「まさか追い出し部屋に」北海道大准教授 4平方mにたった1人 | 毎日新聞
「旧スタッフ」の男性准教授が作業する事務スペース。4平方メートルの広さしかない＝札幌市北区で鳥井真平撮影 学生の指導ができなくなって、4年目の春が来た。 北海道大理学研究院の化学部門に所属する50代の男性准教授は2021年4月から、たった1人で研究を続けている。同じ研究テーマに取り組む同僚や学生は周りにいない。 関連記事は、以下のリンクからお読みいただけます。 ＜前編＞「まさか追い出し部屋に」北海道大准教授 ＜後編＞北海道大の教授会が「内部基準」作成 ＜解説＞北海道大の「旧スタッフ」冷遇、背景にある旧弊と財政難 ※記事へのご意見、情報を情報提供フォーム「つながる毎日新聞」にお寄せください。 ノーベル賞出した名門で ＜2010年ノーベル化学賞ご受賞おめでとうございます＞ 札幌市北区のキャンパスに建つ研究棟に、ノーベル賞を受賞した化学部門のOB、鈴木章名誉教授をたたえるポスターが張られている。
約1億人を調べた史上最大規模の研究で新型コロナワクチンの健康リスクが明らかに - ナゾロジー
約1億人を調べた結果です。 デンマークの国立血清研究所（SSI）をはじめとした国際研究によって、新型コロナウイルスワクチンの健康リスクが示されました。 9900万人を対象とした史上最大規模の研究で、主としてファイザーとモデルナの開発したmRNAワクチンおよびアストラゼネカが開発したウイルスベクターワクチンの3種類でみられた、副反応13種が調べられています。 なお今回の記事はワクチンの有害性を強調するものではありません。 また最終的な結論として、ワクチン接種の利点が健康リスクを上回っていたことも、あえて先に述べてさせて頂きます。 その上で、新たに判明した副反応を報告します。 対象となる副反応は、心臓にかんする「心筋炎（MYO）、心膜炎（PER）」。 脳脊髄や末梢などの神経系にかんする「ギラン・バレー症候群（GBS）、横断性脊髄炎（TRM）、顔面麻痺（BP）、急性散在性脳脊髄炎（ADEM）、熱
2型糖尿病完治の可能性！原因と治療ターゲットを同時発見！ - ナゾロジー
糖尿病の原因は細胞内の「輸送タンパク質」の枯渇にあった糖尿病の原因は細胞内の「輸送タンパク質」の枯渇にあった / Credit:Canva . ナゾロジー編集部2型糖尿病は主に生活習慣などによって慢性的に体内に糖分が蓄積することからはじまると考えられています。 常に体内に糖分が存在する状況になると、糖分を回収するために必要なインスリンの需要が慢性的に増加し、やがてインスリン生産細胞（β細胞）に機能不全を起こしてしまいます。 結果インスリンの供給が滞り、糖尿病に陥ります。 もし適切な治療を行わない場合、インスリン生産細胞はどんどん数を減らし、血糖値がさらに上昇していきます。 また血液中に糖分が蓄積すると、腎臓などの繊細な毛細血管を傷つけやすくなり、糖尿病発症から10～20年を経ると腎機能が急激に低下しはじめ、体内に老廃物が蓄積し、心筋梗塞や脳梗塞などを発症して死につながります。 この負の連鎖
「パンチドランカー」を生きている間に治療できるように、研究
2018年6月9日、カリフォルニア州ロサンゼルスで行われたWBCスーパーウェルター級タイトルマッチで、オースティン・トラウト氏（白のトランクス）と対戦するジャーメル・チャーロ氏（ゴールドのトランクス）。この試合は、チャーロ氏が判定勝ちした。（PHOTOGRAPH BY JAYNE KAMIN-ONCEA, GETTY IMAGES） パンチドランカーと患者が言われることもある「慢性外傷性脳症（CTE）」は、記憶障害、認知機能の低下、行動の変化といった症状が、通常は中年期から徐々に進行する神経変性疾患だ。アメリカンフットボール、アイスホッケー、ボクシング、総合格闘技など、接触が多いコンタクトスポーツの選手のほか、軍人や家庭内暴力の被害者など、繰り返し頭部に外傷を受けた場合でも発症する。（参考記事：「爆風の衝撃 見えない傷と闘う兵士」） CTEは現在、死後の解剖によってしか確定診断できないが、
保守派に「柔軟な思考力がない」理由、新たな研究結果が示唆 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
社会問題に関する考えの硬さと、認知的柔軟性の間にある興味深い関係に光を当てる新たな研究結果が、Psychological Research誌に発表された。研究チームは、保守主義や排外主義（ゼノフォビア）、根拠のない主張をするといった特徴が、問題解決における認知的硬直性を予測できるかを調べた。 論文の筆頭著者で、イタリア・ローマのジョン・カボット大学（JCU）心理・社会科学部教授、米テキサス大学オースティン校精神医学・行動科学部准教授のカローラ・サルビは「問題解決能力の高い人は、社会問題を理性的に解決しなければならないときにもオープンマインドな姿勢を持つ」と説明する。 「人の柔軟な思考は、さまざまな場面に反映される。例えば、数学の問題を解くときや、社会問題について推論するときなど。人間の思考におけるこの2つの側面に、関連性はあるのか？ この研究では、柔軟な思考をする人とはどのような人なのかを
