おじ、食人部族地域で消息絶つ 第２次大戦中―バイデン米大統領：時事ドットコム
おじ、食人部族地域で消息絶つ 第２次大戦中―バイデン米大統領 時事通信 外信部2024年04月18日14時33分配信 １７日、米東部ペンシルベニア州スクラントンの戦争行方不明者慰霊碑を訪れたバイデン大統領（ＡＦＰ時事） 【ピッツバーグ・ロイター時事】バイデン米大統領は１７日、第２次世界大戦中にニューギニア島上空で搭乗機が撃墜され、消息を絶ったおじが食人部族の犠牲になった可能性を示唆した。１１月の大統領選に向けたてこ入れで訪れていた、故郷の東部ペンシルベニア州スクラントンの戦争行方不明者慰霊碑で明らかにした。 異例の３日間「お国入り」 バイデン氏、激戦州てこ入れ―米大統領選 バイデン氏は「単発機でニューギニア上空を偵察飛行していたおじは、当時食人部族が多くいた地域で撃ち落とされた」と説明。「機体の一部は回収されたが、遺体は見つからなかった」と語った。 国際 コメントをする 最終更新:2024
2050年にはコーヒーの栽培に適した土地が激減、気候変動で
ある年の11月、インドネシアでアラビカ種のコーヒー豆を収穫する生産者。コーヒー、カシューナッツ、アボカドなどの人気食品の多くは南半球の小規模農家で生産されている。最近の研究で、こうした食品の生産に気候変動が及ぼす影響が明らかになった。 （PHOTOGRAPH BY CHAIDEER MAHYUDDIN, AFP VIA GETTY） 2050年には、世界の農業地図は今とは一変しているかもしれない。 世界の人口が現在の約80億人から2050年には約100億人まで増える分、食料生産を増やす必要がある。気候変動の影響で、食料の調達先も変わっているはずだ。現時点でも、温暖化の影響で、熱帯の食物がかなり北の地域で生産されるようになっている。例えば、米国ジョージア州で柑橘類が、イタリアのシチリア島でアボカドが栽培されている。いずれも現在の気候区分ではまだ温帯だ。 「パソコンで『気候変動』という単語と、
台湾でおにぎりが独自進化を遂げていた！米は揚げられ、具材はチーズだ！ : 世界別視点ガイド
台湾の屋台で、日本のおにぎりが独特の進化を遂げていた。 米はからっと揚がっており、甘辛いソースがかけられている。具材はスライスチーズだ。 台湾・台北駅を降りるや、食い物の屋台がずらりと並ぶ。 どれもこれも旨そうで目移りするなか、まっさきに食指が動かされたのがこの屋台だ。 なんでも「黄金炸飯」なる、おにぎりの進化版みたいなものが売られていたのだ。１つ３５台湾ドル（１４０円ぐらい）とお手頃価格。 シーキチンや肉そぼろなど４種類の具材から、好きなのを選ぶ仕組みらしい。 これがベースとなるおにぎり。カラッと黄金色に揚がってる。 チーズを注文したところ、調理台のうえに海苔をおき、マヨネーズをかけたあと、揚げおにぎり、チーズと乗せていく。 完成した黄金炸飯がこちら。ハンバーガーのパッケージのような紙で包まれている。 一見なんの変哲もないおにぎりに見えるのだが・・・ 一皮めくるとこのワイルドさ。シンプ
シリア・アサド政権はどのように必要とされているのか？/青山弘之 - SYNODOS
「アラブの春」がシリアに波及して、この3月15日で4年が過ぎた。「今世紀最悪の人道危機」と評される同国の惨状は、今でも「独裁」対「民主化」という勧善懲悪のもとで捉えられることが少なくない。「アサド政権が20万人以上の市民を虐殺した」、「アサド軍は「樽爆弾」を無差別に投下し、市民を殺戮している」といった批判がその典型だ。 むろん、国内では、シリア軍の作戦で多くの人命が絶たれ、国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）によると、人口（約2,200万人）の半分に相当する1,000万人が被災し、650万人が国内外での避難生活を余儀なくされている。しかし、実証や裏付けを伴わない一方的な批判は、もはや暴力停止に向けた建設的議論をモラトリアムするための口実にしか見えない。 今日の混乱は、政治犯の釈放や地方行政の改革を求めて2011年3月に始まった散発的デモに、バッシャール・アサド政権が過剰とも言える厳しい弾
本物の恐怖に我々は耐えられるか これから始まる イスラム国「血の復讐」とその能力（週刊現代） @gendai_biz
どこか遠くで起きた恐ろしい出来事だから自分には関係ない。そう思っていないだろうか。だがフランスを襲ったテロの恐怖は世界に広がっている。拡大する不気味な集団「イスラム国」とは。 米国も手を焼く未知の恐怖 「フランスでの新聞社テロだの、中東やアフリカでのイスラム過激派との闘いと聞いても、大多数の日本国民は自分には関係のない、遠い国の話だと思っている。 しかしはっきり言って、もはや私たち自身の命も危機に瀕している。明日は自分が突然、見知らぬ人に殺されるかもしれない—。そんな時代状況にあるのだという危機感くらいは、日本国民も世界と共有すべきだと私は思います」 ある警視庁の公安関係者は、こう語った。 1月7日、新年早々の世間を驚かせたフランス・パリの新聞社シャルリ・エブド襲撃事件。覆面の男2人が自動小銃や小型ロケット弾などで武装して社内に押し入り、受付で1人を射殺。さらに社長や編集者が一堂に会した編
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