JASRAC許諾第9009285055Y45038号 JASRAC許諾第9009285050Y45038号 JASRAC許諾第9009285049Y43128号 許諾番号 ID000002929 ABJマークは、この電子書店・電子書籍配信サービスが、著作権者からコンテンツ使用許諾を得た正規版配信サービスであることを示す登録商標(登録番号 第6091713号)です。
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イギリスの人たちにとって、大切な社交の場であるパブ。「パブリック・ハウス」という英語に由来し、その数は全土でおよそ4万7000軒に上ります。新型コロナウイルスの影響で3か月以上、営業を取りやめていましたが、今月ようやく再開しました。新型コロナウイルスに感染し死亡した人が4万人を超え、依然として終息のめどが立たない中、イギリス伝統のパブは大きな試練に直面しています。(ロンドン支局長 向井麻里)
BBCのインタビューで起こったこのハプニングは、新コロナ禍におけるコミュニケーションのあり方としてすごくよい事例だと思うので、少しコメントしておこうと思う。わたしたちは「仕事/プライベート」が混じり合わざるをえないとき、どうやって… https://t.co/3oJaJnSTc8
町山智浩さんが2020年5月26日放送のTBSラジオ『たまむすび』の中で『テラスハウス』問題についてトーク。世界のリアリティーショーなどでも見られる「ネットいじめ」の問題について話していました。 (町山智浩)日本、結構いろんなビジネスとかオープンしたんですか? (外山惠理)そうなんですよね。図書館とかも大丈夫とか。 (町山智浩)ああ、そうですか。こっちはまだね、全然ダメなんですよ。カリフォルニアの方は。映画館とか開くんですか? (外山惠理)映画館はもうちょっとです。 (山里亮太)次のステップに行ったら開くかどうかっていう話ですね、今。段階的に。 (町山智浩)そうですか。映画館が開かないと本当に僕も困っちゃうんでね。早く開いてほしいんですけどね。でもなんか今、アメリカで結構日本の『テラスハウス』の問題が記事になっていたりして。 Hana Kimura, a professional wres
イングランドのノッティンガムにあるマイクロブルワリー、キャッスル・ロック・ブルワリー(英語版)の建物前に積み上げられた、キャスクやケグ(大部分はファーキンと称される9ガロンのキャスク)。 マイクロブルワリー (microbrewery)、ないし、クラフト・ブルワリー (craft brewery) は、小さな規模でビールを生産するブルワリー(ビール工場、ビール醸造所)であり、典型的な場合には、大企業であるビール製造会社の一つのビール工場よりも、規模が相当に小さく、独立した資本の所有の下にある。こうしたブルワリーは、一般的に、製品の品質、風味、醸造技術などに力を入れている[1][2]。 伝統的な職人技によるビール醸造は、ヨーロッパでは何世紀にもわたって存在しており、多くの国々に広まっていたが、今につながるマイクロブルワリーの動きは、イギリスで1970年代に始まった。マイクロブルワリーがひとつ
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する日本政府の政策には「遅い」「説明不足」「不十分」「効果が分からない」等々、様々な不満が示されている。その中でも「科学的根拠に乏しい。根拠が分からない」という不満は多くの人が感じていることでははないだろうか。 これは、新型コロナウイルスの独特な性質など様々な理由が重なって起こっているものではあろう。しかし本稿では、日本における「政治」と「科学」の関係が他の国に比べて歪である、という要因に注目し、そのことについて述べたい。 日本は政治と科学の関係が未熟 現代社会は先端的な科学知識やそこから生み出される技術と、一般の人々の生活を切り離すことが難しくなっている。当然のことながら、政策決定にも高度な科学知識が要求される。 一方、「民主制」とは、「ごく普通の人々」が政治を行うことを含意するものであり、国会議員一般が全て高度な科学知識を持っているわけで
フランスでは新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、2か月近くにわたって続いてきた外出制限が、11日、大幅に緩和されます。政府は公共交通機関に代わって自転車の利用を市民に呼びかけ、専用レーンの設置を進めています。 フランスでは、新型コロナウイルスの感染拡大がピークを過ぎたとして外出や経済活動の制限が11日から大幅に緩和され、大規模店舗やレストランなどを除いて、ほとんどの店で営業の再開が認められます。 ただ、列車やバスが通勤客で混雑すれば、感染のリスクが高まることが懸念され、フランス政府や自治体は公共交通機関に代わる移動手段として、市民に自転車の利用を呼びかけ、各地で専用レーンの設置を進めています。 このうちパリとその周辺の地域では、日本円でおよそ350億円を投じて総延長680キロの自転車専用レーンを設置する計画で、パリ郊外では、幹線道路の一部に黄色の線を引いて車道と区切る作業が行われていまし