記事が読めないコメンテーター、話を聞かない論客 - 破壊屋ブログ
アメリカでこんな事件が起きました↓ 職場の冷凍庫からアラーム音が鳴っていた。清掃員は 「アラームが鳴るのは電源に問題があるから」 と思ってブレーカーを調べた。その際に清掃員は 「やはりOFFになっていた」 と判断してブレーカーをONにした。ところが実際は逆でONになっていたのを誤ってOFFにしてしまった。 この事件は↓このような見出しで報道されました。 www.cnn.co.jp この記事を「アラームがうっとしいので、清掃員がブレーカーを落とした」と誤読する人が続出しています。 これはヤフコメのTOPコメント↓ これもヤフコメ↓ はてなブックマークではちゃんと海外記事を読んで真相を把握している人たち多いです（はてなの良いところ）。にも関わらず、はてなでも誤読コメントはやっぱりあります。↓ このはてなコメントは「コンセント抜こうとした」という虚偽を事実のように追記していて、デマが生まれる瞬間
理研、「10年ルール」で97人雇い止め チームリーダーの研究者も：朝日新聞デジタル
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幼い子供の4割はトロッコ問題で「人間より動物の命を優先する」 - ナゾロジー
幼い子供の4割はトロッコ問題で「人間より動物の命を優先する」と判明トロッコ問題の概要 / Credit:wikipedia暴走するトロッコを前に5人を救って1人を殺すか、それとも1人を救って5人を殺すか？ トロッコ問題は古くから人間の倫理観を問う問題として使われてきました。 この問題では多くの人が「5人を救って1人を見殺しにする」という選択をします。 ただこの問題にはさまざまなバリエーションが存在しており、たとえば5人が見知らぬ人な一方で1人が自分の家族だった場合、または5人が健康な若者で1人が末期がんの老人だった場合など、さまざまな状況を想定することも可能となっています。 また人間以外を比較したバリエーションも豊富に存在し、近年では特に、人間の命と動物の命のどちらを優先するかを調べる試みも増えていきました。 実際、233カ国の数百万人を対象にした自動運転AIにかんする倫理調査でも予測どお
追いつめられた理研の研究リーダー 「雇い止め」前に取った行動は…（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
雇い止めの撤回を求め、ストライキをする理化学研究所の研究者ら=2023年3月29日午後2時1分、埼玉県和光市、玉木祥子撮影 理化学研究所のチームリーダーだった40代の男性はここ数年、追いつめられていた。 自分も「雇い止め」の対象になるのではないか――。 【写真】３月まで東大の助教だった男性。「私は使い捨てされた」とため息をついた 男性は工学の技術をバイオの分野に応用する研究を担っていた。1年契約の有期雇用だったが、理研では一定の評価が得られれば、翌年も契約が更新される。男性は毎年、高い評価をもらっていた。 国内外の専門誌に次々と論文を発表し、その数は100本を超えた。新聞やテレビにもたびたび取り上げられ、学会の賞もたくさん受賞した。 だが2016年に風向きが変わった。 理研は就業規則に新たなルールを設け、13年度を起点に、通算10年を超える研究者とは契約をしないとした。 それでも男性は、「
新型コロナ パンデミックにおける感染症専門医の医療情報収集と発信 3年間を振り返る（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
新型コロナの流行は、感染症専門医にとっても初めて経験する規模のパンデミックであり、啓発を行う上でも様々な学びのある3年間でした。 5月8日から新型コロナが5類感染症に移行し、WHO（世界保健機関）が緊急事態宣言（PHEIC）を終了するという一つの節目となりますので、私がこの3年間行ってきた啓発活動について振り返りたいと思います。 私自身は、元々新興再興感染症を専門とする臨床感染症医として病院で働きながら、 新興再興感染症、薬剤耐性、性感染症などの感染症に関する啓発活動を行っていました。 様々な啓発活動の一つとして、新型コロナの流行が始まる4ヶ月前の2019年9月からYahoo!JAPANのオーサーとして執筆活動を開始していました。 そんな中、新型コロナの流行が始まりました。 混沌とともに新型コロナの流行が始まる中国の武漢で原因不明の肺炎が流行しているというニュースは、2019年の年末から
「ワクチンで自閉症になる」取り下げられた論文、書いた医師の末路は：朝日新聞デジタル
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5年後には「日本製冷蔵庫」が世界を席捲？…「冷やすメカニズム」を根底から変える「磁気冷凍」の凄い技術（深川峻太郎，ブルーバックス編集部）
