「90秒ルーチン」でフェイクニュースに対抗する。米大学の取り組み（藤代裕之） - エキスパート - Yahoo!ニュース
フェイクニュースの拡散は、記事内容を十分に確認しない反射的なシェアも要因の１つです。ワシントン州立大学バンクーバー校のMike Caulfield（マイク・コールフィールド）さんは、大学生がソーシャルメディアで記事や動画を見る時に「90秒ルーチン」を行うことで対抗できると言います。 wikiを使ったファクトチェックフェイクニュースを研究する中でマイクさんに注目したのは、ソーシャルメディアに流れる不確実情報を学生が調査、確認し、wikiにまとめるDigital Polarization Project (DigiPo)という取り組みを行っていたからです。 DigiPoのサイトを見ると「音楽を聞くとIQが高くなる」「ハゲている男性はよりセクシー？」「高校生のフェイスブック利用は減少している？」などネットで話題になった41のトピックが掲載されています。 Digital Polarization
神舟7号における、船外活動の画像に関するFAQ(よくある質問と答え)Ver.1 - 松浦晋也のL/D
宇宙開発とビジネスと民主主義(moderntimes) 宇宙開発と社会との関係を分析。 松浦晋也と鹿野 司の“読書ノート”(裳華房) 裳華房メールマガジンでの書評連載。 日経クロステック著者検索 松浦晋也 日経BPの媒体に書いた2003年以降に書いた技術的記事が読めます。全部ではありません。一部は同社のウェブ媒体リニューアルで消えたままになっています。 日経ビジネス電子版・著者ページ 2015年以降に日経ビジネス電子版に書いた記事は、ここから読むことができます。 介護生活敗戦記 2017年に連載した、認知症を発症した母80歳を自宅介護した記録です。現在連載は、NPO法人「となりのかいご」代表の川内潤さんが受け継いでいます。ここから著書「母さん、ごめん。」が生まれました。 松浦晋也の「モビリティビジョン」 2008年から2011年にかけて「Wireless Wire」で行った乗り物に関する連
医学都市伝説: 豚肉＋コーラで寄生虫がゴロゴロ?
2007年03月11日 豚肉＋コーラで寄生虫がゴロゴロ? [都市伝説・デマ・トンデモ, 医学・科学関連] 一部の宗教文化では、豚は不潔で卑しい動物であり、その肉を食べることはタブーとされている。この禁忌にはそれなりの根拠というものがあり、それは豚肉が寄生虫疾患(トキソプラスマ症、有鉤条虫症、旋毛虫症)の原因になりやすいということらしい。特に旋毛虫症は診断がつきにくく、治療にも限界があるという特徴がある。 実際、米国疾病予防管理センター(CDC)の寄生虫症予防ガイドラインでは、豚肉を生や、充分火が通っていない状態では食べないように警告している。近年かなり減少しているとはいえ、なお年間10例以上の感染例が発症しているという(そのほとんどが野豚、イノシシ、熊などの野生動物からの感染であって、普通の市販豚肉はまず安全なのでお間違いのないように)。 旋毛虫症はまず致命的になることはないが、腸内で孵
スメルキラーの「水につけるだけで消臭効果」……はありません!・裏づけ資料なし - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2007年02月02日 06:30 【公正取引委員会】は2月1日、「水と空気だけでニオいを消します」などと表示し、ドイツ製の円盤型などをしたステンレス製の商品『スメルキラー』を販売していたコラムジャパンとジュピターチャンネルに対し、「消臭効果の表記には根拠がない」としこのような表示をやめるよう命令した(【発表リリース、PDF】)。 リリースによると2社は2002年ごろから百貨店やネットショップ、テレビショッピングの番組などで、「水と空気だけでにおいを消します・分解します」「口の中に入れて使うとタバコなどの匂いが消えます」などと表示し、ドイツ製のステンレス商品「スメルキラー」を輸入販売していた。 公正取引委員会がこれらの商品に対して表示の根拠を裏づける資料の提出を求めたところ、「消臭効果を裏付ける資料」と銘打った資料を提出したものの、その資料は合理的な根拠を示すものとは認められなかった。そこ
Winny事件判決を刑法理論に当てはめて理解する - ものがたり(旧)
Winny事件の論評において、もう一つたまに見られる思考の罠がある。それは、Winnyはどう考えても作者が著作権侵害を幇助する意思で作ったものだから、同じような機能を実装する他のソフト（たとえばFreenet）とは違って問題だ、という考え方だ。この発想の何が問題なのか。それを考えるためには、刑法の基本的な思考様式と、それが今回の判決でどのように適用されているのか、それを理解しておいた方が良いだろう。そんなわけで、この文章は、もともと「Winny事件論評の旧行為無価値論を批判する」という表題でまとめていたのだけど、内容的には上記タイトルの方がしっくり来ると思って多少書き直したものである。 犯罪の成否は、一般的には次の3つの要素で判断される。 構成要件該当性 刑法（特別法も含む）の条文で規定された犯罪に、客観的に該当する行為があったかどうか、という要件。たとえば、人を殺したら殺人罪になるけど、
高血圧
“健康ブーム”にあやかって、テレビや雑誌にあふれる医療・健康情報。あまりに多すぎて、はたして何を信じたら良いのだろうかと迷っている方も多いのではないか。 『治療は大成功、でも患者さんは早死にした』などの著書がある予防医学者で、医療分野における計測、統計研究の第一人者、岡田正彦新潟大学大学院医歯学総合研究科教授は、この“健康ブーム”に警鐘をならす。 「巷に氾濫している医療・健康情報に躍らされた結果、『こんなはずじゃなかったのに』と後悔している人は実はかなり多い。宣伝のうまい民間療法にはまってしまい、有効な治療の機会を失う人もいます。また、日本の医学の研究が縦割りでおこなわれていることから、たとえば、高血圧を治すための治療で心筋梗塞を誘発してしまうなど、正規の治療によって、かえって健康を損なってしまう、『医源病』ともいうべきケースが報告されています。医療でも、民間療法でも、『最新』と銘打た
