Bloombergの米国時間10月9日の報道によると、米国の大手通信企業が8月、改変されたハードウェアを自社ネットワーク内で発見し、取り除いたという。 この記事は、通信企業がデータセンターを調査した際、Super Micro製サーバのイーサネットコネクタ部分に、本来の設計にないチップが埋め込まれているのが発見されたと伝えている。Super Micro製サーバの「異常な通信」を受け、現物を調べたところ、改変されたハードウェアが見つかったという。 問題のチップを発見したのは、この通信企業が雇ったセキュリティ専門家のYossi Appleboum氏だと伝えられている。Bloombergは、改変されたハードウェアに関する書類、分析などの証拠をAppleboum氏から提供されたが、今回の記事では書類を公開しないとしている。 また、Bloombergの記事は「Appleboum氏が顧客と不開示同意をし
「ハードディスクの故障は自己責任」という風潮に、PC周辺機器最大手のバッファローが切り込んだ。同社は2017年6月2日に、ストレージのデータ復旧事業に参入。同社製で保証期間内の機器であれば、軽度な障害を無償で修理するサービスを始めた。 データの一部が欠損したのか、ハードディスク自体が破損しているのか。そうした診断・見積もり作業までは無料というのがデータ復旧サービスの一般的な相場だ。 バッファローは診断・見積もりに加えて、保証期間内であれば「軽度な論理障害」まで無償サービスの対象に加えている点が珍しい。対象製品はバッファローが国内で販売するストレージ製品。同社の光学ドライブで書き込んだ光メディアも対象とする。
2016年7月29日、いよいよWindows 10の無料アップグレード期間が終了する。Microsoftのかなり強引なWindows 10インストールへの誘導策によって、一般ユーザーの間にマイナスイメージが広がりつつある状況だが、OS自体の評価は分けて考えるべきだろう。 【Windows XP/Vista/7/8.1/10のサポート期限一覧】 そもそも、無料アップグレードの対象となるWindows 7/8.1搭載のPCは、この機会にWindows 10を導入すべきなのだろうか。 結論から言うと、「不都合がない限りは、Windows 10にアップグレードしたほうがいい」となる。不都合とは、動作しない周辺機器やアプリケーションがある、メーカーサポートが受けられなくなるといった問題だ。 無料アップグレードの対象となっているWindows 7/8.1からWindows 10まで、PCのシステ
PC への Windows 10 のインストールをご希望ですか?開始するには、Windows 10 をインストールするためのライセンスが必要です。その後、メディア作成ツールをダウンロードして実行することができます。ツールの使い方についての詳細は、下の説明をご覧ください。 次のような場合に、この手順を使用してください。 Windows 10 をインストールするライセンスをお持ちで、Windows 7 または Windows 8.1 からこの PC をアップグレードしています。Windows 10 のライセンス認証が完了した PC で、Windows 10 を再インストールする必要がある。Windows XP または Windows Vista を実行している PC に Windows 10 をインストールする場合、または別の PC に Windows 10 をインストールするためにインストー
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本マイクロソフトによる「Windows XP」のサポートが4月9日で終了する。同社をはじめIT業界を挙げて新しいOSへの移行を促しているが、ベンダー側の責任も踏まえておくべきだ。 改めてセキュリティ対策の重要性を訴求 日本マイクロソフトが先ごろ、4月9日にサポート期間を終了するWindows XPについて、セキュリティの観点からサポート終了後の脅威と最新の利用環境への移行の必要性を説明する記者会見を開いた。会見には、経済産業省や一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター、セキュリティベンダー主要各社も出席し、新しいOSへの移行を訴えた。 Windows XPは4月9日をもってサポートが終了し、それ以降はセキュリティ更新プログラ
