地震ハザードカルテとは、各地点の地震ハザード情報をまとめたものです。このページでは、任意の場所を検索してカルテを作成することができます。 地震ハザードカルテの見方 地震ハザードカルテを作成する地点を指定し、「診断する」ボタンをクリックすると地震ハザードカルテが作成されます。 診断する地点は、地図上をクリックして指定するか、住所から検索して指定することができます。 ※住所の検索数には上限があり、一時的に利用できないことがあります。
地震ハザードカルテとは、各地点の地震ハザード情報をまとめたものです。このページでは、任意の場所を検索してカルテを作成することができます。 地震ハザードカルテの見方 地震ハザードカルテを作成する地点を指定し、「診断する」ボタンをクリックすると地震ハザードカルテが作成されます。 診断する地点は、地図上をクリックして指定するか、住所から検索して指定することができます。 ※住所の検索数には上限があり、一時的に利用できないことがあります。
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本日更新の「緊急地震速報に関する、P2P地震情報における取り組み」にありますように、緊急地震速報の一般への提供を控え、P2P地震情報でもさまざまな取り組みを進めてまいります。 このうち、「配信システムの開発」及び「NHK 緊急地震速報との連動」につきましては、概ね下記のスケジュールで試験を行います。 9月下旬:クローズドα版を配布。緊急地震速報配信を前に、表示方法や訓練(配信試験)などを行います。 10月1~3日:クローズドβ版を配布。緊急地震速報の配信を試験的に行うとともに、訓練情報の配信なども行います。 10月中旬以降:オープンβ版を配布。配信システム及び緊急地震速報の配信が安定的な状態に達するまで試験を続けます。 本件に関する開発状況などについては、開発ログで随時お知らせします。クローズドα・β版につきましては、後日参加者を募集します。
P2P地震情報サービスで流れている情報の一部をブラウザ上で確認できる「P2P地震情報 on the web」、携帯端末で確認出来る「P2P地震情報モバイル」を公開しました。 P2P地震情報 on the web http://p2pquake.ddo.jp/pc P2P地震情報モバイル http://p2pquake.ddo.jp/m 仕組み P2P地震情報ネットワーク内に流れる情報をリアルタイムに記録する「ネットワークロガー」が稼動しています。これが記録するログファイルを読み取り、ソフトウェア「P2P地震情報」とほぼ同等の解析処理を行った上で、コンピュータのブラウザ向け出力、および携帯端末向け出力を行います。 P2P地震情報 on the web (http://p2pquake.ddo.jp/pc) 「P2P地震情報 on the web(ぴーつーぴーじしんじょうほう おんざうぇぶ)」
先日「地震感知情報の有効性と判定方法に関する調査結果」を公開しましたが、より精度を高めるため新しいデータを加えて再調査を行いましたので改めてお知らせします。 調査方法 期間:2007年1月1日~6月30日 対象:P2P地震情報において、感知数が3件以上と表示される地震感知情報(192回) 内容:表示精度の改善 調査結果 - 概要 対象のうち、実際の地震によるものと推測される「有効情報(有効な地震感知情報)」は67%でした。 新たな判定条件を取り入れ調整した結果、半年間のデータにおける無効情報(誤った地震感知情報)の表示はゼロ、かつ有効情報の表示率は78%となりました。 現在のバージョンにおいて「全ピアに対して1%以上の件数で表示」とすると、有効情報の表示率は21%から55%になりますが、無効情報が6%表示されることが分かりました。 調査結果 - 詳細 集計した地震感知情報について、合計件数
我が家は築50年の木造住宅だ。かなりのボロ家で地震のたびによく揺れる。放っておくと危ないので、2002年に耐震補強工事を実施した。採用したのは最強の工法とうたわれた、耐震シェルター「不動震」だ。補強工法を探すに際しては、静岡県のホームページにある「耐震ナビ」の工法一覧を手がかりにした。 最近、知人に耐震補強について相談されたので、インターネットで改めて工法を検索することにした。あれから5年経ち、新しい補強工法も相次いで開発されている。ネットの情報量もさぞかし充実しているに違いない。しかし、実際に調べてみると、5年前より探すのが格段に難しくなっていることに気がついた。なぜだろう。 まず、2002年の補強工事をざっと紹介しておこう。我が家は1950年ごろに建てられた住宅で、その後、2回にわたって増築された。木造2階建てで、敷地周辺は昔は水田だったので軟弱地盤である。 全体的に壁が少なく、
NTTドコモとKDDI、ソフトバンクモバイルの携帯電話3社は5月30日、気象庁が配信する緊急地震速報を携帯電話メールで一斉に配信するための基盤を、3社それぞれに開発すると発表した。 気象庁が配信する地震速報は、地震の発生直後に震源地付近で観測したデータから、震源や地震の規模を示すマグニチュード規模を推定して、各地での地震到達時刻や震度を通知する。
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