英政府通信本部(GCHQ)の国家サイバーセキュリティセンター(NCSC)は4月30日、サイバーセキュリティ用語としてこれまで使用してきた「whitelist」「blacklist」の使用をやめ、「allow list」「deny list」へ置き換えることをブログで発表した(NCSCのブログ記事、 The Registerの記事)。 現在、サイバーセキュリティの現場では「許可」「不許可」を示す用語として「whitelisting」「blacklisting」が普通に使われている。しかし、これは「white」を良い、「black」を悪いと結び付けた場合にのみ意味を成す表現であり、「allow list (許可リスト)」「deny list (不許可リスト)」と表現する方が明確だ。用語の置き換えはサイバーセキュリティから人種差別を取り除くのにも役立つという。 このような用語置き換えをする計画は
新型コロナウイルスの感染が深刻な国の1つ、イギリス。外出制限が1か月以上続き、生活必需品を扱うスーパーなどを除いて、店は通常の営業ができなくなっています。収入がなくなり、再開の見通しもたたず、廃業を余儀なくされる店も出てきています。一方で、なんとか店を守り抜こうと、さまざまな工夫を始める飲食店も増えています。今回、4つの店の工夫を紹介します。(ロンドン支局 向井麻里 栗原輝之)
かたたえ・やすお/03年入社。広告営業を経て06年週刊ダイヤモンド記者。小売り、外食、家電、電機、生保、損保業界などを担当した後、11年にダイヤモンド・オンライン編集部へ。日中関係、東電問題などを取材。15年より週刊ダイヤモンドに異動し、電力・ガス・石油業界を担当。18年8月から「ダイヤモンド・オンライン」有料版(現ダイヤモンド・プレミアム)の立ち上げ準備に従事。20年9月から生保、損保業界担当。落語と甘いものが好き。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 新型コロナウイルス感染症の急拡大を受けて4月8日、ついに日本政府は東京など7都府県に対する緊急事態宣言発令に踏み切った。遅過ぎるという声が漏れる中で、日本の社会と医療は持ちこたえることができるのか。元の生活を取り戻
これから書くことはほとんど、これまでも繰り返し申し上げてきたことと変わりない。が、同じ質問は繰り返し受けているので、再度申し上げる次第である。なお、海外からも同様の問い合わせが多いので本来であれば英語でも同じ内容の文章を用意すべきだが、時間の関係で割愛させてください。Chromeかなにかでそれぞれ母国語に訳してお読みいただけると幸いです。なお、本稿は特に感染症学の基礎知識やジャーゴンを知らなくても読めるように工夫はしているが、それなりに難解な内容だ。その点はご容赦いただきたい。 日本のCOVID-19報告数が諸外国に比べて非常に少ないことに内外から注目が集まっている。あれは本当なのか。検査数が少なすぎて、実際の感染者数を見誤っているのではないか、という指摘がある。 しかし、この指摘はいろいろなレイヤーにおいて間違っている。そもそも、日本はCOVID-19の全数把握を目指していない。行政検査
リンク集目次 国内外の状況 政府機関・国際機関等 学術情報 疫学論文 分子生物学/ウイルス学論文 臨床論文 インフォデミック関係 ワクチン関係 変異株関係 時系列メモ目次 新型コロナウイルス(2020年1月6日,11日) インペリグループによる患者数推定(2020年1月18日) 患者数急増,西浦さんたちの論文(2020年1月20日,23日) WHOはPHEIC宣言せず(2020年1月23-24日) 絶対リスクと相対リスク(2020年1月26日) 研究ラッシュが起こるかも(2020年1月27日) なぜ新感染症でなく指定感染症なのか? なぜ厚労省令でなく閣議決定なのか?(2020年1月27日) コロナウイルスに対する個人防御(2020年1月27日) 国内ヒト=ヒト感染発生(2020年1月28日) フォローアップセンター設置,緊急避難等(2020年1月29日) PHEICの宣言(2020年1月3
