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医療費の増加が国家財政の負担に／ＯＥＣＤヘルスデータ2010
ＯＥＣＤ諸国すべてで、総医療費のＧＤＰ比率は2000年の7.8%から2008年の9.0%へと経済成長より速く増加している。技術変革・寿命延長・高齢化が医療費を押し上げている要因であり、将来にわたり増加するだろう。いくつかの国では景気の悪化でＧＤＰが低下し医療費比率が急激に増加した。2007-2008年でアイルランドでは7.5から8.7%へ、スペインでは8.4から9.0%へと急増した。 米国の一人あたり医療費はＯＥＣＤ平均3,000ドルの２倍以上の7,538ドルだった。ノルウェーとスイスは米国よりずっと少ないが平均より約50%多かった。医療費への財政支出は1990年の平均12%から2008年の16%へとほとんどの国で増大した。財政赤字を減らすという至急の命題を抱えて各国政府は難しい選択－公的医療費の増加を抑制したり、他の部門の支出を削減するか、増税するか－を迫られるだろう。 新しい医療技術は
男性の喫煙率、過去最低の36.8％に（オリコン） - Yahoo!ニュース
厚生労働省が9日、『2008年 国民健康・栄養調査』で、喫煙習慣がある男性の割合が36.8％となり、調査を開始した1986年以来最も低い数字を記録したことを発表した。喫煙者が減っている理由として、健康志向・節約志向の高まりのほか、喫煙場所の減少、2008年3月にスタートした成人識別ICカード『taspo（タスポ）』の影響などがあるとみられる。今後、「1箱600円」になるともいわれる大幅増税が行われると、“たばこ離れ”に拍車がかかりそうだ。 【調査結果・グラフ】その他、年代別での平成15年と20年の喫煙率の比較 男性の喫煙率【36.8％】は、2003年の46.8％と比較すると10％減少しているほか、女性喫煙率【9.1％】も2003年の11.3％と比べると2.2％低下。また、減少幅が最も大きかった世代は、男女ともに20代で、男性の喫煙率は【41.2％】（5年前は55.8％）、女性は【14.
笑む／トピックス
Ｍ（笑む）は、「笑みのある健康な暮らし」に役立つ情報や話題を、 自由に、気軽に楽しく紹介していくサイトです。 大阪の集いでのこと（2） 2009-02-11 続きです。 京都のKさんと深夜２時過ぎまで話したあと、 酒も入ってか、さすがに眠くなりました。 その日２月６日は、朝方４時まで資料作りをして６時には起床。 すなわち睡眠時間が２時間くらいしかなかったからです。 翌７日は10時から茨木で「日本医学会議」が開催されますから、 それに間に合うように新大阪近くのホテルを出なければなりません。 本当は時間ぎりぎりまで寝ていたいところでしたが、 「日本医学会議」ではぼくも話をしなければならないことが分かったため、 そのための準備もしなければなりません。 それまでは「シンポジウム」に参加するだけと思っていたのでしたが、 ６日に妻から電話が入って、初めて準備が必要と分かったので
図録▽社会保障給付費の国際比較（OECD諸国）
社会保障のレベルを国際比較するために、社会保障給付費の対GDP比についてOECD各国のデータを掲げた。 日本は2019年に総計の対GDP比が23.1％となっており、OECD平均22.0％よりやや高いが、対象38カ国中、17位と社会保障レベルは中位の国に属する。2003年段階（図録2798x）では、対象29カ国中、23位ともっと低いレベルであったが、その後順位が上昇している。 ヨーロッパ諸国は社会保障レベルが高い点が目立っている。他方、社会保障レベルの低い国は、２つのグループに分けられる。韓国、メキシコ、トルコ、チリに代表される高齢化の比率が低く、社会がなお成熟途上にある開発途上国的な性格の強いグループとカナダ、英国など個人による自力救済的な考え方の強い英語圏のグループとである。米国は以前低いグループだったが医療保険改革で順位が上昇した（mandatory privateの対GDP比が201
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