iPhone 6s / 6s Plusは、格安SIMをはじめとしたさまざまな通信会社のプランを選べる「SIMフリー」モデルも販売されている。このSIMフリーiPhoneは何が良いのか、どんなメリットがあるのかを解説する。 【詳細画像または表】 2015年9月、iPhone 6s / 6s Plusが発売された。6s / 6s Plusには大手携帯電話会社が販売するセルラーモデルと、Apple Online Storeおよびアップルストア(実店舗)が販売するSIMフリーモデルがある。 セルラーモデルで利用できるSIMは、ドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクと最初に契約した携帯電話会社のものに限定されるが、SIMフリーモデルの場合は大手携帯電話会社に加え、MVNO(仮想移動体通信事業者)の格安SIMも使えるという違いがある。SIMフリーモデルは、いわゆる「2年縛り」などもないため、会社や
格安SIMが使えるSIMフリーのiPhoneは、一括購入だけでなく、分割払いで買える。また携帯電話会社の割引サービスがなくとも、格安SIMを使えば端末代金の元が取れるのだ。 【詳細画像または表】 ドコモ、KDDI(au)などの携帯電話会社が提供しているセルラーモデルのiPhoneを使い続けているユーザーに「なぜSIMフリーモデルにしないのか」と尋ねると、「一括購入しかできないから」「携帯電話会社だと『月々サポート』などで端末代金が割引されるから」といった答えが返ってくる。 SIMフリーiPhoneの端末代金は10万円前後と高額なため、これを一括で支払うには勇気が必要だ。セルラーモデルの場合は端末代金を割賦で支払いできる上、割引サービスを受けることができる。 一方で、アップルは自社で割賦システムを用意していないため、分割払いができないと誤解されがちだ。しかし実は、そうではない。 iP
MMD研究所(MMDLab)は19日、いわゆる「格安SIM」を提供しているMVNOのサービス担当者を招いたメディア向けの勉強会を開催した。 【この記事に関する別の画像を見る】 登壇者(カッコ内はサービス名)は、NTTコミュニケーションズ(OCNモバイルONE)の岡本健太郎氏、ビッグローブ(BIGLOBE SIM)の二宮可奈氏と、ケイ・オプティコム(mineo)の津田和佳氏。モデレーターはMMD研究所所長の吉本浩司氏。 □ 「格安SIM」の現状 はじめに、MMD研究所所長の吉本浩司氏より、MVNO通信サービスの現状が解説された。 2015年3月時点でのモバイル通信サービスの契約数は1億7732万件。その中で大手キャリアから独立したMVNOの回線は5.3%にあたる952万回線。そのなかには、M2Mなどの回線も含まれている。 いわゆる「格安SIM」に相当するサービスは、2014年の12
今月25日に控えるiPhoneの新機種 「6s」と「6s Plus」の発売に先駆けて、KDDIは新たに月額1700円の音声定額プランを11日に発表した。1回の通話時間が5分を超過すると、1700円に加えて30秒につき20円がかかるといった制限はあるが、従来プランより1000円安い。「長電話をほとんどしない」「データ通信がメイン」といったユーザーの支持を集めそうだ。 KDDIは昨年、ドコモの月額2700円の音声定額プランに同額で追随したが、田中孝司社長は「本音を言うと少し高い気もしなくはない」などと漏らしており、社内でも「割高ではないか?」という議論があった。また、auショップ店頭からも「電話をほとんど使わないのに月2700円は高い」といった声が寄せられていたという。iPhone発売に向けて新プランを提供することで、料金に不満を持つユーザーの獲得に打って出たわけだ。 ソフトバンクは同日、ドコ
NTTドコモが苦しい状況に追い込まれています。先月末近くに営業利益の見通しが800億円の減額予想となる修正発表したその余韻が残る中、今度は10月の契約数で約19万件の転出超という06年のナンバーポータブル制度始まって以来最悪の数字を記録し、iPhone包囲網による影響がかなり深刻であるという状況が露呈しています。 もちろん現状の数字がいかに悪化しようとも、それが即刻“巨人ドコモ”の経営危機を招くような話ではありませんが、少なくとも同社の心中は穏やかでないことだけは確かなようです。auのiPhone導入から1年。やはりスマホにおけるiPhoneの強さは尋常ではなく、現象面を見る限はいよいよ「iPhone導入近し」を予感せざるを得ない“一人負け”状態に陥ってきたと言えそうです。 巷では利用者からドコモに対しての「iPhone導入待望論」こそ大いにあるわけで、利用者の選択肢を増やすと言う意味での
月額980円のデータ通信サービスは、仕掛けたイオンも驚く売れ行きが続く=12月29日、東京・東品川のイオン品川シーサイド店(写真:フジサンケイビジネスアイ) 携帯電話事業者がスマートフォン(高機能携帯電話)の普及でデータ通信サービスの高速化を競うなか、通信速度が“遅いが安い”新サービスの人気が急速に高まっている。流通大手イオンが日本通信と組んで販売する月額980円のデータ通信カード(スマホなどに差し込んで通信するカード)の売れ行きが絶好調。NTTドコモも3月から同様のサービスに乗り出す。家電量販店も参入を検討するなど、速度より低料金を求めるニーズに応えたサービスが新たな市場を生みそうだ。 ◆予想上回る売れ行き イオンが販売するのは、日本通信が開発した「b−mobileSIM(ビーモバイル・シム)」。データ通信専用で昨年6月から月額980円で売り出した。当初は14店舗のテスト販売だったが
東京都(消費生活総合センター)は8日、スマートフォンの購入・買い換えなどに対して「消費生活アドバイス」を公表し、注意喚起を行った。 【その他の画像、より大きな画像、詳細なデータ表など】 消費生活総合センターには、スマートフォンをめぐるさまざまな相談が寄せられており、具体的な事例として、「アプリを利用していないのに、高額な通信料がかかる(40代男性)」「スマートフォンを購入したが、電池がもたない(30代男性)」「無料ゲーム内でコインを入手したら、有料だった(20代男性)」といったトラブルを紹介している。 そのうえでスマートフォンについて、「携帯電話とは似て非なる」「携帯電話の進化型というより、電話機能付の小型のパソコンと思った方がよい」として、スマートフォンの特徴をよく理解して利用するよう呼びかけている。具体的なアドバイスとしては、「適正な料金プランを設定しましょう」「通信方法をよく考
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