世界的数学者も生み出した、60年以上続く学力コンテストの凄み（Yahoo!ニュース 特集）
ネットの普及がこれほど進んだ現代でも、手書きの通信添削で数学教育を行う雑誌の名物企画がある。雑誌「大学への数学」の「学力コンテスト」だ。60年以上前から難問の挑戦状を全国の高校生に届けてきた。それは読者の学力向上だけでなく、日本の数学研究者育成にもつながっている。同誌編集部と「学コンの伝説」と呼ばれた京大名誉教授・森重文氏のインタビューをお届けする。（取材・文：神田憲行／撮影：鈴木愛子／Yahoo!ニュース 特集編集部） その出版社は東京・広尾の静かな住宅街の一角にある。「東京出版」という社名の看板も小さく控えめで、実際、地図を片手に会社を探して右往左往してしまった。建物の外階段を上がって中に入り、その先の2階に「大学への数学」編集部がある。数学専門誌の編集部なのでホワイトボードに難しい数式が書いてあったりするのかと想像していたが、机が並んだ島が三つあるだけの、意外なほど普通の編集部だった
講談社の伝記『スティーブ・ジョブズ』、100万部以上発行したのに"赤字"--原因は米国側への高額ロイヤリティ : SIerブログ
1 ：ライトスタッフ◎φ ★：2012/02/09(木) 19:01:36.39 ID:??? 鳴り物入りで講談社から発売された伝記「スティーブ・ジョブズ」は、 その国内外の価格差でも話題となったが（ジョブズの公式伝記、 日本では電子版も紙版も海外と比べ倍の価格に）、前後編合わせて 100万部以上を発行したにもかかわらず、書籍版単体では黒字には なっていないそうだ（編集者の日々の泡）。その原因の1つに米国側へ 支払ったロイヤリティの高額さがあるという。 業界紙「文化通信」の2月6日号で検証されているのだが、発行部数は Ⅰ（前編）が55万部、Ⅱ（後編）が47万部で、実売はⅠが80％程度、 Ⅱはそれに届いていないという。Ⅱの販売が伸びていないため黒字化は 「もう少し」らしいのだが、紙版と同価格で販売された電子版が好調 （ⅠとⅡを合わせて4万ダウンロードを超えた）とのことで、そのため 全体として
「日本の出版文化守りたい」 DNPと凸版の電子書籍業界団体にドコモ、東芝など参加
左から、協議会代行理事で凸版印刷トッパンアイデアセンターマーケティング本部長の名和正道さん、協議会副会長で凸版印刷の大湊満常務、協議会会長でDNPの高波光一副社長、協議会代行理事でDNPの北島元治常務 大日本印刷（DNP）と凸版印刷の2社を発起人とする電子書籍の業界団体「電子出版制作・流通協議会」が7月27日、正式に発足した。新聞社や印刷会社に加え、東芝などメーカーや、NTTドコモなど通信業者、電通など広告代理店を含む89の企業・団体などが参加。「日本の出版文化を残しながら、電子書籍ビジネス発展のための環境作りを行う」としている。 参加するのはこのほか朝日新聞社、毎日新聞社や、トーハン、日本出版販売など取次、ヤフー、ヤッパ、NTTコミュニケーションズ、UQコミュニケーションズなどネット・通信、モリサワ、大日本スクリーン製造といったフォントメーカーなど幅広い。メーカー系はパナソニックや富士ゼ
asahi.com（朝日新聞社）：電子書籍化へ出版社が大同団結 国内市場の主導権狙い - 文化
拡大が予想される電子書籍市場で国内での主導権を確保しようと、講談社、小学館、新潮社など国内の出版社２１社が、一般社団法人「日本電子書籍出版社協会」（仮称）を２月に発足させる。米国の電子書籍最大手アマゾンから、話題の読書端末「キンドル」日本語版が発売されることを想定した動きだ。 携帯電話やパソコン上で読める電子書籍市場で、参加予定の２１社が国内で占めるシェアはコミックを除けば９割。大同団結して、デジタル化に向けた規格づくりや著作者・販売サイトとの契約方法のモデル作りなどを進める。 日本の出版業界では「今年は電子書籍元年」とも言われる。国内の市場は２００８年度は約４６４億円だが、５年後には３千億円規模になる可能性があるとの予測もある。成長をさらに加速させそうなのが読書専用端末の普及だ。アマゾン（キンドル）のほか、ソニーやシャープなども、新製品の開発に乗り出している。 国内の出版社がとりわ
著作権延長法がなければ――パブリックドメイン研究センターが文化的損害を嘆く
米著作権延長法がなければ、2010年1月1日に、007シリーズの「カジノ・ロワイヤル」やレイ・ブラッドベリの「華氏451度」はパブリックドメインになっていたのに――米デューク大学のパブリックドメイン研究センターはこのように嘆いている。 米著作権延長法は1978年に施行され、それまで「発行後56年間（最初に28年、更新すればさらに28年）」だった著作権保護期間を「作家の死後70年間」に延長した（法人著作の場合は発行後95年間）。この法律は、ミッキーマウスの著作権切れを防ごうとするWalt Disneyのロビー活動によるものだったと言われており、「ミッキーマウス保護法」との俗称もある。 この法律がなかった場合、1953年に出版された作品は2010年1月1日に著作権保護が終了していた。同センターはブログで、同法がなければ、今年多数の有名な作品がパブリックドメインになっていたと述べている。 例えば
『学習』『科学』休刊のお知らせ | 学研ホールディングス
2009年12月03日 時下ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。 さて、当グループが発刊しております1946年（昭和21年）創刊の『学習』は“「できる」よろこびと深く学びとるチカラを”をコンセプトに、1957年（昭和32年）創刊の『科学』は“小さな発見・大きな感動・科学っておもしろい！”をコンセプトに、多くのお子様に長い間愛され親しまれてまいりました。 しかしながら、児童数の減少やニーズの多様化等の市場環境の変化による部数の減少のため、誠に勝手ながら『学習』は2009年度冬号（2010年1月1日発行）、『科学』は2009年度3月号（2010年3月1日発行）の発行をもちまして休刊させていただくことになりました。 『学習』『科学』で培ってきた子どもたちを育む力は、これからも各種の科学関連教材や「科学実験教室」等に随時活かしていく所存です。
違法サイト情報の雑誌掲載自粛求める レコ協など、12社に
日本レコード協会（RIAJ）、コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）など著作権者11団体は10月5日、無断で複製した楽曲やゲームの無料ダウンロードサイトなど、著作権・著作隣接権の侵害を助長するWebサイトの情報が雑誌に多数掲載されているとして、出版社12社にこうした情報の掲載を自粛するよう要請する文書を連名で送ったと発表した。 RIAJなどによると、これらの雑誌は、ファイル共有ソフトや動画投稿サイト、掲示版サイトなどを利用して違法にアップロードされた音楽・映像作品、ゲーム、漫画などのファイルを無料でダウンロードできる方法を紹介しているという。 雑誌で紹介することで、違法サイトを知らなかった人でも違法コンテンツを容易に入手できるようになり、「結果として著作権・著作隣接権侵害行為を助長する」と指摘。「正規のコンテンツ配信ビジネスの健全な発展を阻害する可能性が極めて高く、関係団体としては
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