リュウジ@料理のおにいさんバズレシピ @ore825 節約になればと思って1個20円の卵を明太子化するレシピを公開したら 明太子が買えない海外の人と 明太子パスタ食べられない魚卵アレルギーの方からお礼のコメントめちゃくちゃ来て感動して泣いてる 料理研究家やってて本当良かった pic.twitter.com/xisd74FhyM 2024-04-16 20:28:22
リンク Newsweek日本版 米VISA、児童ポルノ収益化を支援する意図があった...米裁判所が認定 <大手ポルノサイトに決済手段を提供していたことで、その責任を問われることとなった... 5 users 9 沙弥閣下 @SayaExcellency つまり カリフォルニア州中部地区連邦地方裁判所のコーマック・カーニー判事が発端でカード会社が国を超えての大騒動、ってこと…? 何処ぞの左派みたいに「実は私が児童ポルノ買ってるのを隠すためにやってます」とかじゃないやんな…?? x.com/dankanemitsu/s… 2024-04-04 06:43:04 兼光ダニエル真 @dankanemitsu 今回のDLsite.com騒動。日本のアダルトコンテンツについてクレカ決済が足枷になっている問題だが、そこそろ長い間アダルトコンテンツを巡るやりとりを見守ってきた人間なりに思うのは今回の問題、
この記事は、ベストセラーとなった『the four GAFA 四騎士が創り変えた世界』の著者で、ニューヨーク大学スターン経営大学院の経営学者であるスコット・ギャロウェイによる連載「デジタル経済の先にあるもの」です。月に2回お届けしています。 毎年、私たちは昨年を振り返り、今年の予測を立てる。大半の年は予想が外れるよりも当たるほうが多い。だが外れることも必ずある。もし10個の予測がすべて的中したら、それは予測というより、当然のことを口にしたまでだ。予測の良し悪しは、その予測が対象について何を明らかにするか、馴染みのトピックをどう捉え、または捉え直すか、そして生産的な対話を促すかどうかで決まる。 以下は、2023年の予測と結果、続いて2024年の予測である。 米国のインフレ率が2.5%を下回る 1年前、ブルームバーグの経済モデルは景気後退の確率を100%と計算した※1。我々は、インフレが上昇し
米電子商取引大手イーベイが300万ドル(約4億3500万円)の罰金を命じられた/David Paul Morris/Bloomberg/Getty Images ニューヨーク(CNN) 米電子商取引大手イーベイが、同社を批判した夫婦に生きたゴキブリを送り付けるなどの嫌がらせを行ったとして、300万ドル(約4億3500万円)の罰金を命じられた。 イーベイは2019年、従業員数人がマサチューセッツ州に住む夫婦の自宅に血まみれのブタのマスクやブタの胎児、生きた昆虫、葬儀用の花輪などを送り付けたとして、ストーカー行為や司法妨害など6件の罪で起訴された。 マサチューセッツ州の米連邦検察の発表によると、和解金の300万ドルは、イーベイの罪状に対する罰金の上限額だった。 「同社の従業員や契約社員は、相手を黙らせてイーベイのブランドを守る目的で、被害者を地獄に陥れた」と検察は非難している。 和解の条件とし
河野太郎さん肝入りの再生可能エネルギータスクフォース、内閣府の組織なのに中華がズブズブに関与している形跡を発掘されてしまい大慌てで証拠隠滅に走る
河野太郎さん肝入りの再生可能エネルギータスクフォース、内閣府の組織なのに中華がズブズブに関与している形跡を発掘されてしまい大慌てで証拠隠滅に走る
河野太郎さん肝入りの再生可能エネルギータスクフォース、内閣府の組織なのに中華がズブズブに関与している形跡を発掘されてしまい大慌てで証拠隠滅に走る
8月、街の一等地にある大型デパートが閉店しました。そのデパートが入居しているショッピングモールも撤退を決めています。その周りを見ても、空き店舗ばかり・・・。 ここはアメリカ西海岸の大都市、カリフォルニア州サンフランシスコ。入り江にかかる真っ赤なゴールデンゲートブリッジに、急な坂を行き来するケーブルカー。華やかなイメージに彩られた町の中心部には驚くべき光景が広がっています。 (ロサンゼルス支局長 佐伯敏) サンフランシスコの歩道 歩道にはテントが張られ、バス停は路上生活者、いわゆるホームレスの荷物で埋め尽くされています。 座り込んで顔を突っ伏し、動かない人もいれば、小刻みに震えている人、奇声を上げる人。 こうした光景は、サンフランシスコの中心部で決して珍しくなくなっています。 近年のサンフランシスコと言えば、テック企業が集まる都市として広く知られてきました。あのイーロン・マスク氏がツイッター
サンフランシスコ市警察は9月15日、Unity Technologiesを脅迫した犯人について「Unityの従業員だった」との情報を、海外メディアPolygonに伝えた。また、Unity Technologiesについて元従業員から「料金形態変更に全力で抵抗した」といった内部事情が明かされるなど、混沌とした状況が続いている。 Unity Technologiesは、ゲーム開発プラットフォーム「Unity」を運営する企業だ。同社は9月12日、同プラットフォームの各提供プランの利用料金に加えて、ゲームのインストール数を基準とする「Unity Runtime Fee」を2024年1月1日から導入すると発表し、すぐさま開発者を中心とするユーザーらから批判の声を浴びた。同社はこれを値上げであると認めつつ、実際に支払いが発生する利用者は全体のごく一部だと強調して説明。しかし、Unityを利用するゲーム
