相沢 薫 @kaoru__diary 昨日の飲み会で、研究室の同期がとある化学メーカーに内定もらったけど、勤務地に不満があるから自ら勤務可能性のある宮崎/岡山に出向いた上で、ここでは住めないと判断。もう一つの関東勤務確定のよく分からないメーカーに就職したんだよね…って話をされて、勤務地重視思想広まってるやんと思う等。 2023-09-03 20:38:25
相沢 薫 @kaoru__diary 昨日の飲み会で、研究室の同期がとある化学メーカーに内定もらったけど、勤務地に不満があるから自ら勤務可能性のある宮崎/岡山に出向いた上で、ここでは住めないと判断。もう一つの関東勤務確定のよく分からないメーカーに就職したんだよね…って話をされて、勤務地重視思想広まってるやんと思う等。 2023-09-03 20:38:25
MARCH以上のみ「大学別」に卒業生をつけて特別扱いする日立のリクルーター制。これが「採用したい度合い」を表す。G(学習院)は「関東地区」に含む。 効率的な新卒採用の手法として、学生を大学名でふるいにかける「学歴フィルター」は、大企業・有名企業で一般的に運用されている。新卒一括採用がメインの昭和大企業(楽天のような新興系でも同じ)に入るには、大学の選択(入試・AO・推薦)が就職の一次選考と同じ意味を持つため、高校生やその進路指導者も知っておくべき内容である。日立製作所で実際に近年、リクルーターの1人として採用に関わった社員に、その運用実態を聞いた。 Digest 建前と実際:「面接」ではなく「面談」です 大学3年6月に「プレ期」スタート 3月~個別面談 リクルーターが学生に話してはいけない「本音」事例一覧 2回ずつ会うくらい 半数が内定辞退し「見た目の給料が高い企業」へ 日東駒専まで可能性
コロナ禍以前、採用説明会では、会場となる場所を確保して申込者を何回かに分けて開催していた。その場合、事実上の第一次選考も兼ねる企業説明会の募集では、偏差値上位校の大学グループごとに申し込みサイトを優先的にオープンし、時間差を使って絞り込む手段を取る企業があり、こうしたやり口は“学歴フィルター”と呼ばれてきた。
就職情報サイト「リクナビ」が就職活動中の学生の内定辞退率を予測したデータを企業に販売していた問題で、トヨタ自動車やりそなホールディングス(HD)といった20社超が、25日までに購入していたことを明らかにした。「就活のプラットフォーム」となっている同サイトを運営するリクルートキャリア(東京)が、個人情報の扱いをおろそかにしたうえ、再発防止策も示さず、問題は長期化。企業による「データ利活用」の歩みを鈍らせる可能性もある。 問題となったデータは、学生のサイト閲覧履歴などを基に、内定を辞退する確率を5段階で算出するもの。採用担当者が苦労して選考して内定者を決めたのに、辞退者がでれば採用計画が狂うという悩みの解消につなげることができる。特に人手不足で、学生の売り手市場にある中、企業の需要は大きい。 だが、リクルートキャリアは、サービス提供で学生本人の同意を一部で得ていなかった。問題の表面化を受け、8
* * * 猪瀬直樹さんの往年の名著に『昭和16年夏の敗戦』(中公文庫)があります。私も引っ越しのたびに本棚を整理するものの毎回生き残り、半年に一度ぐらいは目を通すぐらいに現代でも通用する非常に興味深い記述の多い内容に涙するわけであります。 ここまで鮮やかな筆致で戦前の空気感や日本の俊英たちの軌跡を描いておきながら、猪瀬直樹さんご自身はカバンに5,000万円が入らず謎の借用書片手に東京都知事の職を追われてしまい『平成25年冬の敗戦』状態になっておったのが物悲しいです。本書と並び、戦前の日本組織について一般に語られるレベルで大きな影響を与えた『失敗の本質―日本軍の組織論的研究』(戸部良一ほか・著、中公文庫)もまた、日本って何でこんなつらくて勝てない組織なの? という話が並んでいるので興味津々であります。 日本人が経営の組織はだいたい同じ問題を抱えている で、先日、日本の大手SIerであり
卒業後、どの地域で働くかは大きな決断のひとつ。働き手不足は地方でも深刻な課題となっているが、来年卒業予定の大学生を対象にした調査では「地元で就職したい」という学生は49.8%と、2012年の調査開始以来初めて5割を下回った。 地元で就職したい? 調査は、就職情報会社「マイナビ」が、来年卒業予定の大学生約7700人を対象に3月下旬から4月上旬にかけて実施。 卒業した高校がある都道府県を「地元」と位置づけ、「あなたが最も働きたい都道府県」を聞いたところ、地元と一致した割合(=地元就職希望率)は全国平均で49.8%だった。 マイナビでは2012年卒の学生からこの調査をしているが、地元就職希望率が5割を下回ったのは今回が初めてで、8年前より13.5ポイント減少。 エリア別にみてみると、地元就職希望率の減少が最も大きかったのは「東北」(2012年卒 76.7%→2020年卒 51.0%)で、次いで「