週刊！木村剛 powered by ココログ: ［ゴーログ］「国家の品格」にみる品格のなさ
1998年金融・企業財務に関する総合コンサルティングを行うKPMGフィナンシャルサービスコンサルティング株式会社を創業。 2005年7月より金融知識を中核とした総合サービスを提供する持株会社として株式会社フィナンシャルに社名変更、現在は代表を務める。 グループ会社で金融経済誌『フィナンシャル ジャパン』を発行するナレッジフォア株式会社代表取締役会長。 また、経済同友会 消費者問題委員会 副委員長、日本内部統制研究学会 理事、日本公認不正検査士協会 評議員、日本サッカーミュージアム アドバイザリーボード座長などを務める。 皆さん、こんにちは。木村剛です。「微妙に日刊？田中大介」さんから、１００万部を突破したという大々ベストセラー「国家の品格」に関する手厳しい書評をいただきました。 そんなに「伝統」が大切なら、石槍を片手に野山でイノシシを追いかけたらどうですか？って話ですよ。たぶ
あまりにあんまりな記事にがっくり来る - 松浦晋也のL/D
宇宙開発とビジネスと民主主義(moderntimes) 宇宙開発と社会との関係を分析。 松浦晋也と鹿野 司の“読書ノート”(裳華房) 裳華房メールマガジンでの書評連載。 日経クロステック著者検索 松浦晋也 日経BPの媒体に書いた2003年以降に書いた技術的記事が読めます。全部ではありません。一部は同社のウェブ媒体リニューアルで消えたままになっています。 日経ビジネス電子版・著者ページ 2015年以降に日経ビジネス電子版に書いた記事は、ここから読むことができます。 介護生活敗戦記 2017年に連載した、認知症を発症した母80歳を自宅介護した記録です。現在連載は、NPO法人「となりのかいご」代表の川内潤さんが受け継いでいます。ここから著書「母さん、ごめん。」が生まれました。 松浦晋也の「モビリティビジョン」 2008年から2011年にかけて「Wireless Wire」で行った乗り物に関する連
成城トランスカレッジ！ - 「ジェンダーフリー」バッシングとメディアリテラシー（笑）
上記事で加筆キャンペーンを終え、これでしばらくジェンダーフリー問題は扱わないですむぞーとか思っていたら、本日「１２％の中学校が男女同室着替え ジェンダーフリー教育調査」なる記事が発表されました。そろそろお腹いっぱいですが、せっかくなので取り扱っておきます。 １２％の中学校が男女同室着替え ジェンダーフリー教育調査 花も恥じらう中学生が同じ部屋で着替え！ 県教委が実施した調査によると、「体育の授業や身体測定の際の男女同室での着替え」を行っている中学校は１２・７％に上ることが七日、分かった。施設面の問題によるもので、性差を否定するジェンダーフリー教育に基づくものではないとの見解だが、改善を求めてゆく方針だという。 ジェンダーフリーの蔓延（まんえん）度を調べるため文部科学省が行っている初の実態調査で明らかになった。横浜、川崎の両政令市以外の県立校を調査、小学校低学年では７６・７％が同室で着替えを
成城トランスカレッジ！ - 小中学校の性教育実態調査などからみえてくるもの。
昨日のエントリー「自民党ＰＴの「アンケート結果詐称疑惑？」をもう一度ガッチリと検証しておく。」では、自民党が掲げる「事例集」は「実際にあった集」ではなく送られたコメントをよせ集めただけのもので、伝聞情報やソフトケースも「実例」にするとかいう暴挙に出たとしても、性教育では最高で250件程度、ジェンダーフリーでは最高で50件程度というものでした。しかも、「自民党に親和性が高く・ジェンダーフリーや性教育に反感があり・そういう先入観を質問項目によってあらかじめ与えられて・自発的に・伝聞も含めて回答した」のにその程度だという点に注意。 しかも、それでもまだ「実例」とはいえないというのは懸命な読者のみなさまは既にお分かりいただけますよね。というのは、これを事件に例えると「通報されたのはあわせて300件だけど、誤報でなく不当逮捕でもない逮捕数は不明」という状態だから。PTは「一部は調査した」とか言ってい
成城トランスカレッジ！ - 自民党ＰＴの「アンケート結果詐称疑惑？」をもう一度ガッチリと検証しておく。
久しぶりにジェンダーフリー関連の話題について。「ジェンダーフリー」でググるとアレな結果になる状態をどうかと思い、エイヤーと「ジェンダーフリーとは」というまとめを作ってから約5ヶ月が経ちました。おかげさまで好評です。ありがとーございます。しばらく時間が経過したので、いくつか項目を増やそうと思っていまして、今日はその補足第一弾。 以前、「ジェンフリバッシングのために「約3500の実例」とか言っちゃうのは恥ずかしいからやめましょう。」というエントリーで、自民党の一部の人、要するに山谷えり子さんとか安倍晋三さんとかが「全国から3520件もの行き過ぎたジェンダーフリーや性教育の実例が寄せられた」とかほざいていることの間違いを指摘しました。簡単に言うと、「3520件の全てが実例じゃなくて、単に回答数でしょ。人の教育を心配する前に、自分たちの国語能力を心配すれば？ べ、別にあんたのために言ってるんじゃな
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産経新聞が発達障害についての俗説を広め、偏見を助長しようとしている件について
週刊！木村剛 powered by ココログ: [週刊！尾花広報部長] なんとなくショックな記事？