰り広げられた」と厳しく批判。 ネイチャーは、HPVワクチンについて、「子宮頸がんやその他のがんを防ぐ鍵として、科学界や医療界で認められ、WHO(世界保健機関)に支持されている」と評価。 その上で、 「In Japan the vaccine has been subject to a national misinformation campaign to discredit its benefits,resulting in vaccination rates falling from 70% to less than 1%（日本においては、このワクチンの信頼性を貶める誤った情報キャンペーンが全
子宮頸がんワクチン、国内でも予防効果を示す研究報告が続々
子宮頸がんを予防するとして、世界中で導入されている子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）。日本では国による積極的勧奨の中断から4年以上が経過した。 そもそも、子宮頸がんワクチンは予防接種法に基づき、市町村が接種対象者やその保護者に対して、接種を受けるよう「勧奨」しなければならない。 しかし現在、後述する理由で接種は事実上ストップしている。この間、国内の複数の研究で、がんの予防効果が明らかになってきた。 一方、積極的勧奨の中断により、2000年度生まれ以降は、子宮頸がんにかかるリスクがワクチン導入前のレベルまで戻ったとも推計されている。 日本では20〜30代の女性で子宮頸がんが増加。年間1万人以上が新たに診断を受け、過去10年間で死亡率は9.6%増加している。 日本産科婦人科学会は26日の定例記者会見で、国に対して積極的勧奨を再開するように強く求める声明を発表した。その一部は以下の通りだ。 「
記者の目：子宮頸がんワクチン勧奨中止４年＝高野聡（医療福祉部） | 毎日新聞
接種へ科学的議論を 副反応（副作用）と見られる重篤な神経症状が起きたとして、子宮頸（けい）がん予防のためのＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）ワクチンの定期接種の積極的勧奨が中止となり、今月で丸４年となった。この間、接種の利益に関する情報が途絶える一方、そのリスクを訴える情報がネット中心に広がっている。今やワクチンに疑問を持つ人の方が多いようだ。だが現実にはワクチンの有効性と安全性を示す知見が蓄積されている。次世代の健康を守るため、接種に向けた議論を科学的に進める段階にきていると考える。 今月１１日、産経新聞朝刊１面に「子宮頸がん高まるリスク ワクチン勧奨中止から４年」との記事が掲載された。記事はニュースサイトに転載されたが、そのコメント欄に目をみはった。匿名で書き込まれた意見には「定期的に検診を受ければ大丈夫。ワクチンは必要ない」といった内容が目立ったからだ。
「子宮頸がん予防ワクチン？おやめになったほうがいい」のファクトチェック - NATROMのブログ
もしあなたががんにかかり、手術を受けることになったとしましょう。現在の日本では、ほとんどの場合、手術のメリットとデメリットは何か、あるいは手術を受けなかったらどうなるのか、医師から説明があります*1。これから受ける医療についての情報を提供されて（インフォーム）、その医療を受けることに同意（コンセント）するか、あるいは受けないかは、患者さんが決めます。医師が決めるのではありません。「インフォームド・コンセント」という言葉はすでに広く知られています。 手術に限らずあらゆる医療について、正確な情報が提供された上で、患者さんが医療を受けるかどうかを決めるのが理想です。ワクチン接種についてもです。もし提供された情報が不正確であれば、たとえ患者さんが同意し、書類にサインしていたとしても、その同意は無効です。患者さんの意思決定の助けになるよう、医療者はできるだけ正確な情報を提供するように努力しなければな
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