人口流出が止まらない。昨年の長崎県の転出超過数は6311人で47都道府県でワースト6位(総務省人口移動報告)。長崎市は全国の市町村で最多の2376人となり、県都が人をつなぎとめる「ダム機能」を果たせていない。転出の中心は若年層で、15~24歳が約3割を占める。就職活動真っただ中の学生に県外に出る理由を聞いてみると、多くが「働きたい企業がない」。どう受け止めればいいのだろう。 来春卒業の大学生の採用に向けた会社説明会が今月解禁され、佐世保市の体育館には8日、県内に事業所を置く約60社がブースを並べた。県や長崎労働局が参加企業を地元に特化して開催。ただ、3時間半で訪れた学生は約90人。手持ちぶさたの企業担当者の姿も目立った。 「将来を考えると、長崎の企業は選べない」。県立大3年の男性(21)はこう話した。長崎市出身。地元に愛着もある。できれば残りたい、との思いから足を運んだ。だが、給与や福利厚
あなたは、次の就活生の質問をどう評価するだろうか。 質問(1)「御社の年間休日は何日ですか?」 質問(2)「TOEICは何点取っていれば大丈夫ですか?」 質問(3)「もし面接で、御社とライバル企業の違いを聞かれたら、私は何と答えるべきですか?」 これは就活解禁日、3月1日の大型合同企業説明会(幕張メッセ)で、就活生が人気企業A社へ質問した実例だ。
空前の売り手市場の中で7月の女子内定率が減少。銀行などで事務職採用が急減したのが原因。依然として事務職希望の女子大生が多いこともある。 ~企業も学生も変われるか 新卒採用の最前線を追う~: 揺れ動く新卒学生の就活。企業の採用活動時期を定めた「就活ルール」については、経団連が2021年春入社の学生から廃止を表明するなど二転三転が続いている。ただ、現場では既に従来の採用の在り方が変わりつつある。ビジネスモデルの急激な変化や働き方改革で、求められる職場や人材像が変容しているからだ。新卒就活の岐路ともいえるこの時代、試行錯誤する企業や学生を追った。 2018年も空前の売り手市場が続く新卒採用。だが7月、そのトレンドとは真逆の異変が起きていた。リクルートキャリア(東京都千代田区)の就職みらい研究所の調査によると、7月1日時点の19年卒予定の女子の就職内定率が、前年同月比でマイナス2.7%となる78.
4月27日に公開された最新の有効求人倍率(参照:e-Stat)は3月では1.62倍有効求人倍率(新規学卒者を除きパートタイムを含む)となっている。ここ数年は1.0倍を超え、上昇の一途だ。 しばしこの有効求人倍率の上昇を政治の功績として取り上げられたりするのだが、実際は人口比率が変わってきたことにともなう、労働人口の減少が主因である。しかも、この有効求人倍率が右肩上がりに上昇している状況が喜ばしい、と考えるのは早計だ。 問題の鍵は「就職件数」だ。有効求人倍率が1.0倍を超えだした2014年以前は、1か月平均で18万人を超える就職があったものが、以降になってからは毎年下落し、ここ3年を見ても2015年は約15.9万、2016年は約15.1万、2017年に至っては月平均が15万人を割り、14.6万になってしまっているのだ。 なぜこのようなことが起きてしまっているのか? これは求人における賃金や技
企業が圧迫面接をするのは、「学生のストレス耐性を試すため」です。 最近、若者がすぐ辞める、と問題になっていますよね。いくら優秀でも、ストレス耐性がなく、すぐに会社を辞められたり、無気力化されては困ります。 だから、企業はあえて学生にストレスを与え、学生がストレス状況に上手く適応し、対処できるかを試すのです。 リンク Spotlight 履歴書ビリビリに破かれ「どんな気持ちですか?」本当にあった圧迫面接16選 6月に入り、就職活動をしている方の中には企業説明会に参加したり、エントリーをしている人も多いのではないでしょうか。 書類選考などを通過し、一番緊張するのはやはり面接!しかし、面接時に明らかに採用基準とはかけ離れた質問をされたり、面接官の人間性すら疑いたくなるような言葉を言われたりする、いわゆる「圧迫
気になるんだけど留年したのに4月1日に何食わぬ顔で出社したらばれるもんなの?