4月24日、米国の電気自動車(EV)市場は2つある。写真はテスラのロゴ。スイス・ベルンで2020年10月撮影(2023年 ロイター/Arnd Wiegmann) [ニューヨーク 24日 ロイター BREAKINGVIEWS] - 米国の電気自動車(EV)市場は2つある。カリフォルニア州とそれ以外だ。米国の先頭を切ってEVの採用が進む同州は、EV移行でしのぎを削る自動車メーカーの指標州となっている。そしてEVメーカーの草分け、テスラにとっては不吉な兆候が見える。 テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は既に、ライバルの攻勢から業界首位の座を守るために価格を引き下げ、利ざやを削ることを余儀なくされている。その努力も虚しく、21日に発表されたデータによるとカリフォルニア州でのテスラのシェアは60%を切り、昨年1年間の73%強から落ち込んだ。
米電気自動車(EV)大手のテスラは4月7日、社外取締役の水野弘道氏が任期満了となる5月の株主総会をもって退任することを発表。その直前、水野氏はツイッター上で“炎上騒動”を起こしていた。 【写真】水野氏による厳しいツイート「こんな情報平気で流す人」と指摘 事の発端は、元朝日新聞編集委員でジャーナリストの峯村健司氏が北米出張に行った際、テスラEVのレンタカーで移動した感想を4月5日にTwitterで呟いたことだった。そこでは、以下のように綴られている。 〈今回の渡米でサンディエゴ=ロス間(190キロ)を試しにレンタカーのテスラEVで移動しました。満タンで出発して2度充電してぎりぎり。急速充電でも20分から30分はかかりました。充電場所を探すのも一苦労。ほとんどが数台の列ができていました。そもそも発電するのに二酸化炭素を出すわけですから〉 すると、この呟きに対して水野氏本人がこのようにコメントし
仮想通貨と陰謀論者 ──2021年以来、あなたはビットコインについて「実際の通貨として機能することはできない」と警告してきました。まさに予言の言葉となりましたね。 私は2021年に発表した論文で、現行のビットコインは「政府不要の通貨」というコンセプトを充分に満たすことができなかったばかりか、そもそも通貨でさえないと述べました。 というのも、ビットコインは短期的にも長期的にも価値を維持することが難しく、インフレ対策にもならないからです。もっと言えば、投資においても安全な逃げ場とはならず、政府の政策に対する盾にも、壊滅的事態を乗り切るための手段にもならないのです。 金と比較すると明らかでしょう。ビットコインが機能するためには、意志を持ってかかわろうとする人たちによる積極的な保守(メンテナンス)が必要なのです。そんなことが必要な帳簿上の貨幣に、通貨価値や物理的なレベルでの存続を期待することはでき
By Matthew Yohe, CC BY-SA 3.0十代の子たちの不幸を説明するもっとも有望な要因「テレビなんてぶち壊せ / 新聞なんて投げ捨てろ / 田舎に行こう / 家を建てよう」――ジョン・プライン アメリカで広まっている十代の不幸について,興味を引く議論が続いている.発端は,疾病対策予防センター (CDC) の調査報告だ.これによると,アメリカの高校生たちのあいだで,哀しみや無力感が増えてきている.とくに女の子で顕著だ.たんに,聞き取り調査に対してみんながこれまでとちがう回答をしているだけじゃない.十代の自殺者も増えているし,不安や鬱の症状も増えている.2012年~2013年ごろから,事態が悪化しはじめている: Source: Twenge (2020)考えうる理由のひとつは,「2011年よりも世の中がずっとひどくなってしまったから」というものだ.テイラー・ローレンツが言うよ
米ツイッターが、イーロン・マスク最高経営責任者(CEO)の下で従業員の解雇や改革を進めた結果、ツイッター利用者を荒らし行為や国家ぐるみの偽情報の発信、子どもの性的搾取から守ることができなくなっていると、内部関係者らがBBCに語った。 関係者らの主張は、BBCが独自に入手したデータやツイッター利用者の証言と合致する。マスク氏のリーダーシップの下で、ツイッターでは荒らし行為が増長され、嫌がらせは激化し、女性嫌悪や虐待的なプロフィールのアカウントが急増するなど、ヘイト(憎悪)が拡大しているとされる。 ツイッターの現従業員と元従業員らによると、利用者を荒らし行為や嫌がらせから守る機能の維持が困難になっている。マスク氏には現在、常にボディガードがつくなど、職場の環境は混沌(こんとん)としているという。BBCは数十人に取材し、うち何人かは初めて身元を明らかにして証言した。 コンテンツデザインの元責任者
米Metaは2月19日(現地時間)、InstagramとFacebookのサブスクリプションサービス「Meta Verified」のテストを開始すると発表した。加入すると、現在一部の著名人や企業に無償で提供している青いバッジを獲得できる。 米Twitterが認証バッジだった青バッジを有償サービス「Twitter Blue」の1機能に変更したことに続くものだが、Twitterとは異なり、これまで提供してきた著名人や企業などの青バッジを剥奪する計画はない。つまり、少なくともテスト段階では、著名人と一般ユーザーに同じ青バッジが表示されることになる。 Meta Verifiedに加入するには、18歳以上であり、最低限の活動要件を満たし、FacebookまたはInstagramの名前と写真と一致する政府発行のID証を提示する必要がある。 Meta Verified加入者は、青バッジの他、なりすましか
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