【独自】「コロナ8割おじさん」西浦博、悲痛の告白「あんまりだという思いはあります」《コロナ専門家はなぜ消されたのか》（広野 真嗣） @gendai_biz
1月17日に緊急出版される広野博嗣『奔流 コロナ「専門家」は、なぜ消されたのか』（講談社）が発売前から話題になっている。当事者である西浦博氏自身が、自身のXで「自分で言ったこととはいえ、この国に関するエピローグの締めくくりを読んでつらい気持ちになってしまいました」と語っている。 政権と世論に翻弄されながら危機と闘ったコロナ感染症「専門家」たちの悲劇とは何だったか？ 弩級ノンフィクションの一部を紹介しよう。 海外では惜しみない拍手が 2023年9月5日、私は京都駅の上にあるホテルの喫茶店で、京都大学大学院教授の西浦博に会った。尾身茂が新型コロナウイルス感染症対策分科会の会長として最後に岸田文雄に面会してからちょうど1週間後のことだ。官邸からの去り際の朗らかな尾身の表情をどう見ていたのか。それを質問したかった。西浦は、こう答えた。 「あんまりだという思いはあります。キックアウトですよね」 なぜ
(追記)インターネットが変わったから結婚した
インターネットが大好きだった。現在アラサーだけど小学校低学年の頃からネットに入り浸ってた。 人付き合いが苦手でリアルでは周りに合わせてニコニコしてるだけ、家に帰ってきたら疲れすぎて寝ちゃうみたいな私にとってはネットは天国だった。好きな人とだけ好きな話が好きなだけできるし、ニコニコ動画で「www」って書き込むだけだけどなんだかみんなで仲良く楽しんでる感じがして楽しかった。こう書くと笑われるだろうけど。 大学生になっても社会人になってもネットとSNSに入り浸り続けてたけど、コロナあたりから何かが変わった気がする。 うまく言えないけど、ネットが変わってしまった。 「それ匿名掲示板でも叩かれるんじゃないか」と私でも引くレベルの暴言や悪口や冷笑を普通の人が普通につぶやくのが増えた気がするし いわゆる「釣り耐性」がない人が、アフィカスや政治的扇動に釣られまくって踊らされている。 特に前者は深刻だと思う
客が減ったのは客しかいないからだ｜飯田泰之
コロナ5類移行で注目される飲食店の状況ですが，各種報道によるとなかなかに厳しい状況が続いています．各種データも4月時点ではコロナ前よりも2~3割の人流減が続き，飲食店予約状況に至っては半減に近い状況です．それにともって，「夜の街」も業態変化や業態は同じでも提供する価値を変えて行かざるを得なくなるでしょう． もう一つの変化 先日のエントリでは習慣消費としてのナイトライフに焦点を当てましたが，今日はもう一つのポイント．集団での飲み会の減少についてです．所属組織による濃淡あれど．．．コロナきっかけで部署全体とかプロジェクトメンバーでの飲み会（イメージとしては10人~30人程度の飲み会）の減少傾向を感じている人は多いでしょう． 少し前までなら，コロナを「気にする度合い」が人によって異なるのでやりにくい……という事情もあったでしょう．しかし，今年度に入ってからも回復が鈍い現状はそれだけでは説明がつか
テレワーク実施企業の半数は「頻度を減らした」 なぜ？
テレワークを減らした理由として、「感染対策としての実施が主な目的だったので、現在は出社に戻している」「コミュニケーション不足を圧倒的に感じたため」「社員から出社した方が仕事をしやすいとの声があったため」などの意見が挙がった。 減らしていない企業からは、「在宅勤務でも問題なく業務が行えているため」「テレワークを制度化したため」などの意見が寄せられた。 調査はインターネットで、3月15～22日に実施した。有効回答数は385件。 関連記事 若手の2人に1人は「3年後、この職場にいない」──辞めたい理由1位は？ 法人会員向けASPクラウドサービスを提供するリスクモンスター（東京都中央区）は、第6回「若手社員の仕事・会社に対する満足度」調査結果を発表した。 「優秀だが、差別的な人」が面接に来たら？ アマゾン・ジャパン人事が本人に伝える“一言” 多様性を重視するアマゾン・ジャパンの面接に「極めてだが優
テレワークの勝ち組と、テレワークの負け組の違いは何か？｜THE HYBRID WORK サイボウズのハイブリッドワーク専門メディア
