数え切れないほど何度も書いてきたが、私自身もある意味同じ結論に達して自分自身の倫理観との抵触に悩んだ。生殖活動ができなくなってからの人生が長い社会ほど絶滅しやすいと言うことを発見したときは驚いた。 http://d.hatena.ne.jp/hihi01/20091107/1257610110 ひできさんとこのエントリに触発されて幾つか。 少子高齢化は問題があるが、一方でメリットもある。 「人口ボーナス」と「人口オーナス」という概念を使うと説明しやすい。どちらも実証されたというわけではないが、現在の日本や途上国の状態をわかりやすい説明できる概念なので、ご紹介。 人口ボーナスとは何か 現役労働世代に対して、高齢者や子供が相対的に少ない状態な為、高齢者や子供の扶養負担が減り、結果として、その分、現役労働世代は貯蓄や消費を増やすことが可能になる。貯蓄は投資に回されるし、消費は経済活動を活性化させ
どこの国でも、どの文化でも、いちばん人を殺すのは若い男である。 年齢別の殺人率(ここでは人口100万人あたりの殺人者の比率)をグラフに描くと、10代後半から急増し20歳代前半をピークに達する。 数の多い少ないはあっても、どこの国でも、どの文化でも、このグラフは同じような形になるので、「ユニバーサル・カーブ」という名前がついたくらいである。 sourse: Eisner (2003) Long-Term Historical Trends in Violent Crime. In Crime and Justice, 30, 83–142. Eisner notes: ‘Persons convicted of assault in 1908 in Germany added for comparative reasons. Sources: Mantova: Romani 1980; Am
編集元:ガイドライン板「434 :水先案名無い人: 2009/02/15(日) 10:35:26 ID:ysUmkXcA0(2)」より 34 名無しさん@九周年 :2009/02/15(日) 04:47:34 ID:Q/THKHA4 2004年度版 個人金融資産残高 2007年度版 個人金融資産残高 単純労働への派遣が認められた、大規模な好景気に沸いた3年間で 20代の金融資産が1.3% > 0.4%に激落w 30代に到っては8.0% > 5.7%と大幅ダウンw 40〜50代はあまり影響なしw 変わりに60代以降の金融資産が54.4% > 60%に大幅うpw この状況で若者に消費しろと言われてもな
厚生労働省の国立社会保障・人口問題研究所は24日、全国の3分の2以上の市区町村で、2035年には子供(0~14歳)の数が人口の1割未満になるとの将来推計をまとめた。「平成の大合併」で市町村数は08年までに半数近くに集約されたが、35年に人口が5000人未満になる自治体は2割を超えると予測している。 市区町村の人口将来推計は5年ごとの発表で、今回は05年国勢調査を基に今月1日現在の1805自治体を対象にした。 05年と比べ人口が減る自治体は92%。15歳未満の子供の数が減る自治体は99.8%に上り、約2割は05年の4割以下に落ち込む。05年時点では、95%の自治体で子供が人口の1割以上いるが、35年には、これが31%に激減すると見込んでいる。 一方、65歳以上の高齢者人口は、約4分の1の自治体で30年間に5割以上増え、高齢者の割合が4割を超える自治体は、05年の3%から35年は42%に急増す
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