AIが「心の理論」テストで人間超え、この結果は何を意味するか
人工知能(AI)モデルが、人間の感情理解力を測るテストで人間並み、時に上回る成績を収めたことが分かった。ただ、訓練データにそうしたタスクが含まれていた可能性も否定できず、大規模言語モデルが「人のように」考えているわけではない。 by Rhiannon Williams2024.05.22 275 21 人間は複雑な存在だ。私たちのコミュニケーションの方法は多層的であり、心理学者たちは対話から意味や理解を推測する能力を測るためのテストを数多く考案してきた。 人工知能（AI）モデルは、こうしたテストでますます優れた結果を出している。ネイチャー・ヒューマン・ビヘイビア（Nature Human Behavior）に5月20日に掲載された新たな研究によると、一部の大規模言語モデル（LLM）は人の心理状態を追跡する能力（いわゆる「心の理論」と呼ばれる）を測るために設計されたタスクを与えられた場合、人
生成AIで広告収入目的のゴミサイトが急増、1日1200本更新も
広告収入目的の「MFA」と呼ばれる低品質なWebサイトで、生成AIの導入が進んでいることが分かった。中には1日1200本以上の記事を生成しているサイトもあり、自動化が急速に進んでいる様子が伺える。 by Tate Ryan-Mosley2023.06.28 542 9 AIチャットボットを活用して生成された文章によって構成されたWebサイトが、グーグルなどを経由して広告収入を得ている。メディア研究機関のニュースガード（NewsGuard）が作成し、MITテクノロジーレビューに独占的に提供された新たな報告書によって、こうした実態が明らかになった。 140社を超える大手ブランドが、おそらく知らず知らずのうちに、AIで作成された信頼性の低いサイトの広告費用を支払っているとみられる。こうしたAI生成ニュースサイトで見つかった大手ブランドの広告の90％はグーグルが配信したもので、グーグル自身のポリシ
欧州議会が「AI法」を可決、今後予想される5つの規制
欧州議会において6月14日、「人工知能（AI）AI法」が圧倒的多数により可決された。施行までにはまだ時間を要するが、AIの利用には今後、さまざまな規制がかかることになりそうだ。 by Tate Ryan-Mosley2023.06.27 239 18 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 6月12日の週は欧州のテクノロジー政策において重要な週となった。欧州連合（EU）の立法者たちがグーグルに対して新たな反トラスト訴訟を起こした同じ日に、欧州議会が「AI法（AI Act）」の規則案を承認する投票を実施したのだ。 AI法は圧倒的多数により可決された。この法案は、AI規制における世界で最も重要な進展の1つと謳われてきた。欧州議会のロベルタ・メッツォーラ議長は、AI法について、「今後何年にもわたって世界標準となることは間違いない」と評している。 しかし、規制内容がすぐに明確にな
人類は再び月面に立てるのか？ 「アルテミス計画」の険しい道
NASAは、アルテミス計画で2025年までに人類を再び月面に送ることを目指している。だが、政治的思惑に基づいて紆余曲折を経て決まった同計画は、アポロ計画に比べて、正確さや機敏さ、そして資金提供の面ではるかに劣っている。 by Rebecca Boyle2023.01.25 7 6 1972年12月14日、アポロ計画の最後のミッションである「アポロ17号」の月面活動の最終日だった。月着陸船「チャレンジャー（Challenger ）」は、灰色の月の表面土壌（「レゴリス」と呼ぶ）で内側も外側もびっしりと覆われていた。地質学者のハリソン・シュミットは、地球へ持ち帰るために確保した約110キログラムの岩石を、サンプル用コンテテナに詰め込んでいた。シュミットに最後の科学計測機を手渡した後、司令官であるユージン・サーナン船長は、最後に風景を一瞥してから背後の宇宙船に乗り込んだ。 「我々は月を去るにあたり
ジェフリー・ヒントン独白 「深層学習の父」はなぜ、 AIを恐れているのか？
Geoffrey Hinton tells us why he’s now scared of the tech he helped build ジェフリー・ヒントン独白 「深層学習の父」はなぜ、 AIを恐れているのか？ 深層学習の父と呼ばれるジェフリー・ヒントンが本誌の取材に応じ、グーグルを退社した理由を語った。グーグルを辞めてから話したい「AIの問題」とは何か？ by Will Douglas Heaven2023.05.08 233 54 ジェフリー・ヒントンがグーグルを退社するという電撃発表をした5月1日の4日前、私はロンドン北部の美しい通りにあるヒントンの自宅で彼に会った。ヒントンは、「バックプロパゲーション（逆伝播）」と呼ばれる現代の人工知能（AI）の中核をなす非常に重要な技法の開発に貢献した深層学習のパイオニアだ。しかし、グーグルに10年間在籍したヒントンは、AIについて現在
世界を変えるはずだった 「デザイン思考」とは 何だったのか？