テレワークを実施する上で無視できない生産性の問題。どう考えるのがよいのでしょうか？ Deloitte（デロイト）における12年間のマネジメントコンサルティングのご経験や学術的な視点を生かし、ビジネスメディア『Books&Apps』の安達裕哉さんに寄稿いただきました。 はじめに 公益財団法人 日本生産性本部の調査によると、2022年7月のテレワーク実施率は16.2％と過去最低を記録しました*1。一方で、『テレワークによって生産性が向上した』と感じる人の割合は増え続けており、これは逆に過去最高となっています。*2 この理由として最も考えられるのは「テレワークは素晴らしい」ではありません。実態は「生産性が低下した企業が次々とテレワークをやめている」ではないでしょうか。 つまり、テレワークで生産性が下がった会社は早々にテレワークを辞め、現在はテレワークで生産性を向上させた会社だけが、テレワークを続
日本の新型コロナ対策を総括する
「海外事情」に寄稿した文章です。許可を得てこちらに転載します（初稿）。書いたのは昨年１２月なのでデータはやや古くなりましたが、「総括」なので、内容は特に問題ないと思います。御覧ください。 緒言 日本の新型コロナ対策を「総括」、すなわち総合的なパースペクティブからまとめようとしたものが過去に２つ存在する。一つは、書籍になった「新型コロナ対応/民間臨時調査会 調査・検証報告書」[1]であり、もう一つは、政府が招聘した新型コロナウイルス感染対応に関する有識者会議が出した「新型コロナウイルス感染症へのこれまでの取組を踏まえた次の感染症危機に向けた中長期的な課題について」[2]である。 しかし、前者はどちらかというと「証言集」に近く、やや厳しい言い方をすれば、「個人の感想」集であり、属人的なものだった。データ解析、ファクトの解析には乏しかった。後者については政府に依頼されて役人が突貫工事でまとめたも
なぜ我々は筑波大を便利にすることができなかったのか？ - いなにわうどん
早いもので筑波に来て 3 度目の春を迎えます。2 年前の春を憶えていますか。 筑波大学を便利にするサークルが爆誕 元々は大学の KdB と呼ばれる開設科目データベースがダウンし、その代替サイト「KdB もどき」を作成したことに端を発します*1。懐かしいですね。 ミラーを立ち上げただけと言えばそうなのですが、新入生が大学をディスりながらシステム開発！みたいな構図が予想以上にウケたっぽく、Twitter がバズったりメディアに取り上げられたりしている間にサークルを新設する流れになりました*2。 togetter.com 筑波大には学生が開発した数多のサービスやアプリケーションが存在しますが、その多くは個人レベルで開発が行われているため、開発者が大学を離籍するとシステムが保守されなくなる傾向にあります*3。そこで、筑波大学の学生生活を便利にする各種サービスを総括的に管理・保守することで持続可能な
【ワークライフ】 社内で強制される「お楽しみイベント」がなくなる時……パンデミックで慣行に変化 - BBCニュース
新型コロナウイルスのパンデミックによって、社内で行われる誕生会にカップケーキを用意したり、チームで飲みに行ったりという強制的な「お楽しみ」活動に終わりの時が来た。多くの社員がほっとしている。 ピザパーティーほど楽しいものはないというのは、誰もが認める真実だ。アイスクリームを囲む会を除けば。遠足もとても楽しいし、楽しい課外活動も捨てがたい。
ホンダ、テレワーク撤廃…連休明けから“強制出社”へ［新聞ウォッチ］（レスポンス） - Yahoo!ニュース
国内で4月19日には、新たに4万893人の新型コロナウイルス感染者が報告されたが、5日連続で前週の同じ曜日から減少したそうだ。 ［写真：ホンダ本社（東京青山）］ そんな中、山際大志経済再生担当相が記者会見で「通常の大型連休として、皆さまにはお過ごしいただければいいのではないか」と述べ、コロナの感染が現在の状況のまま続けば、今月末からの大型連休で移動の自粛制限を求めない考えを示したという。きょうの産経などが取り上げている。 一方で、朝日は新型コロナの流行で大きく変わった企業でのテレワークの導入についての直近の調査を掲載。それによると、テレワークを続けたいと考える従業員が多い一方、企業側には「デメリットが多い」と否定的な意見が根強いこともわかってきたとも伝えている。 まん延防止等重点措置が全面解除されて1カ月。コロナの収束が未だ見通せないものの、コロナによって様変わりした働き方も「ウイズコロナ
じわ…じわ… 広がる麻雀 コロナ禍経て人気 イメージの変化も：朝日新聞デジタル
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なぜ言葉は響かないのか | NHK | WEB特集