7万年前に出現して以来、さんざん地球を痛めつけてきた人類はいま、さまざまなところでしっぺ返しにあい、これまでのやり方の見直しを迫られています。現代ではなくてはならない道具となった冷蔵庫も、その1つ。もう従来の「冷やし方」は許されなくなってきているのです！ そして日本には、世界に先駆けて破壊的イノベーションを起こそうと燃えている研究者がいます。 いま冷蔵庫で何かが起きようとしている どこのご家庭もそうだと思うが、わが家の冷蔵庫も「掲示板」の役割を兼ねている。税金の納付書、近隣の工事のお知らせ、イベントのチケット、最近では新型コロナウイルスワクチンのクーポン券など、とりあえず磁石で貼りつけておくのに冷蔵庫は便利だ。冷蔵庫あるところに磁石あり、である。両者はとても相性が良い。 とはいえ掲示板は、あくまでも冷蔵庫の「副業」である。ところが、磁石がいま、冷蔵庫の「本業」にも役立とうとしている、という
9年前に予見された｢研究者大量雇い止め｣の戦犯
2023年3月末に、1000人を超える有期雇用の研究者が無期雇用への転換直前で雇い止めされかねない問題で、9年前にはあのノーベル賞受賞者がこの危機を明確に予見していた。長い猶予期間があったのにもかかわらず事態を回避できなかった責任は、誰にあるのか。政府の担当者や政治家を直撃した。 いわゆる有期雇用者の無期転換ルール（有期雇用が通算5年で無期転換申込権が発生）は、民主党政権下だった2012年8月に成立した改正労働契約法で定められた。ただ、翌年に自民党・公明党の議員（2012年12月に自公政権へ交代）が議員立法による特例を設け、研究者の無期転換申込権の発生を10年に延ばしたのが当時の経緯だ。 一般の労働者も研究者も有期雇用の通算期間の起算日は、いずれも改正労働契約法が施行された2013年4月1日になる。研究者の場合、そこから10年になる2023年4月1日まで雇用が続いていれば、無期転換申込権を
韓国サムスンに引き抜かれた日本人研究者の証言、給料1.7倍で「天国のような環境」
1970年生まれ。国内四年制大学工学部卒業後、国内大手材料系メーカーに約20年勤務。その後渡韓し、サムスンで約10年間研究員として勤務。エンジニアを中心に韓国人社員と密接に関わり、日韓のモノ作りの考え方の違いを体感する。現在は帰国して技術顧問として活躍中。未婚。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 技術者の「日本離れ」が進んでいる。国内大手企業に勤めるエンジニアや研究者が海外メーカーに引き抜かれ、技術が海外に流出するのだ。長く勤めて安定した大企業正社員の立場を捨てて、海外に出る技術者は、何を魅力に感じて転職するのか？2010年にサムスンに引き抜かれ、10年間勤めたある日本人研究者が、どのように＆どんな条件でサムスンに誘
安倍元首相ゲキ推しコロナ治療薬「アビガン」治験打ち切り…備蓄増へ投じた血税140億円｜日刊ゲンダイDIGITAL
あの猛プッシュは何だったのか。 新型コロナの治療薬として安倍元首相が強く推していた「アビガン」の治験が、今月末で打ち切られることになった。治験を進めていた富士フイルム富山化学が発表した。 アビガンが広く知られるようになったのは、2020年4月、初の緊急事態宣言の…
コロナ扱い「インフル並みに」60% 本社世論調査、感染症法分類「維持」31% - 日本経済新聞
日本経済新聞社の28～30日の世論調査で、新型コロナウイルスの感染症法上の分類を見直すべきかを聞いた。季節性インフルエンザと「同じ扱いにすべきだ」との回答が60%だった。結核並みの隔離措置が必要な現在の位置づけを「維持すべきだ」は31%だった。（1面参照）感染症法は症状の重さや感染力に基づいて「1類」から「5類」に分類している。新型コロナは結核や重症急性呼吸器症候群（SARS）などと同じ「2類
日本の新聞記事や放送映像で「死体」の掲載をしなくなったのはいつごろからか知りたい。参考になる資料を紹... | レファレンス協同データベース
事例作成日 2016年01月13日 登録日時 2016/03/22 09:37 更新日時 2016/03/22 09:37 お役に立ちそうな資料は以下のとおりです。 ➀『新聞報道と顔写真』小林弘忠著 中央公論社 1998 ＜070.17GG/3＞ (21070552) 「残酷現場はいつから載らなくなったか」（ｐ173～180） 新聞における遺体写真の掲載状況の変化について、記載があります。 ②『人権と報道を考える（法学セミナー増刊総合特集シリ−ズ39）』日本評論社 1988 ＜070.1W/178＞ (12295515) 「⑨誘拐支店長監禁事件写真報道・藤沢バラバラ事件 配慮と品位に欠けた残酷報道」 （ｐ71-72）に 「遺体写真も含めた残酷な写真の掲載に関して、新聞各社は具体的な報道基準は決めていない。しかし遺体写真については、明文化されていない掲載基準はある。外国の戦争報道で戦争の悲惨
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盗み見されても問題ない歪み画像を用いたパスワードシステム。筑波大が考案
