「ChatGPT」はウソをつく--「インターネットの父」V・サーフ氏が批判
インターネット創始者の1人に数えられるVinton Cerf氏は、最近になって急に注目を集めるようになった人工知能（AI）チャットボットの「ChatGPT」を支えるテクノロジーについて、「スネークオイル」（まやかしの万能薬）だと批判している。 GoogleのインターネットエバンジェリストであるCerf氏は、ChatGPTや、競合する同社の「Bard」に力を与えている大規模言語モデル（LLM）と呼ばれるAIテクノロジーを全面的に否定しているわけではない。しかし同氏は、米国時間2月13日にCelesta Capitalが開催した「TechSurge Summit」において、こうしたテクノロジーは事実に基づく内容を用いて訓練されている場合であっても、もっともらしく見えるものの誤っている情報を生み出す可能性があるという倫理上の問題を抱えていると警告した。 ある企業の幹部が、業務上の問題を解決するた
「Mac」に入れておきたい便利アプリ10選
筆者のように、「Mac」をメインの作業用マシンとして使用している場合、マシンを生活と仕事のあらゆる問題に対応できる状態にしておく必要がある。つまり、適切なパフォーマンス向上アプリ、セキュリティアプリ、生産性アプリをそろえておかなければならない。 「CleanMyMac X」 Macをスキャンして、不要なファイルやマルウェアを削除 CleanMyMac Xは、Macに蓄積される不要なデジタルデータを取り除く最良の手段である。このアプリを使えば、ストレージスペースを解放できるだけでなく、マシンの動作を高速化することも可能だ。Macをスキャンして、マルウェアや大きな隠しファイル、古いアーカイブ、未使用のアプリを削除する機能を備える。何もしなければOSの奥深くに埋もれてしまう不要なデジタルデータを見つけ出す能力が非常に優れており、筆者はいつも驚嘆させられる。 「Authy」 ほぼすべてのデバイスと
「五輪にはボランティアで働けるエンジニアが必要」発言の真意を聞く
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「5年間で4万人のエンジニアが必要--IT分野の新業界団体『日本IT団体連盟』発足」で新団体の呼びかけ役となった一般社団法人コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）会長の荻原紀男氏（豆蔵ホールディングス代表取締役社長）の発言が注目を集めている。 荻原氏は、10月9日に開催された「CEATEC JAPAN 2015」のパネルディスカッション「明日のIT政策とソフトウェア産業を考える」で「五輪そのものに対して、ボランティアで対応できるエンジニアが必要で、今後5年間で4万人のエンジニアを育てなくてはいけない」と発言。この発言を巡って、ソーシャルメディアなどで、ボランティアでソフトウェアエンジニアを働かせることに対する批判が上がる一方、ソフトウ
顔写真から年齢を判定--MSの機械学習チームが公開したサイトが話題
Microsoftの2人のソフトウェアエンジニア（Corom Thompson氏とSantosh Balasubramanian氏）が、「同社が新たに公開した顔認識API」の応用事例をhttp://how-old.netというページで公開している。この顔認識APIや「Azure Stream Analytics」「PowerBI」を利用して、このサイトを構築したという。「Build 2015」でも紹介された。 彼らは、ベータテストによるフィードバックを得るために、数百人のユーザーに電子メールを送信し、「少なくとも50人が試してくれるだろうと気軽に考えていた」という。しかし数時間のうちに3万5000人が同サイトに殺到した（ただし、そのうちの約2万9000人はトルコのユーザーだった）。 このウェブサイトは極めてシンプルな作りになっている。写真を選択するか、アップロードすれば、#HowOldRo
セキュリティを超えるマイナンバー制度の懸念
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2016年1月から実施されるマイナンバー制度。その課題としてセキュリティ対策がよく挙げられるが、専門家によると、それにも増して懸念される点があるようだ。 企業に求められる実務対応のポイント 2016年1月から実施される社会保障と税の共通番号（マイナンバー）制度は、住民票を保有する国民全員に12桁の番号を割り当て、社会保障や税の手続きを効率化しようというものだ。 マイナンバーは氏名や住所、性別、生年月日のみならず、所得や年金、社会保険情報と紐付く形になる。そのため、企業も従業員全員のマイナンバーを取り扱うことになる。そうした中で、懸念される点として、個人情報の漏えいをはじめとしたセキュリティ対策を指摘する声が多い。 だが、専門家によると、
マイナンバー制度の憂鬱
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2016年1月から社会保障と税の共通番号（マイナンバー）制度が実施されるのに伴い、ITベンダー各社が対応ソリューションを打ち出している。ただ、同制度の開始が迫る中で憂鬱な事情も浮き彫りになってきた。 企業にも対応が迫られるマイナンバー制度 マイナンバー制度は、2013年5月に公布された「行政手続きにおける特定の個人を識別するすべての人」に、重複しない12桁の番号の「マイナンバー」が付番され、これまで複数の行政機関で個別に管理されていた個人情報がこの番号に紐付けれらる仕組みである。これまで政府や地方自治体の取り組みに注目が集まっていたが、実は企業にもさまざまな対処が求められる。 そうした中で、NECが2月23日、企業向けのマイナンバー対応
コンピュータの修理をタダで引き受けてはならない10の理由
ITプロフェッショナルであれば経験があると思うが、筆者も友人や家族からPCの修理を頼まれたことが何度もある。筆者は常に、可能な限り人々の期待に応えようとしていたが、他人のPCを無償で修理するというのはいくつかの例外を除き、良い考えではないということに気付いた。 誤解しないでもらいたい。筆者にも、頼まれた際に何のためらいもなく手を差し伸べたくなる人々がいる。筆者は、コンピュータの障害に直面した妻に手を差し伸べないことなどあり得ないし、母親を見捨てることもあり得ない。しかし残念ながら、筆者が手助けしたほとんどの人は、その恩を仇で返すかのような行動に出たのである。このため本記事では、他人のPCを無償で修理するのはお勧めできない理由を10個挙げている。 ＃1：手助け以降に発生した問題はすべてあなたのミスになる 友人や家族がコンピュータの修理を頼んでくるのは、自らで問題を解決するだけの十分な知識を持
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