先月12日から始まった4回目の緊急事態宣言。しかし、人出は思うように減らず、感染は拡大、首都圏を中心に医療体制は危機的な状態になっている。新型コロナ対策を担ってきた官僚たちは焦りを募らせている。 （霞が関のリアル取材班 杉田沙智代）
コロナ禍で「リモートの方が楽」な若者へ 精神科医・斎藤環さん | 毎日新聞
ビデオカメラなどを使用して進められるオンライン授業。「コロナ禍」によって全国の大学でこうした光景が見られた＝2020年5月7日、矢頭智剛撮影 会議も、授業も、診療も、飲み会も……。新型コロナウイルス禍による自粛生活で、さまざまな「リモート」化が定着し、1年が過ぎた。リアルで人に会う機会の減ったこの日々は、私たちにどんな影響を及ぼすのだろう。精神科医の斎藤環・筑波大教授は「コロナ禍をきっかけに『ひきこもり』は増える」と予測する。そのわけは？【小国綾子/オピニオングループ】 臨場性の暴力が減れば ――コロナ禍では、「リモートの方が楽」と喜んだ人、逆に「リアルで人と会いたい」と悲しんだ人、どちらもいます。1年以上の「リモート」生活は私たちを変えていきますか？ ◆私はこのコロナ禍で、人と人が出会うことの価値のゆくえに目をこらしてきました。コロナ禍でリモート化が進み、世界中で人と人がリアルで会うこと
水ぼうそうと同じ感染力？ 感染爆発を招いているデルタ株にどこまで警戒を強めたらいいのか
全国で感染拡大が止まらない。 東京、沖縄に加え、埼玉、千葉、神奈川の首都圏3県と大阪府に緊急事態宣言が出るほどまで感染者数を増やした大きな要因の一つが、変異ウイルス「デルタ株」の蔓延だ。東京でも8月半ば以降にほぼデルタ株に置き換わると見られる。 米国CDC（疾病管理予防センター）が「水ぼうそうと同程度」と指摘したとも伝えられるが、感染力が強く、重症化率も上げているこの変異ウイルスに対して、私たちはどれぐらい警戒感を強めたらいいのだろうか。 BuzzFeed Japan Medicalは、聖路加国際病院、QIセンター感染管理室マネジャーの坂本史衣さんに聞いた。 ※インタビューは8月2日に行い、その時点の情報に基づいている。 デルタ株の蔓延で受け入れられない患者が急増ーーデルタ株への置き換わりが進み、医療現場ではどのような影響が出ているでしょうか？ まず、デルタ株というよりも、ワクチン接種が進
西浦博教授が描く「私が最も恐れ、怯えているシナリオ」の“中身”（西浦 博） @gendai_biz
ここまでの疫学的状況は？ 8月2日(月)、首都圏の神奈川県、埼玉県、千葉県と大阪府を対象に緊急事態宣言が発令された。これまでの東京都と沖縄県に加えて、感染者数が過去最多を記録しながら増加を続けていることを受けての判断である。 緊急事態宣言の一方で、流行に対する危機感が薄れていることを強く感じるのは私だけだろうか。若者のみならず中年を含めて成人の感染者数が増加を続けている。医療が逼迫しているのに、オリンピックが開催されている影響か、21時の公共放送のニュースも15分間だけであった。 これまでの高齢者中心の感染と異なり、50歳代を中心とした入院が目立っている。高齢者は予防接種の直接的効果や医療従事者接種の間接的効果などによって感染者数が著減しており、他方で全体の感染者数が増えたことが影響して、相対的に重症化したり入院を要したりしやすい50歳代の入院者が増えたのである。次いで40歳代が多い。 現
東京オリンピック開会式でのゲーム音楽の使用にまつわる議論から、現代における社会の分断について考える──インターネットは民主主義の敵なのか？
東京オリンピックの開会式の入場曲に、『ドラゴンクエスト』や『ファイナルファンタジー』をはじめとするゲーム音楽が使用されたことについて、ネットではその是非を巡って、さまざまな意見が飛び交っている。 ゲーム音楽が、ひいてはゲーム文化が国際的な場で使われる＝認められたことは喜ばしいことであるとか、自分の好きな曲が流れてきて嬉しい！だとか。その逆に、愛するゲーム文化が政治的に利用されるのが許せない、という意見も見受けられる。 まぁ、人それぞれ意見はあってよいと思うし、それを表明するのも自由だと思うので、こうした議論が起こること自体は、とても興味深いことだと感じる。 千駄ヶ谷・新国立競技場 そうした一方で、今回の一連の動きで、個人的に改めて再認識したのが、 今の世の中──少なくともネット上において、本当に「分断」が顕著になってきているなぁ ということかもしれない。 というのも、「ゲームが好き」という
西浦博教授が緊急報告 “五輪のリスク”議論の背後にある「最大の問題」（西浦 博） @gendai_biz
