そろそろ「プログラマー35歳定年説」を徹底論破しとくか - 書架とラフレンツェ
世の中に流布している「プログラマー35年定年説」は、大きく以下の3つに分類できる。 プログラマーは激務なので、35歳を過ぎると体力低下のために続けられなくなる(体力低下説) プログラマーは常に新しい情報を吸収しなければならないが、35歳を超えると脳の働きが低下して新しいことを覚えられなくなるために続けられなくなる(学習能力低下説) プログラマーは35歳を超えると開発ではない業務を求められるようになるので、技術職としてのプログラマーのキャリアが途絶える(マネージメント原因説) 以下、ひとつずつ検証していく。 体力低下説 まず1つ目の「体力低下説」だが、これについてはそれほど深く考る必要がなさそうに思える。周知の通り気力や体力には個体差があり、若くても元気がないひともいれば歳をとっても元気なひともいる。また、35歳あたりの体力低下の原因としては、単純な加齢というよりも生活習慣の要因の方が大きそ
35歳だけどもう仕事は向いていないんじゃないかって思う
今、35歳でエンジニア。 厳密にいうと、自分に合っている仕事があれば、仕事したいとは思っている。でも無理。だいたい一年毎に些細なことで揉め事を起こして、ジョブをホップすることになる。もう今で10社目くらい。精神科医で適応障害をもらったことも幾つかある。そもそも発達障害で、そういう風に周囲に合わせて仕事をすること自体が困難で、本当は診断とか貰ったほうがいいんじゃないかとも考えたが、診断をもらったからといって、何か改善されるのか、と言われたら、いまいちわからんので、まだちゃんとした診断は受けていない。 とりあえず生活するためにはお金が必要だ。そして、人に提供した対価としてお金をもらうことができるというのは、それはそれで「ああ、認められたんだな」と思えて楽しいのだが、一方で、やはりどうしても周りと上手く付き合えないということが幾たびも重なってくるとつらい気持ちになってくる。 エンジニア自体向いて
プログラマ業界の二分化 - きしだのHatena
プログラマの業界は、同じソフトウェアを作るという作業でありながら、大きく２つの形態にわかれています。 小売業界が、コンビニやデパートなど、同じモノを売るという作業でありながら全く違う形態があるのに近いです。 この分化は、2010年ごろのGREE/DeNAの人材獲得合戦で明確に形ができたように思います。 なので、もう5年たって、定着しつつある感じでしょうか。 その２つの形態というのは、労働集約型の業界と、知識集約型の業界です。 労働集約型はSIで多い多人数開発の業界で、知識集約型がサービスで多い少数精鋭型の開発です。 知識集約型の業界は、最初こそちょっとお花畑すぎる感じもありましたが、最近は落ち着いてきており、徐々に経済的に均衡するところに収束していくと思います。それでも比較的めぐまれた労働環境ではあり続けると思います。ただし、常に勉強が求められる業界ではあります。 問題は労働集約型の業界で
プログラマ35歳定年説は覆せる | 米マイクロソフトの開発者となった河野通宗の働き方 | CAREER HACK
『プログラマ35歳定年説』を覆した実例に迫る 働き方が多様化した現代において、『 プログラマ35歳定年説 』は過去の話と一蹴することはできる。しかし依然として、通説が健在しているケースもあるだろう。 そもそも『35歳定年説』には、「体力が落ちて、激務についていけなくなる」「記憶力が落ちて、新技術の習得についていけなくなる」などの理由を推す声が多い。しかし言語自体の利便性向上やフレームワークの進化など、過去と比べコードを書く量は減らすことができるようになった。体力勝負ではなく、知力と経験で通説を吹き飛ばせるという声もある。 一部では過去の話であり、また一部では根強く残る、都市伝説のようなものか。 今回、海外で開発者として働き続ける人物に話を伺ってみた。マイクロソフト コーポレーション(以下「 米マイクロソフト 」)で、 Windows Azure Web Sites の開発に携わっている河野
「35歳限界説」は崩壊？ 転職の新たな流れとは〈ＡＥＲＡ〉 （dot.） - Yahoo!ニュース
転職市場で長く言われてきた「35歳限界説」。35歳を過ぎれば、転職の選択肢は一気に狭まるという「定説」が崩れつつある。人材サービス大手インテリジェンスの調査では、転職成功者に占める35歳以上の割合がこの5年で一気に2倍以上になった。一方で29歳以下は低迷。転職者の平均年齢は男性で31.9歳まで上昇してきている。 アエラは1月下旬、国内の主要200社にアンケートを行い、114社から回答を得た。そこから人材採用に対する企業の姿勢の変化が明らかになってきた。 特徴的なのは中途採用を増やす理由だ。「事業領域の拡大・変化」という理由をあげる企業が最も多く、「即戦力になる人材が必要」「ダイバーシティー推進」などが続いた。インテリジェンスHITO総合研究所主席研究員の須東朋広氏は、2008 年のリーマン・ショックを境に「35 歳限界説」が有名無実化したと指摘する。 「グローバルで見たときに、衰退産
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