ユーザーがウェブサイト運営者に対して行動追跡を行わないよう通知できるようにする最善策について、標準規格団体が、広告業界の複数グループから提案された規格を却下した。 ブラウザ開発企業、広告主、プライバシー団体などの代表者が参加する作業部会であるTracking Protection Working Groupは米国時間7月15日夕、この決定を発表した。代わりに、2013年6月に提案された「Do Not Track(追跡拒否)」規格案を採用する。 規格の策定作業はWorld Wide Web Consortium(W3C)で行われており、W3Cの共同議長を務めるPeter Swire氏(2012年11月に加入)とMatthias Schunter氏は、今回の決定は最終的なものだと述べた。 両議長は、Digital Advertising Alliance(DAA)に言及し、「われわれは、DAA
今年の“新人君”をはじめ、若い20代前半の諸君が陥りやすい落とし穴を伝授することで、コンプライアンスの側面から支援してみたい。少しでもお役に立てば幸いである。 ●帰省での会話に用心せよ 最近のセミナーである警告をしている。それは、新人君が初めて企業に勤め出してから帰省をした際に、旧友とお酒を飲んでついつい――「実は今度、うちの会社がどうやら○○株式会社と合併するようだぞ!」――自慢話がエスカレートして上司から固く口止めされていたにも関わらず話してしまう。そしてその後、インサイダー取引の疑いで逮捕されてしまう。これは筆者の作り話ではなく、実際に紹介されていたものだ。要するに、こういう事例がかなり多いのである。新人君だからとはいえ、お酒という言い訳は通用しないし洒落にもならない。立派なコンプライアンス違反である。 ●SNSやTwitterの発言は“個人”のものではない 学生時代の感覚で
ジャストシステムは2月15日、新総合セキュリティソフト「JUST インターネットセキュリティ」の無償提供をはじめた。 JUST インターネットセキュリティは、ウイルス対策、スパイウェア対策、ファイアウォール、フィッシング対策、個人情報保護、クラウド機能といったPC向けのセキュリティ機能を持つ同社開発の総合セキュリティソフトウェア。初期費、更新費ともに無料で利用できる点を大きな特徴とする。 同社はこれまでカスペルスキーとの協業で総合セキュリティソフトウェア「Kaspersky」シリーズの販売を手がけていたが、2011年に同製品の取り扱いを終了。「お互い発展的な提携の解消。これまでの提携によりサービス運営のノウハウや業界に対する知見、ユーザーの声が得られた」(ジャストシステム コンシューマ事業部企画部の大野氏)。パッケージ版などの有料セキュリティソフトウェアは、更新費が高額、更新も面倒だが仕方
[偽名か実名か・・・] Google+ が実名使用にこだわって大量のアカウントを削除したため大騒ぎになった。 Robert Scoble は、Vic Gundotra[グーグルソーシャル部門担当上級副社長、マイクロソフト時代 Scoble の元上司]とやりとりで、次のように説明された[日本語]という。 ・本名使用を義務づけていることはポジティブな雰囲気を作り出すためだと説明し、「レストランがシャツを着用していない人の入店を認めないのと同じことだ」と述べた。[CNET Japan 訳] ・Google+が本名使用を推奨する目的は、実際の名前や正式名にこだわっているのではなく、「一般名称の使用を義務づけて、奇妙な方法で自分の名前を綴る人々を排除することが目的だ。例えば、上下逆さまの文字や『god』のように明らかな偽名を使う人々だ」と説明した。[CNET Japan 訳] * *
● Windows タスク マネージャから手動で Sleipnir のプロセスを終了させる 前回起動した Sleipnir が正しく終了していない場合、タスク マネージャから手動で Sleipnir を終了させることで問題が改善される可能性があります。ただし、この手順で Sleipnir を終了すると、正しく設定データなどが保存されない場合がありますので注意してください。 タスク バー上で右クリックし、「タスク マネージャ」を選択する。 「プロセス」タブを選択する。 イメージ名より「Sleipnir.exe」を選択し、[プロセスの終了] をクリックする。 Sleipnir を起動する。
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