5月下旬に新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長が「パンデミックの状況で五輪をやるのは普通はない」と発言して以降、しばらくになります。 このセンテンスが広く知られる一方、私のような専門家目線では、カギとなる発言として「どのような状況で感染リスクが上がるのか、しっかり分析して意見するのが専門家の務めだ」という文が極めて重要であると考えています。 いまこそ、落ち着いてこの感染症のリスクと向き合うことが何よりも重要だと信じています。本稿では、今回のことを契機にあぶり出された日本の新型コロナ対策の根幹となる問題について、その本質に触れつつ整理したいと思います。個人的には、以下に述べる問題点の改善は、今後、日本が“科学技術研究の成果”を政策活用に結び付けられる国となるのか否か、そのカギを握るものとさえ考えています。 「政治」と「科学」の対立が煽られた経緯 最初に私の想いを述べますが、私は政府
ワクチン接種と変異ウイルスのスピード勝負 感染症専門医が五輪を延期したほうがいいと考える理由
オリンピックが開催できるかどうかは、新型コロナウイルス感染症の様相次第です。つまり、他の要素は一切、オリンピック開催是非の根拠にならないと考えます。例えばお金の問題などです。 これは純粋に医学的な問題で、公衆衛生学、感染症学の視点からオリンピックを開催することができるかどうかを議論すべきだと思います。 経済学者や政治家ができるできないを議論するのではなく、可能か可能でないか、専門家が純粋に科学的に論じるべきだと思います。 日本の場合は、できるできないを判断する根拠がそもそも示されていません。典型的なのは菅義偉首相で、「一丸となってやります」と言っているだけです。 何を根拠にできると言うのか、そもそも開催できるとはどういうことなのかが全く説明されていません。 丸川珠代・五輪担当相もそうですし、JOCもIOCもそうです。根拠がない上滑りの言葉ばかりで、そもそも議論の仕方が間違っています。 ーー
山口香JOC理事「今回の五輪は危険でアンフェア（不公平）なものになる」
＜JOC（日本オリンピック委員会）理事だが、東京五輪の開催を危惧する山口香氏。なぜ政府は国民の不安や反対に応えないのか。今回の五輪、そして今後の五輪にどのような懸念があるか。単独取材に答えた＞ 東京五輪の開会式（7月23日）まで50日を切ったが、新型コロナウイルスの感染が収まらない中での大会開催には、多くの国民が不安や反対の声を上げている。 しかし日本政府や東京五輪・パラリンピック大会組織委員会はひたすら「安心・安全」を繰り返すばかりで、人々の疑問に答えているとはいいにくい。 そんな状況を危惧する1人が、柔道の五輪メダリストで現在は筑波大学教授を務める山口香JOC（日本オリンピック委員会）理事だ。 「五輪は開催されると思うが、今回の五輪は『安全ではなく危険です』から入ったほうがいいと思う」と話す山口氏に、仏リベラシオン紙東京特派員の西村カリンが話を聞いた（＊回答はJOC理事ではなく、個人と
「ＩＯＣは解散」「２億円はどこへ」ラグビー元日本代表・平尾氏が〝東京五輪の闇〟を斬る | 東スポWEB
このまま開催に突き進んでいいのか。東京五輪の開幕まで、残り５０日を切った。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は緊急事態宣言下でも行う方針を示し、大会組織委員会の橋本聖子会長（５６）も４日の定例会見で「１００％の開催ができるように準備していく」と改めて明言した。新型コロナウイルス禍で多くの国民が不安を抱える中、かねて五輪のあり方に疑問を抱いてきた神戸親和女子大の教授で、ラグビー元日本代表の平尾剛氏（４６）が緊急提言。強行開催によって生じる弊害とは――。 ――以前から東京五輪に違和感を覚えていた 平尾氏（以下敬称略） コロナが流行する前の２０１７年から反対している。社会的に弱い立場にある人たちに負担をかけていることがその理由だ。シンガポールのコンサルタント会社「ブラックタイディングス社」に（東京五輪招致委員会がコンサル業務として）約２億３０００万円を振り込んだ件の疑惑があやふやになったままなのも
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｢これにサインをしてくれませんか｣尿酸値14.8でも痛風にならない映画監督が医師から頼まれたこと 酒が飲みたくて映画監督をしている