Design thinking was supposed to fix the world. Where did it go wrong? 世界を変えるはずだった 「デザイン思考」とは 何だったのか？ 企業や自治体から一時注目を浴びた「デザイン思考」の輝きは近年、失われつつある。組織内での「イノベーション劇場」が常態化し、多くの課題が大量の付箋では解決困難であることが明らかになった今、デザイン思考のアプローチにもイノベーションが求められている。 by Rebecca Ackermann2023.04.07 409 96 2011年のことだ。カイル・コーンフォースがアイディオ（IDEO）のサンフランシスコ・オフィスに初めて足を踏み入れたとき、まったく新しい世界に迷い込んだように感じた。当時、非営利団体「エディブル・スクールヤード・プロジェクト（Edible Schoolyard Projec
生成AIが新章突入、Stable Diffusion共同開発元が動画版を発表
画像生成AI「ステーブル・ディフュージョン」の最初のバージョンを開発した英国のスタートアップ企業が、映像を生成するAIを発表した。既存の映像にテキストや画像を指定すると、新しい映像に変換できるという。 by Will Douglas Heaven2023.02.08 413 19 生成AI（ジェネレーティブAI）のスタートアップ企業であるランウェイ（Runway）は、テキスト入力や参照画像で指定した任意のスタイルを適用して、既存の映像を新しい映像に変換できるAIモデル「Gen-1」を発表した。同社は、2022年に話題となったテキストから画像を生成するモデル「ステーブル・ディフュージョン（Stable Diffusion）」を、スタビリティAI（Stability.AI）と共同開発した企業である。 ランウェイのWebサイトに掲載されているデモリールでは、Gen-1が道行く人々をクレイアニメの
「この原稿は違法です」中国のワープロソフト、未公開小説をロック
ある中国の小説家がクラウドで使っていたワープロソフトに原稿をロックされたと訴えている。原稿は未公開の状態だったとされ、中国のインターネットユーザーは国家の検閲がどこまで及ぶのか、疑心暗鬼になっている。 by Zeyi Yang2022.07.20 444 5 あなたが自宅のパソコンで小説を執筆しているとしよう。すでにおよそ100万語を書き上げ、完成は間近だ。ところが突然、クラウドで使っていたワープロソフトから、「この原稿には違法な情報が含まれているため開くことはできません」と通知された。これまで書き上げてきた言葉が、一瞬のうちに失われてしまった。 この話は今年6月、ミツ（Mitu）というペンネームで執筆している中国の小説家が実際に経験したことだ。ミツは「WPSオフィス」を使って小説を書いていた。WPSは中国のソフト会社キングソフト（金山弁公軟件）が提供しているクラウドベースのワープロソフト
登 大遊「イノベーションは“いんちき遊び”から生まれる」
「デジタル敗戦」という言葉が確定した事実かのように語られる日本のICTの現状に対し、天才プログラマーの登 大遊氏は「あまり心配する必要はない」と話す。日本に必要なのは大企業の「遊び」だと言う。 by Yasuhiro Hatabe2021.08.30 1293 782 29 独創的な若きイノベーターを選出する世界的アワード「Innovators Under 35（イノベーターズ・アンダー35）」。その日本版「Innovators Under 35 Japan」が今年も開催され、8月31日まで公式サイトで候補者の推薦および応募を受付中だ（本人による応募のみ9月7日までに延長）。 このアワードで、「通信」領域の審査員を務める1人が登 大遊氏（36歳）である。登氏は、筑波大学入学時に、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の「未踏ソフトウェア創造事業 未踏ユース部門」に採択され開発したVPNソフ
シンガポールの接触追跡アプリが方針転換、犯罪捜査でも利用可に
シンガポール警察は、同国の接触追跡アプリで収集したデータを犯罪捜査に利用可能にすると発表した。各国で運用されている接触追跡アプリについては、プライバシーに関する懸念が以前から指摘されており、今回のシンガポール当局の姿勢に批判が集まっている。 by Mia Sato2021.01.14 1739 2955 262 9 シンガポール政府高官が1月4日に述べたところによると、シンガポールでは、新型コロナウイルス接触追跡システムで収集されたデータに警察がアクセスして犯罪捜査に使用できるようになる。この発表は、「トレース・トゥギャザー（TraceTogether)」アプリを2020年3月に運用開始した際に政府が説明したプライバシーポリシーに反しており、接触追跡への参加が実質的に強制となった直後に方針を変えるのは問題だとして批判されている。 プライバシーポリシーでは収集したデータは新型コロナウイルスに
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