英国のボリス・ジョンソン首相が、対コロナウイルス政策の転換について、国民に演説を行った。この演説でジョンソンが「感染が広がるにつれ、実に多くの家族が身内・親友を失う」という誰にでもわかる強い言葉を伝え、大きな衝撃を与えている。さらに、英政府の基本方針が国民の多数がコロナウイルスにかかることで「集団免疫」をつけることを流行収束の目標とすることが明らかになり、英国内で異論が噴出している。 政府の方針が人口の60%の感染で流行が収束する見通しであることから、テレビのニュースは、全英の人口5%にあたる200万人が感染により重体となり、0.7%にあたる27万人が死亡する予測を伝えた。この衝撃的な数字は、英国内に確実にパニックを引き起こしている。 まず明確にしたいが、感染症疫学の問題は非常に専門性が高いので、これに関して免疫学者である私には何も言うべき事はない。しかしながら、「集団免疫」についてかなり
[ロンドン発]風邪を引いたら自宅で療養するのが当たり前、かかりつけ医(GP)に行っても抗生物質なんて絶対に処方してくれない公衆衛生の故国イギリスから日本の新型コロナウイルスを巡るドタバタぶりを見ていると驚かされます。 英首相官邸筋に「新型コロナウイルス対策を教えて」「ロンドンに東京五輪を代替開催する準備はあるの」「イタリア便はどうするの」と尋ねても「科学や医学に従って計画を実行に移すだけで政治や官僚がうんぬんする余地はない」という答えが返ってきます。 一方、日本では新型コロナウイルスを検出できる唯一の検査法であるPCR検査を巡って不毛な論争が起きています。そこで免疫学の第一人者である大阪大学免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招へい教授にテレビ電話でお話を伺いました。 宮坂昌之氏(本人提供)――日本国内の感染状況を把握するためPCR検査をもっと拡大しろと声高に主張する人がいます 「イン
ブラック・サバスが、本日2020年2月13日にデビュー50周年を迎えた。とはいいつつ、「出会って50周年」「結成50周年」「命名50周年」みたいなことを2017年ごろからやっていたので、若干の今更感は感じないでもない。まあ、それでも50周年は50周年。まずは心から、お祝いの言葉を贈りたい。 ◆サバス年表、アルバム一覧 それにしても50年というのは、とても重みのある数字だ。私が生まれて、今日まで生きた年月の倍以上。リーダーのトニー・アイオミなんて人生の大半「ブラック・サバスのギタリスト」として過ごしてるわけだ。まさに「Mr.ブラック・サバス」である。 ブラック・サバスは世界中のメタル野郎たちから崇められているバンドだが、英語圏のファンは、割と“ネタ的”にもサバスを愛している。公式Twitterについたリプライを見ていると、写真で大喜利合戦をしていたり、髭が無いアイオミの写真に「本体が無い」的
日本食ブームが止まらない 「イギリス人はカツカレーに夢中!」 そんな情報が先日、英国のオンライン・ニュースで流れ、日本でも注目されたようだ。カツカレーを含めて、日本食人気はここ30年の間に、徐々にイギリス国内で定着してきた。 第一の波は、1992年にロンドンで創業したカジュアル店「Wagamama」の急速なチェーン展開だ。ポップですっきりとしたデザイン、おしゃれなストリートフード風のメニューが若い層に俄然アピールし、瞬く間に人気者に。 続いて1990年代後半に誕生したのが回転寿司の「YO! Sushi」。回転寿司をイギリスに初導入して全国展開したことで「ポップで近未来的な日本食」のイメージが広まることになった。 Wagamama以前の日本食と言えば、伝統色の強い独立店が、駐在員や日本文化好きをターゲットにしていた程度である。日本の文化を知らないイギリス全土のマス層に、日本食の輪郭が届き始め
「自民党には入れたくないけど、かといって他に入れたい政党は無いなぁ……」 選挙で投票する時、こんな風に感じたことのある人もいるのではないだろうか。自民党の一強状態が続いているとしても、無党派層の数は多い。二〇一九年七月のNHKの世論調査では、自民党の支持率34.9%に対して、「支持なし」の回答は38.3%と上回っている。一方、野党で一番支持を集めた立憲民主党でも5.8%に留まる。安倍内閣を「支持しない」という回答が31%であるのに対して、与党の公明党を除いた野党の支持率の合計は保守寄りとされる日本維新の会を入れても14.1%に過ぎない。 このことから考えられるのは、自民党や安倍内閣を支持する人が多く存在している一方で、自民党や安倍内閣を支持したくないと考えている人も少なからず存在していること、それにも関わらず、自民党や安倍内閣以外に積極的に支持したいと思える政党があると感じる人がかなり少な
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