会社説明会や面接の際に、どういう姿勢でのぞめばいいのか? 就活生へのホンネのアドバイスを、大手電機メーカー採用担当者に聞きました。 ――これから就活にのぞむ学生にアドバイスを 「面接の準備をたいへんよくしてくる学生はたくさんいますが、表面的なことだけ話して満足して帰ってしまう学生が多い。結局、自分の言葉で話していないので、ホームページに載っていることを思いつきで話す人もいる。『どうせ面接を受けるなら、ちゃんと企業研究してきてください』ということです。やっていない例が目立ちます」 ――ちゃんとしている学生とは 「『自分の言葉』で話せる学生です。ビジネスをやっていく覚悟が出来ているというか、これを仕事にしたいということを話せる学生は非常に高く評価します」 ――では、うまく話せない学生はどうすればいいか 「これまで自分が取り組んできたことが会社や社会にどう役立つかを、相手に伝わるよう
私は今4年生なので去年の今頃は就活なんてものをしていた。下の代から若干日程が変わっているがそろそろ就活ムードが出てきているのでなんか吐いておく。思い出かもしれないし愚痴かもしれないし毒かもしれない。経験かもしれないし他人の代弁かもしれない。後輩の役に立つかもしれないし人事の方に向けたメッセージかもしれない。 念のために書いておくが私はIT系の会社のプログラマ、エンジニア職ばかり応募していた。他の業界、職種に当て嵌まるとは限らない。 注意 良かった企業は名前を出す、悪かった企業はここには名前を書かない方針にする。悪かった企業の具体名が知りたかったら@blackenedgoldに訊いて下さい。 リクナビ、メール 周りの流れに乗せられてリクナビに登録することになる。個人情報を大量に打ち込む。すると大量のメールが届く。正直、情報量はゼロに近い。メールは受信しないにチェックした方が良い。 リクナビの
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私は大学四年生、6月に至るまで内定は出ずに今だ就職活動を続けている。今日、最終面接までこぎ着けた会社から、不採用通知を頂戴したのだが、その企業の面接があまりにもクソだったので、ここに記録として残す。 最終面接まで会社は東京都渋谷区に構えられており、業種は情報・通信業。主要取引はB2Bだが、子会社が中国の家電メーカーと協業しハードウェアの販売・製造を行う(お世辞にも品質は褒められたものではない)最近ではMVNO事業にも参入し、自社で生産したスマートフォンをセットで販売している(見た目はGalaxyS3にそっくりな中国の山寨手機だった) ワンコインで利用できるVPSサービスを提供しているあの会社だ 私は中部地上に住んでいるため、面接を受けるためには東京に行かなければならない。一次面接、二次面接はスカイプで行われたが、三次面接は会社に来て欲しいとのことだったのでお伺いした。交通費は出なかったが「
ここへんやここへんを読んで思った話。 ワタミやユニクロが、ブラック企業かどうかは知りません。つーか、そんなの人による。以前、このブログでも書きました。→激務ブラックと激務ホワイトを分ける条件 - 常夏島日記 どんなに他人がブラックと呼ぶ条件でも、ブラックにならない人もいるし、みんなが天国だとうらやましがる職場でも、人によっては真っ黒ブラックになるものです。だから、一般的にブラックかどうかということを突き詰めるのはあんまり有益なこととは思えないわけです。実際、ワタミの渡辺氏は、当時ブラックの典型と評されていた佐川急便で一財産儲けて、創業の源資金としたわけですからね。 でも、判断する材料はいっぱいあるんです。その最大のものは、離職率。つか、就職するときに、離職率を見ない学生がユニクロやワタミみたいな会社に入ってブラックブラックとか文句を言うのは、正直、私などから見ればアホか、って思いますよ。
就職活動の際に、会社四季報などで受ける企業の業績を必死に調べている人がたまにいる。中には、有価証券報告書のようなIR資料を読み込んで、学生というよりは投資家のような行動を取っている人までいる。 受ける会社の業績を事前に知っておくことは、別に悪いことではない。業界内での立ち位置などは当然知っておくべきだろうし、ろくに調べずに、1年持たずして潰れそうな会社に就職するのはさすがに避けるべきだ。勘違いの無いように言っておくと、僕は会社の業績を就活の際に調べるなと言っているわけではない。調べることがマイナスに作用することは無いので調べたいと思ったら調べてよいと思うし、調べられる力自体はもちろんあったほうがよい。 ただ、会社の業績を調べる目的が、「業績のいい会社に入ろう」とか「成長中で勢いのある会社に入ろう」なのだとしたら、注意が必要である。あなたは「業績の良い、成長中の会社」に何を望んでいるのだろう
誰だって、最初からブラック企業や社風が自分と合わない企業に入りたいとは思っていない。就職活動の際には、基本的には自分が働いてもいいと思う会社を中心に受ける。全く内定が出ずに選択の余地がなくなり、「働いてもいい」と思う会社の裾野が見境ないレベルまで拡大する例はあるにせよ、誰もが入社後の「あぁ、こんなはずじゃなかった」は避けたいと考えている。 しかし、現実はそうはいかない。新卒入社の社員は3年で3割が辞める。また、今年の新入社員に対する秋の意識調査によると、「今の会社に一生勤めようと思っている」と回答した社員は、春から秋にかけて60.1%から30.6%に下落しており、約30%の社員が入社後半年働くことで、入社前の印象と現実とのギャップを感じていることがわかる。 公益財団法人日本生産性本部 - 2012年度 新入社員 秋の意識調査 http://activity.jpc-net.jp/detai
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